TPPでハーブ茶は飲めなくなる

TPPの目的は、単に米国による日本の富の強奪だけではない。
目的は、国際金融資本による世界の制覇・統一であり、同時に世界人口の９割削減にある。


この世界人口９割削減の為には、人間が生存するための『食』と、人間を病から守る『薬』を抑えることであり、それが出来た暁には、簡単に世界の９割の人間を飢餓と病でこの世から抹殺出来るのである。


この前提で物事を観ると、TPPや金融、国際情勢が分かるであろう。
尚、米国は国として既に破綻しているという前提も付加して。


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そのプロセスとして米国には2010年末に成立した『食品安全近代化法』がある。


（記事抜粋先）『TPPと食品近代化法』
http://amanakuni.net/GraphicData/165iwase.pdf






この中で『食品の安全に関する外国政府の能力の構築』と題されFDA(米政府食品医薬品局)に外国政府の食品安全計画を指揮する権限を与えている。
つまり、米国政府は貿易相手国全てに米国の基準を強制する。（中略）
 

例えば、農産物はバクテリア汚染の可能性があるから必ず放射線や化学薬品で殺菌消毒させる、生野菜、生乳販売は禁止、必ず高温殺菌に。
 
旧来種苗は原則禁止、FDAが認可した農法、農産物だけを承認し、旧来種苗の所有、栽培、販売を禁止するだけでなく、犯罪と位置づけ取り締まる。
 
またビタミン剤・サプリ・漢方薬など健康補助食品類も原則禁止、認可医薬品だけに限定するという信じがたい内容になっている。

この結果、人々はFDAが「安全」と認可したモンサント社のパテントによる農薬漬け、遺伝子改変の奇怪な農産物だけを食べさせられ、旧来農法は種苗の所持すら犯罪とされ取締対象になるのである。
 
この結果、何が起きるのか? 
確実視されているのが、地方に根付いた有機農法が禁止され、旧来種苗所持が犯罪化されることで、アメリカと取引先のTPP加盟国では、FDA認可企業であるモンサント・デュポン社やカーギルなどの独壇場になることが約束されている。（中略）
 
言い換えれば、小規模農家はもはや完全破壊されて経営が成り立たず、すべての農地農産を化学農法巨大企業が支配する結果を招くのである。
 
すなわち、地球上で独立した自給自足体制が成立しているうちは、戦争・疫病・饑餓などが起きても簡単に死滅しないが、自給体制を崩壊させ世界的分業体制に移行させれば人々を簡単に淘汰することが可能である。
 
ある日食料の供給が止まっても、農産自給が破壊されていれば一斉に餓死する道しか残されていないからだ。

http://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=43621




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薬に関しては、漢方薬は無論のこと、ハーブも禁止となる。
 
英国では既に禁止された。


TPPに参加したら何れ今日本で販売されている色々なお茶類も禁止される。


（記事抜粋先）
http://quasimoto.exblog.jp/13953414/


ＴＨＥ BIRTH OF BIG PHARMA（巨大製薬会社の誕生）


｢いい案がある。人口の半分を麻薬漬けにしようじゃないか｣
｢もっといい案がある。ひとり残らずそれに金を支払わせるというのはどうだ｣
｢最高にいい案がある。それを医薬品と呼ぶんだよ｣


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国際食品規格委員会（コーデックス委員会）は、現在、ビタミン、サプリメント、食糧の支配力を、大幅な量的削減とともに、イルミナティの事業団に与え、自営業者をビジネスからのけ者にする、という長年の目的を達成する寸前にいる。

彼らは、ロックフェラー家がアメリカ合衆国と、その後、世界の「保健医療」を乗っ取ったやり方、すなわち許認可制度でこれを行っている。

そのペテンは単純である。あなたが何かの免許制を導入すると、その「何か」をしたい誰もがあなたの「指導基準」（限度と規制）の範囲内でそれをしなければならない。さもなければ、その人々は免許を取得できないし、実行することもできない。

そして、もしもあなたが、その「何か」を特定の人々がするのをやめさせたいとする。その場合、免許を取得する必要条件を非常に複雑で高価なものにすれば、あなたは実質的にその人々が実行ないし生産する権限を拒否していることになる。

彼らは社会全体に及んで許認可の手法を使って支配を強要しているが、「医療」以上にそれがまかり通っていることはない。

医師は営業するのに免許を必要とする。そして、もしもその医師が効果はあるものの、許認可の最高権威（結局はビッグファーマ）に認められない治療方法を使うなら、その医師は免許を失い、「除名」される。

許認可の締め縄は、代替医療や無料の薬にも、絶えず広く行使されている。

それは自薦の当局、ならびに、業界を牛耳るために長年、薬局チェーンを買い占めてきた大企業による中央集権的支配と独裁制を樹立するためである。･･･

･･･今週、英インディペンデント（そう、正確だ）紙は、「ハーブ薬品数百種が、来年、英国で販売を禁止される。

反対派はその欧州の法律が『差別的で不相応』と主張している」と報じた。
彼らはそれをどうするつもりなのか？　許認可である。
 
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（参考）
ハーブは製薬会社にとって、更には人口削減にとって目の上のたんこぶ。
ハーブはいかに薬効があるかは以下のウイキペディアの記事でも分かる。


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ヨーロッパ中世を襲ったペスト（黒死病）の蔓延を救ったのも、ハーブの知識とされ、例えば、セージやマジョラム、ローズマリーなどを酢に漬けておいたものを飲んだり、身体につけるとペストの感染を防ぐとされた。現在になってからの研究によるとこれらのハーブは抗酸化性が強く、免疫力を高めることが分かっている。（中略）
 
ハーブの知識は、ローマから距離的に離れなおかつローマ協会（カトリック）の影響の少ないイギリスに残った。現在もイギリスではハーブガーデンを始めとしたハーブの知識が多く、1980年以降は代替医療として国家政策としても積極的に使用が推進されている。（中略）


イギリスから現在のヨーロッパやアメリカにもハーブの知識が伝わった。また、ヨーロッパのハーブの知識は、移民との接触によって北米先住民にも伝わり、北米先住民の使うハーブに、ヨーロッパを原産とするセージが含まれていることもある。
 
カール大帝はハーブの知識が豊富であり、ハーブを「医学の友にして料理人の称賛の的」と喩えたという。







http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8F%E3%83%BC%E3%83%96


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着々と世界人口９割削減へのプロセスは進行している。