超常映像はニセモノより本物探しを NHK「幻解!超常ファイル」

◆超常映像はニセモノより本物探しを NHK「幻解!超常ファイル」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9426

NHK総合の「幻解!超常ファイル ダークサイド・ミステリー 超常映像 謎解きスペシャル!」(3月28日放送)では、さまざまな超常現象を捉えた動画や画像を紹介し、ニセモノの見分け方を説明した。しかしそれは、番組制作側の意図が色濃く反映されたものだった。

番組では、天使や幽霊、人魚などが写る衝撃映像の正体は、企業のCMやニセのドキュメンタリー番組などのために作られた、合成動画だと説明した。

その中で、ネット上に不思議な動画が多い理由として、動画を売っている企業があると紹介。あるドイツ企業は番組取材に対し、昨年は動画が120本も売れ、特に日本からの問い合わせが多かったとしている。

ニセモノばかりを紹介する中で「動画を売っている」と言われたら、そうした動画すべてが合成だと思ってしまうかもしれない。しかし、番組を注意深く見ると、そのドイツ企業は「映像提供者と独占契約をしている」としか言っていない。

また、ネット上の超常現象動画の中には、海外のニュース番組など、専門家の調査がなされた上で正体不明とされているものも多い。

例えば、未確認飛行物体(UFO)とされるもののうち、専門家が調べれば95%は正体が分かるという。それでも、分からない5%が残るため、すべてをニセモノとして片づけることはできない。

ネット上のUFO動画の中には、政府機関が調べた結果、無人機でも光学的なものでもない、UFOと表現するしかない現象を写した動画もある。

せっかく超常現象を扱う番組なのに、そうした「謎解き」の結果、本物である可能性が高い動画や、その見つけ方を紹介しないのはどういうことなのだろうか。

ニセモノばかりを見せることで、「不思議な動画はすべてニセモノ」と思わせる意図があるのではと勘繰りたくなる。

そもそも、正体の分からない飛行物体は国防上、監視すべき対象であり、未知の生き物である可能性の高いものは、科学的な研究対象になりうる。NHKにはむしろ、そうした情報を国民に知らせる役割があるのではないだろうか。(居)

【関連記事】
2015年4月号記事 「ロズウェル事件」検証するならもっと真面目に - NHK超常現象番組
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9229

2014年6月24日付本欄 すべてのUFOを解明した? NHK「幻解!超常ファイル」は非科学的
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8056

2014年10月号記事 NHKへの公開質問状 なぜ超常現象を否定したいのですか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8327

左派経済学の打破から第2の産業革命へ

2015年、地球新世紀の幕開け——左派経済学の打破から第2の産業革命へ[HRPニュースファイル1323]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2123/

 文／ＨＳ政経塾第2期卒塾生　川辺賢一

 ◆ピケティ経済学の論点

フランスの経済学者トマ・ピケティの著書『21世紀の資本』は米国での出版を契機に大きな話題となり、今年1月末の来日もあって日本でも注目されました。

ここではピケティ経済学の論点と矛盾点を踏まえつつ、私たちが築くべき21世紀の経済社会について論じてまいります。

ピケティは過去200年に渡る欧米諸国のデータを集積することにより、以下の言説を唱えました。

1)世界中で所得と富の分配の格差拡大が進んでいる。2)その要因は資本収益率＞国民所得の上昇率(以下、r>g)にある。

つまり、例外的な期間を除けば、一部の資本家が所有する資本の収益率(r)は国民一般の所得上昇率(g)を常に上回る。3)グローバル資産課税や税制の累進性強化によって世界的所得格差を是正すべきだ。

これはノーベル経済学賞受賞者であるクズネッツが唱えた「資本主義経済は発展すればするほどに格差解消に向かう」とする定説を覆すものです。

ピケティによれば、クズネッツが研究対象とした期間は、二つの世界大戦とそれに挟まれた期間、すなわち1913年から1948年に限られており、この間に戦争や革命による動乱で株や海外権益等、資本家が保有する資産が暴落または喪失されたため、この期間に限ってr>gの不等式が逆転し、格差が解消に向かったとされます。

ピケティが空間的にも時間的にもクズネッツの研究を圧倒するデータを集積し、クズネッツの定説を陳腐化させた点は評価されるべきでしょう。

しかし政治的・政策的な結論としてグローバル資産課税や税制の累進性強化がそのまま正しいと言えるかどうかについては冷静な議論が必要です。

 ◆ピケティ経済学の矛盾点

ピケティ経済学の特徴は理論によってではなく、過去の事実、膨大なデータの集積によって、未来の経済社会への予測を立て、政策提言をした点にあります。

例えばピケティは欧米における人口増加率の上昇期と一人当たりGDPの上昇期が、だいたい重なっていることから、人口増加率が低下傾向にある現在の世界経済はやがて長期停滞に向かっていくと予想を立てます。

しかし、たとえ人口の増加率と一人当たりの経済成長率に正の相関がみられたとしても、人口増加が経済成長を規定するとは言えません。

一方、著名な経済史家のウィリアム・バーンスタインは、著書『「豊かさ」の誕生』のなかで、19世紀西欧で富の飛躍的増大がもたらされた要因は、私有財産制の確立や科学的精神の勃興だとしています。

人々の勤労意欲を掻き立てるため、経済成長には所有権の確立が不可欠であるとする説は、理論的にも経験的にも批判の余地がなく、現代経済学においても基本理論となっております。

それを踏まえるならば、ピケティが言うように、rの上昇を抑えるため課税強化を進めると、人々の勤労意欲の減退を通じて、gの上昇をも妨げてしまい、結果、目的であったはずの格差是正も進みません。

また、そもそも格差是正を進めることが政治的正義であると無前提に受け入れられがちですが、ピケティ自身が認めるように、かつてr>gの不等式が逆転したのは戦時期前後の動乱期に限られます。

国民所得の上昇率が長期停滞に向かう世界で、もしもr>gの不等式を逆転させようとするならば、世界戦争や大恐慌に匹敵するインパクト、すなわち株や土地等のかたちで所有される富が喪失される事態を起す必要があるでしょう。

90年代初頭、日本で政策的に引き起こされたバブル潰しで幸せになった人がいなかったように、格差是正のためとはいえ、自発的に資産価値を下落・喪失させるのは馬鹿げています。

 ◆2015年、地球新世紀の幕開け！

それでは私たちはいかに長期停滞予測を打破し、豊かな経済社会を創造していくべきでしょうか。

近代の経済史に学ぶならば、まず国民の所有権を侵害する課税強化はなるべく避けられるべきです。そして19世紀の産業革命に先んじて科学的精神の勃興、すなわち新しい学問の誕生があったことも忘れてはなりません。

さて、本年4月、ついに日本発の本格私学、ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ（HSU）が開学します。

創立者の大川隆法総裁は著書『勇気の法』でこのように述べます。

「この21世紀の100年間に、日本を発展・繁栄させ、世界一の国にしなければなりません。政治や経済、芸術をはじめ、宇宙開発や海洋開発などの科学技術の分野、その他あらゆる分野で世界一になることです。それが、日本に生きる若者たちの使命です。」

今、まさしく地球新世紀の幕が開ける時です。幸福実現党は新しい科学、学問の発展を支援し、第2、第3の産業革命を起こして参ります。そして日本を中心とした史上空前の繁栄の文明創造に貢献いたします。
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電源構成——原発の新増設に道をひらけ！

電源構成——原発の新増設に道をひらけ！[HRPニュースファイル1321]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2118/

 文／幸福実現党・政務調査会　佐々木勝浩

3月30日に、2030年時点の日本のエネルギーミックスを決める政府の有識者会合「長期エネルギー需給見通し小委員会」（以下、小委）が開催され、原子力・火力等の電源構成に関する審議が行われる予定です。

小委では1月末から、エネルギー需要や省エネルギーの見通し、再生可能エネルギー導入量などが検討されてきましたが、いよいよ“本丸”である原発の議論が始まります。

 ◆「空白」が続く日本のエネルギー政策

民主党政権下の2009年9月に鳩山元首相が国連総会で「日本のCO2排出量を2020年に1990年比25％削減」と表明したことを受け、2010年6月に発表された第3次エネルギー基本計画では、2030年に原発比率53％を目指すこととしました。

しかし、2011年に発生した東日本大震災・福島原発事故を経て原発推進から一転、民主党政権は脱原発へと方針転換しましたが、結局、新しいエネルギー基本計画を策定することはできませんでした。

その後、2012年12月に自公連立政権が復活し、脱原発の方針は見直されたものの、2014年4月に発表された第4次エネルギー基本計画では、政治的な理由で具体的な原発比率に言及することができず、将来の電源構成の見通しを示さないまま現在に至っています。

他方、国連気候変動枠組条約に基づく国際交渉により、各国は2020年以降の地球温暖化対策の「約束草案」の提出を求められています。

日本は6月のG7サミットまでに削減目標を表明すると見られ、CO2排出量の根拠を示すために、原発比率を含む電源構成の見通しを速やかに決定する必要に迫られています。

ただ、4月に統一地方選挙を控え、原発の議論を前面に出したくない与党の事情もあるため、原発比率の提示は4月末以降となるようです。

 ◆経済成長にはほど遠い需要見通し

小委は2月の会合でエネルギー需要の将来見通しを示しました（※1）。これによると、2030年における電力需要（省エネ対策前）は1兆1,440億キロワット時で、2012年の約1.2倍に増加するとしています。

※1　総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会 長期エネルギー需給見通し小委員会（第3回）
　　資料1「エネルギー需要見通しに関する基礎資料」（資源エネルギー庁）

その前提となる経済成長率（実質）は1.7％とされ、実質GDPは711兆円（約1.4倍）に増加すると説明しています。

しかし、実質GDPの増加とエネルギー・電力需要の増加との間には強い相関があり、2000〜2010年の電力需要の増加率と経済成長率はほぼ等しい（電力需要のGDP弾性値≒1）という実績が認められる（※2）ことから、実質GDPが約1.4倍に成長するなら電力需要も約1.4倍、つまり、約1兆3,000億キロワット時に増加すると考える方が自然です。

※2　「RITEモデルによるエネルギー・環境会議選択肢の分析と代替案の提案」（地球環境産業技術研究機構）

また、政府の経済成長率1.7％という想定はかなり消極的で、政策次第でもっと高くなる可能性は十分にあります。

過小な電力需要の想定では、電力不足が制約となって将来の経済成長の機会が奪われるとともに、相対的な国力の低下によって安全保障を脅かされることが懸念されます。

将来の日本周辺の安全保障環境を十分に考慮し、もっと高い経済成長を前提としたエネルギー政策のオプションを用意しておく必要があります。

 ◆非現実的な省エネルギー見通し

さらに小委は、省エネ対策を推進することにより、2030年の電力需要を約9,370億キロワット時まで削減できるとしています（※3）。

※3　総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会 長期エネルギー需給見通し小委員会（第3回）
　　資料2「省エネルギー対策について」（資源エネルギー庁）より換算

これは、小委の電力需要見通し（1兆1,440億キロワット時）に対して約18％削減、経済成長率とほぼ等しい増加を想定した場合の電力需要（約1兆3,000億キロワット時）に対して約30％削減という、非常に過大で非現実的な省エネを前提とした数字です。

このような省エネを無理に実現しようとすれば、国民に厳しい節約を強要することになり、「ケチケチ型」の社会になってしまいます。

また、製造業における省エネは多額の投資を必要としますが、その投資が回収できるだけの経済成長が実現できない可能性があります。

過大な省エネは、民主党政権が導入した再生可能エネルギーの固定価格買取制度と同様に、莫大な国民負担をもたらす結果となります。

小委が想定する過大な省エネは、実際には不可能であり、政府や有識者の一部は「絵に描いた餅」であることを理解しているようです。

 ◆今こそ、正々堂々と原発新増設の議論を

実は、過小な需要想定や過大な省エネ想定の背景には、「原発依存度の低減」と「再生可能エネルギーの最大限の導入」を公約してしまった自公連立政権の、政治的な事情があると言われています。

再エネ比率を大きく見せつつ、供給に支障がない見通しを描くためには、需要を少なく見積もり、省エネに頼るしかないのです（3/24産経）。

しかし、実際には需要が想定に比べて大幅に増加し、結局はその増加分を火力発電で供給することになるでしょう。その結果、化石燃料の輸入に一段と依存することになり、エネルギー自給率の低下と電力コストの増大を招きます。

したがって、適切な経済成長シナリオと需要想定に基づいて、安全保障と経済性を重視したエネルギー政策を決定することが極めて重要であり、電源構成の議論の中で、正々堂々と原発の新増設を打ち出していくべきです。

既存の原発を最大限に活用するのはもちろんのこと、安全性に優れた最新型の原発の新増設を視野に入れて、化石燃料への依存度を下げ、安くて安定した電力を大量に供給できるようにすることが、日本の産業の国際競争力を高め、国民の生活を豊かにし、国力を高め、他国の侵略を受けない強靭な国家をつくることに繋がります。

幸福実現党は、日本が2030年代にGDP世界一となることを目指し、国民の自由と繁栄を守るため、理想的なエネルギー政策の策定に向けて提言を行ってまいります。

立花隆氏がNHK・BSの番組で「死が怖くなくなった」臨死体験は脳の作用ではない

◆立花隆氏がNHK・BSの番組で「死が怖くなくなった」臨死体験は脳の作用ではない
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9419

ジャーナリストの立花隆氏が、臨死体験について世界の研究者を訪ねながら、最新の研究成果を紹介していく様子をまとめた、「シリーズ 死ぬとき心はどうなるのか 立花隆“臨死体験"を追う」がNHKのBS1で、24〜26日の3夜連続で放送された。

昨年、NHK総合で放送された「死ぬとき心はどうなるのか」に未公開映像を加え、再編集されたものだ。

番組では、臨死体験が、最新の脳科学の研究により、脳の働きで説明ができるとした。例えば、臨死体験をした人の多くが、体験中に強い幸福感を感じるのは、死に瀕するときに脳内の辺縁系と呼ばれる部分が化学物質を大量に出すからであり、また、体外離脱の感覚は、脳内の側頭葉が刺激を受けたときに生じやすいという。

自分の意思で夢の内容を操ることができる、明晰夢という夢についても触れ、臨死体験はこの明晰夢に近いとした。

しかし、脳の働きで説明できない臨死体験や神秘体験の事例はたくさんある。

脳神経外科の世界的権威であるエベン・アレグザンダー医師は、自身の臨死体験の中で、その存在も知らなかった生き別れた妹と会ったという。

また、ある男性は、手術中、医師の行動を見たと証言しており、その内容は手術室からは知る由もない情報だった。

最新の科学の知見を追うのは興味深いが、結論として、「死後の世界があるのかないのかは分からない」というところで終わっているところが残念だ。

番組のおわりに、立花氏は、臨死体験の調査を通じて「死が怖くなくなった」と語った。

確かに、死の瞬間に限れば、脳内の化学物質により幸福感を感じることが分かったから、本当にそう思ったのかもしれない。しかし、死後に待っているものが、あの世なのか、無なのか。これについて明確な答えがないまま、「死は怖くない」というのは、強がりのように聞こえる。

あの世はあるか、ないか、結論はどちらかだ。あの世の存在を信じ、死後は天国に行きたいと願い、思いや行動を整えて生きるか。

あの世はないと信じて、生きるか。「死への恐怖」が気になる立花氏はそろそろ、あらゆる臨死体験を合理的に説明できる「死後の世界」の存在を認めるべきだ。(居)

【関連記事】
2015年3月21日付本欄 立花隆が「死ぬとき心はどうなるか」の謎を解けない理由
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9390

2014年10月23日付本欄 「死が近しいものになってきた」から怖くないという立花隆氏 あの世の研究は十分ですか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8636

2014年10月号記事 NHKへの公開質問状 なぜ超常現象を否定したいのですか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8327

日米で語り継がれる「硫黄島の戦い」

日米で語り継がれる「硫黄島の戦い」[HRPニュースファイル1322]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2121/

 文／幸福実現党・政務調査会チーフ 小鮒将人

 ◆硫黄島で今年も行われた日米合同慰霊祭

平成27年3月21日、硫黄島で日米合同の戦没者慰霊祭が開催されました。

今年は、日本政府から塩崎厚労大臣、中谷防衛大臣が出席し、戦後70周年という節目の年にあたり、初めて現役閣僚が出席しました。

硫黄島の戦いは、大東亜戦争でも最も激しい戦いの一つとして有名です。

しかし現在、この慰霊祭がきっかけとなり、日米双方の元兵士が、お互いの友情を確かめる光景が展開されています。命を懸けて戦い抜いたものだけに分かる、何らかの絆が生まれたものだと思わずにはいられません。

 ◆栗林忠道中将の英断

昭和19年7月、太平洋の要衝、サイパン島が米軍の占領下に入り、B29による東京への空襲が可能となりました。

サイパンと東京の中間点に所在する硫黄島は、米爆撃機の動きを東京に逐一報告することができ、しかも島内には飛行場があり迎撃を行う事も可能で、首都を防衛する意味でも重要な軍事拠点となりました。

そこで、硫黄島が次の戦いの場所になる事が予想され、日本側でも準備が進められました。この時に硫黄島の司令官に任命されたのが、栗林忠道（くりばやし ただみち）陸軍中将です。

栗林中将は、サイパン島での失敗の原因、そしてパラオ諸島ペリリュー島で米軍に大打撃を与えた戦法を研究し、日本軍として徹底的な持久戦・ゲリラ戦を戦い抜くことを決意しました。そして、早速島内の洞窟を掘り進み、島全体を地下要塞化する事に着手しました。

ところが、当時は、海岸への上陸の際に相手を食い止める作戦（水際作戦）が有効だと信じられており、部下の参謀長・大隊長が大反対。さらに、海軍も飛行場を取られることになり大反対となりました。

しかし栗林中将は、自らの信念に基づき、持久戦を行う決意を変えませんでした。

最終的に、東京の大本営も栗林中将の意見を取り入れることになりましたが、四面楚歌のごとき場面においても、決してその信念を崩さなかったという意味で、栗林中将は、後に大いに賞賛される事となりました。

 ◆「硫黄島の戦い」に全世界が注目した理由

さて、攻撃側である米軍の予想では、5日間程度で硫黄島占領が可能との予想を立てておりました。しかし、栗林中将の作戦と、日本軍兵士たちの忍耐力によって、その予想は、覆される事になりました。

米軍の総力を挙げての75日間にわたる爆撃のあと、満を持して上陸を行った米軍海兵隊は、日本軍の徹底したゲリラ戦に大打撃を受けます。

上陸作戦の初日（昭和20年2月19日）、日本軍が米軍に対して与えた損害は、戦死501名、戦傷死47名、負傷1,755名となり、大きな衝撃を与えました。

この硫黄島の戦いは、米国民にとってもよく知られる戦いとなり、昭和20年に入ると、欧州戦線での連合国側の勝利がほぼ確定、マスコミ各社が硫黄島に集まり、各紙の一面には、連日この戦いの帰趨が掲載される事となったのです。

この戦いを通じて、日本軍の指揮官である「Kuribayashi」の名前は、全米に知れ渡たる事になりました。

 ◆米国人魂の象徴となった「硫黄島の星条旗」

しかし米国民の間では、歩みを進め続ける米軍の青年たちの姿に大きな賞賛を博すことになります。その象徴となった写真が「硫黄島の星条旗」です。

上陸作戦4日後の昭和20年2月23日、米海兵隊は、硫黄島の拠点である「すり鉢山」の占領に成功し、標高の最も高い地点を確保した事で、星条旗を掲げる時に撮影したものです。

この写真は、激戦を戦う米国兵の勇気を象徴したものとして、現代にまで語り継がれており、映画「父親たちの星条旗」も有名です。

この画像は「米国人の勇気」「愛国心」を示す象徴的な写真として残り続け、さらに現在は記念碑として、米国アーリントン墓地に設置されています。

アーリントン墓地は、国立の戦没者慰霊の施設であり、いわば日本の靖国神社にあたる施設です。米国大統領はここへ定期的に参拝を行い、慰霊を行っています。

私は、この記念碑について、大統領が定期的に参拝することで、米国人の誇りを高め、使命感を持って国益を追求し、国家の繁栄を形成する要因になった事と確信するものです。

 ◆首相の靖国参拝を実現し「日本の誇り」を取り戻そう

栗林中将を中心に、海兵隊を相手に大健闘をした日本軍も物量作戦の前に徐々に包囲網が狭められ、日本軍司令部は3月26日、最後の大規模な突入を行い、その組織的な抵抗が終了しました。栗林中将自身もこの突入の際、戦没したと言われています。

硫黄島の戦いに関して、日米双方で犠牲になった将兵に対し、米国では賞賛の声が止むことがありません。

しかし、日本国内で「硫黄島の戦い」と言っても、国家のために命を投げ出して戦った当時の若者たちに対して、その行為に対して、敬意が払われる事も少ないようです。

我が国は、「植民地の解放」の大義の下、多くの若者たちが命を捨てて、祖国のために戦いました。

日本では、国家のために戦った兵士の魂は靖国神社に還ると言われています。硫黄島で戦った兵士たちも、自分の死が無駄ではない、と信じてその命を投げ出したのです。

少なくとも、現代の日本において、総理大臣が靖国に参拝し、英霊に対して敬意を表し、慰霊を行うことは当たりまえなのではないでしょうか。

今年は、戦後70年という節目の年になります。政府においては、ぜひ、安倍総理の靖国参拝を実現し、日本の誇りを取り戻す大切な一年となる事を強く願うものです

大塚家具 「私情」でなく「市場」の声を 長女・久美子社長が続投

大塚家具 「私情」でなく「市場」の声を 長女・久美子社長が続投
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9422

大塚家具の「お家騒動」は、株主総会で議決権の61%を得て、創業者の大塚勝久氏の会長退任と、その長女・久美子氏の社長続投が決まった。大塚家を除くと、株主の8割が久美子氏を支持したことになる。

依然として勝久氏が筆頭株主であるため問題の火種が消えたわけではないが、親子の経営権をめぐる争いが一旦決着した。

同社は勝久氏の社長時代、会員制を導入し、従業員が同伴して接客するスタイルで業績を伸ばし、一時期、家具販売業界トップの売上高を誇った。だが現在は、そのスタイルに抵抗を感じる顧客も増え、価格が高いイメージを持たれるなどして、新興勢力のニトリやイケアにシェアを奪われている。

その中で久美子氏は、父親が築き上げた従来のビジネスモデルの再構築を掲げ、高価格・中価格帯の単品買いの顧客や、法人の顧客を取り込む戦略を立てた。単品買いの顧客のニーズに沿うように既存店を改革、未出店地域や専門店の新規出店のほか、百貨店などとの提携販売の強化、ホテルや高齢者住宅、企業などをターゲットとしたBtoB事業の強化といった施策を進め、近年、同社の株価を押し上げた。

久美子氏と勝久氏のどちらの戦略が正しいか否かは、一概に断定できない。どちらにも長所短所があるだろう。だが、外国企業の参入などで激化する競争の中で、企業が生き残っていくためには、常にイノベーションが必要であり、現状維持は「死」を意味する。

今回の騒動の結末は、株主が、従来のビジネスモデルにこだわる勝久氏の"私情"よりも、時代の変化に柔軟に対応しようとする久美子氏の経営戦略を評価したという点で、"市場"の声が優先されたと言えるのかもしれない。

久美子氏はお詫びを込めたセールを検討しているというが、なかなか抜け目がない。これからの信頼回復についても注目していきたい。(泉)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『イノベーション経営の秘訣』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1267

【関連記事】
2015年2月27日付本欄 大塚家具のお家騒動は事業継承の問題
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9278