情報化社会のもたらすパニック（大恐慌）の危惧

世の中が情報化社会になり、情報の流れが迅速になり、

　受け取った情報に対する反応も瞬時に行われるようになると、個々の情報が時間、内容ともに自然発生的かつランダムに発信され流れている場合は問題ないが、偶発的かまたは故意により、あることをきっかけにして同一内容の大量の情報が同時期に激流のごとく氾濫し、かつ、これに対し大多数の人が過敏に反応した場合、社会はパニック状態に陥ることになる。これに対する対策は考えられているのであろうか？

例えば、ある地域で大災害が発生すると、

　その地域の電話の使用量が爆発的に増大し電話は使用不能になる。この状態では個人で原因を排除することは困難であり、自然に収束するのを待つしかない。電話システムとしては、回線容量を増やしたり、交換機能を増強したり、別ルートの回線を設定したり、状況によっては電話使用の統制をしたりして麻痺状態を回避する方策がとられる。

電話システムの場合は比較的単純であるが、

　コンピュータネットワークの場合は、データ通信そのものの麻痺だけでなく、おのおののシステムにおける情報流通の麻痺が発生する。たとえば、オンラインシステム（ここでは、通信を介して自動処理され、アクションからリアクションまでが瞬時に行われるようなコンピュータシステムを言う）で、ある事象に使用者全員が過敏に反応し、同一の行動を同時期に行った場合、このシステムは破綻し麻痺状態になる可能性がある。

素人考えではあるが、たとえば、

　証券や銀行などの業務をオンライン化し、個人が簡単に迅速に取り引きができるようにすることは可能である。しかし不特定多数に解放すればするほどシステムがパニック状態になる可能性は増大することになる。

性悪説で考えると、

　故意に有害情報を流してシステムをパニック状態にさせ、取引を自己に優位に操作することが可能になる。一旦流された有害情報によるパニックは収束するまで時間がかかり、「有害情報」を識別できる側が有利になる。特定のものを意図的に集中攻撃することも可能になる。（現にそのような事件も発生している）

自然発生的な場合も、

　ほんの些細な事件をきっかけに、過敏な反応が相乗効果で肥大し、例えば株価を暴騰させたり暴落させたりしている。特にコンピュータを利用して誰でも簡単に迅速に取引ができるようになるとこの症状は加速される。極端な場合は、魚の大群が１匹の魚の行動に反応して一斉に方向変換するような状態を呈する。システムがこれに追随できれば問題ないが、追随できない場合は「パニック」になる。

人間の神経系はうまくできていて、

　過剰反応に対してはこれを抑制させる機能が働いて暴走しないようにうまく制御されている。果たして人間の作り出したオンラインシステムはうまく動作するのだろうか？自然のなりゆきにまかせているだけでは暴走は目に見えているし、暴走を故意に作為することも可能である。このようなシステムに全てを託すことは危険性をはらんでいる。オンラインシステムを使用せざるを得ない分野で限定的に使用し、その他は従来の形態を踏襲するのが当面の利口な対策であろうか？

資本主義そのものも自由競争と市場原理だけにまかせていると

　周期的な大恐慌をもたらすことになる。これを避けるために必要な統制が加えられる。全てを統制するのは社会主義である。社会主義はうまく機能せず、現在は資本主義の考えを取り入れた「修正」がなされているようである。

資本主義は、需要と供給からなる。

　自然発生的な自由競争と市場原理を前提とした経済から、政府による統制された需要と供給を産み出す経済まで考えられる。前者は周期的な大恐慌を発生させる可能性があり、後者は社会主義の失敗の轍を踏むことになろう。おそらく理想は両極端ではなく中間の調和を保ったものと予想される。そうであれば、現在のオンラインシステムはあまりにも自然発生的で自由すぎることになる。従来の形態であれば、大恐慌の発生する周期は緩慢であったが、情報化が加速度的にすすむと周期が頻繁になり、このままではシステムそのものが機能しなくなることが予想される。

「過剰反応に対する抑制効果」といえば一言ですむが、

　どのような抑制効果を持たせるかは難しい。過剰反応をどのようにとらえるか、抑制効果をどの程度とするか、その方法は、などとどれひとつをとっても解答はない。人体では自然に備わっている機能もコンピュータで実現しようとすると難しい。とりあえずシステムダウン状態に陥った場合、これを回避するため取引を一時的に凍結することは可能であろうが、これもシステムを運営する側の特権として悪用されかねない。

パニックは避けられないとして、

　「大恐慌」をあえて受容し、パニック状態のシステムはそのまま放置してこの状態を脱した時点で収拾するという考えもあろうが、これも故意に悪用（いわゆる計画倒産の類）されかねない。結局は、システムを運営する側での個々の対策には限界がありそうだ。利用者側としても消極的な防御策こそあれ積極的な対策はない。ネットワーク全体での対策が必要と思われる。

情報化社会になっていくら便利になっても人間関係には変わりがない。

　いかにもコンピュータを相手に取引をしている気分になるが、その向こうには常に「人間」がいる。基本的には人間と人間の取引である。いくら情報化社会になっても人間そのものの社会生活は不変であろう。変わることは、量と複雑さと速度・距離感覚である。そうであれば、この量と複雑さと速度・距離を克服してパニックの原因となる不具合（犯罪、事故、災害のようなもの）を見つけ、立証し、排除できる方法を考えなければならない。そのための監視システムと分析・証明システムのようなものが求められるであろう。これは警察機能の電脳化である。

巧妙な偽装工作も詐欺も不正行為や破壊行為も自然発生的な事故も

　警察機能を持った組織がコンピュータを駆使して通信のプライバシーを侵害しないようにネットワーク上で見張り、不具合を立証し、原因を特定し、排除することになる。現在の警察機能をネットワーク上で実現しようと言う提案である。こうすれば、システムを利用する側も運営する側も平等に監視・統制し取り締まることができ、事件（パニック）が発生または発生の恐れがある場合はネットワーク上で捜査し証拠を集めて発生原因を特定し排除することになる。当然犯罪がからめば、裁判に持ち込まれる。裁判もコンピュータとネットワークを駆使したものとなるのであろう。このことにより、パニックの発生を事前に防止するとともに、万一発生した場合も発生後の処理は捜査データに基づき適正に行われることになる。