◆中国で世界初、ヒト受精卵の遺伝子改変 神に成り代わろうとしてはならない
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9553
中国の中山大学の研究チームが投稿した、ヒト受精卵の遺伝子を操作したとする論文が、このほど中国科学誌「プロテイン&セル」に掲載された。ヒト受精卵の遺伝子改変の報告例は、世界で初めてとなる。
論文によると、近年普及している、酵素を用いて遺伝子を改変させる「ゲノム編集技術」を用いて、遺伝性の血液の病気に関する遺伝子の改変を試みた。目的の遺伝子の改変を確認した一方、目的外の遺伝子を改変してしまったケースも見られ、臨床実験にはさらなる検証が必要と結論づけた。
「ヒト受精卵の遺伝子を操作すると次世代にまで影響が及ぶ」という倫理的な理由から、世界の主な国には、受精卵の遺伝子改変を禁止する法律やガイドラインが存在している。論文はネイチャー誌やサイエンス誌にも投稿されたが、倫理的な理由から掲載を却下されたという。
また、ゲノム編集技術は発展途上の技術であり、目的の遺伝子以外も改変するなど安全面での課題が多い。さらに多くの国では、この新技術を受精卵に対して使うことは禁止されていない。そのため、政府から未承認のまま、ヒト受精卵の遺伝子改変の実験が進められる恐れがある。
遺伝子操作などの問題を考える際に、宗教的な観点は欠かせない。
受精卵の遺伝子の操作実験を進めることは、試験管ベイビーの誕生や、最終的には、クローン人間の創造につながっていくと考えられる。特にクローン人間は、臓器提供用に使われたり、奴隷階級としてロボット代わりに使われたりする危険性があり、新たな差別問題が生じる可能性がある。
受精卵の遺伝子操作などが進みつつある背景には、人間が唯物論に流れ、信仰心を失くし、「神に成り代ろうとしている」ということがある。
科学技術が進歩し、生活や社会が豊かになるのはよいことだ。だが、現代のように、科学の進歩によって唯物論が蔓延し、人々から「神に創られた存在である」という確信に基づく信仰心が失われるようでは、人間は実は退化していると言わざるを得ない。
科学技術が進歩すればするほど、人間の精神性や信仰心も向上していくような社会を目指すべきだ。(泉)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『「人間学概論」講義』 大川隆法著
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幸福の科学出版 『アトランティス文明の真相』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=33
【関連記事】
2015年3月27日付本欄 アンジェリーナ・ジョリー がん予防で卵巣摘出 遺伝子では分からないこともある
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2015年3月23日付本欄 「遺伝子がすべてなのか?」 ノーベル賞受賞者らが講演
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9395
◆映画「ハーツ・アンド・マインズ ベトナム戦争の真実」再上映 アメリカの反省とは
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9548
今年はベトナム戦争終結から40年の年だ。当時の取材映像を収めたドキュメンタリー映画「ハーツ・アンド・マインズ ベトナム戦争の真実」が25日から、全国で順次リバイバル上映される。
この映画は、第47回(1975年)アカデミー賞(R)最優秀長編ドキュメンタリー映画賞を受賞した作品。ベトナム戦争当時のアメリカの大統領をはじめとする政治家や、米軍幹部、帰還兵、また、家族を殺されたベトナム人などのインタビューを中心に、実際の戦場の映像で構成されている。
◎資本主義陣営と共産主義陣営の激突
1960年にベトナムが南北に分かれて始まったベトナム戦争は、アメリカを盟主とする資本主義陣営と、ソ連を盟主とする共産主義陣営との戦いでもあった。アメリカは南ベトナムを支援し、対する北ベトナムは、共産主義イデオロギーを背景にベトナム人による南北ベトナム統一独立国家の建国を求めた。
爆撃を中心とした攻撃を展開するアメリカに対し、北ベトナムはゲリラ戦で対抗し、民間人も多数犠牲になった。最高時には50万人の米軍が投入され、北ベトナムの戦死者は約120万人、民間人の犠牲者も300万人に達したと言われている。
アメリカ側の戦死者は5万8000人あまりで、ベトナム側に比べれば少なかったが、局地戦におけるこの犠牲はアメリカ社会の反発を呼び、1973年には米軍が撤退。1975年4月30日、南ベトナムの首都サイゴンが陥落し、ベトナム戦争は終結した。
◎戦争ではなく虐殺行為と化していた
映画には、銃を持たないベトナム人が銃殺されるシーンや全身に火傷を負いながら逃げ惑う子供たちなど、脳裏に焼き付くような衝撃的な映像も多く収録されている。ベトナム戦争が、軍隊と軍隊が戦う戦争の一線を超えて、虐殺と化していたことがよくわかる。
印象的だったのは、アメリカの政治家や志願した兵士たちが、「世界の自由を守る」という大義を掲げてこの戦争を始めたと発言していること。そして、その理想とは裏腹に、自分たちが殺しているベトナム人たちが、独立と自由を求めて戦っていたことだ。
アメリカ人である自分たちも、独立戦争を通してイギリスからの独立を勝ち取ったのに、同じように独立を求めるベトナム人を殺している矛盾に、多くのアメリカ人が苦悩する様子が描き出され、アメリカの反省が垣間見える。
冷戦時代、アメリカが自由主義を守り抜き、大国としての役割を果たしてきたことは確かだ。しかし、北ベトナムの殲滅を目指すかのような攻撃は、やはり「やりすぎ」だ。衝撃的な映像が多いため、万人にお勧めはできないが、戦争について、大国の責任について、考えさせられる作品だ。(紘)
【映画情報】
「ハーツ・アンド・マインズ ベトナム戦争の真実」ホームページ(劇場情報ほか)
http://heartsandminds.eden-entertainment.jp/site/
監督:ピーター・デイヴィス/製作:バート・シュナイダー、ピーター・デイヴィス/撮影:リチャード・ピアース(1974年アメリカ映画/112分)
提供:エデン+キングレコード 配給:エデン
4月25日(土)より東京・新宿武蔵野館、大阪・シネ・リーブル梅田にて公開
【関連記事】
ベトナム元政府高官が驚きのコメント「中国は敵であり、アメリカと同盟を結ぶべき」(2014年7月20日付本欄)
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2014年5月27日付本欄 ベトナム漁船 中国船に体当たりされ沈没 それでもベトナムは退かない!?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7915
2014年8月号記事 日本はアジアの警察官たれ 東南アジアは「盟主」を求めている
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8033
自虐史観の元凶——「東京裁判」を問いただす！【前編】[HRPニュースファイル1348]
http://hrp-newsfile.jp/2015/2173/
自虐史観の元凶——「東京裁判」を問いただす！【前編】
文／幸福実現党・愛媛県本部副代表 森田 こうじ
◆自虐史観の元になった「東京裁判」
戦後70周年の今年、日本を覆っている自虐史観の元になった「東京裁判」とは何だったのかを考えてみる必要があると思います。
この裁判には、多くの問題があったといわれて来ました。
この「東京裁判」によって占領軍に対する遠慮や占領政策に基づく言論の封殺、日本国民に対する「日本は侵略戦争をやった悪い国」という思想統制が行われました。
また、日本国民自身が悲惨な戦争体験をしたため、「大東亜戦争の意義」を否定する傾向があったため、真実の歴史が何だったのかを認識することができなかったのも事実でしょう。
しかし、自立した国家として「日本の誇り」を取り戻すため、その問題を考えてみようと思います。
◆東京裁判の問題点——(１)罪刑法定主義に反する裁判
東京裁判で罪とされたのは、主に「平和に対する罪」「通常の戦争犯罪」「人道に対する罪」です。
そして、この裁判が問題視されるのは、「平和に対する罪」「人道に対する罪」という事後法で裁いたことです。
「平和に対する罪」とは：共同謀議して、侵略戦争を計画し、準備、開始，遂行して世界の平和を乱した罪です。この共同謀議をなした犯人とされたものが、いわゆる「A級戦犯」です。
ドイツでは、ヒトラーの独裁政権のもと謀議を重ねたのに対し、日本は国会が機能しており東条内閣ですら議会の反発で総辞職しており、共同謀議を重ねたとは言い難い面があります。
「人道に対する罪」とは、国家が組織的に、計画的に非戦闘員に対して加えた大量殺戮した罪です。
この罪で有罪となった者が、「C級戦犯」です。しかし、ナチスのような大量殺戮は、行っておらず、この罪で有罪となったものはいませんでした。
ちなみに、「通常の戦争犯罪」で有罪となった者が、「B級戦犯」です。
はじめ東京裁判も、国際法にのっとって裁くものと思われていました。
それまでの国際法には、戦争そのものを犯罪とする規定はどこにもありません。戦争を肯定したうえで、そのやり方、方法、禁止規定が定められていて、戦争そのものは、法の領域外に置かれていたのです。
ましてや、戦争を準備、遂行したということで、個人が裁かれるという規定はありませんでした。
ところが、連合国は、東京裁判を行うために、新たに「裁判所条例」をつくり、「平和に対する罪」「人道に対する罪」などの戦争犯罪を定義し、裁く権能を付与し、裁判を行いました。
「法律のないところに犯罪はなく、法律のないところに刑罰はない」というのが法治社会の初歩の原則です。
東京裁判では、事後に「裁判条例」をつくり、法の不遡及という原則を無視して裁いたのです。
◆東京裁判の問題点——(２)裁判所の構成
「平和に対する罪」を裁く以上、国際裁判所の構成は、戦争の勝敗とは関係なく考えられるべきです。その審判は、国際法に基づき、世界の全ての国民に対して同じようになされるべきです。
ところが、この裁判において、裁くのは戦勝国民だけで、裁かれるのは敗戦国民という構図で、公正なる国際裁判ではありませんでした。
戦争に勝ったものが正しく，負けたものが不正であるということはありません。邪悪なものが勝ち、正しいものが負けるということも，この世においては起こり得るのです。
戦勝国民だけで裁判所を構成し、敗戦国民を裁くということは、「報復」のための裁判であったと指摘されても言い訳ができないはずです。
そう言われてもしかたないのは、「東京裁判は、日本を裁く裁判であって、連合国を裁くのが目的でない」と、日本弁護側の主張や証拠書類はことごとく却下した、ウェブ裁判長の言葉に象徴されます。
【参考文献】
「パール判事の日本無罪論」田中正明著（小学館）
「封印の昭和史」渡部昇一・小室直樹著（徳間書店）
「眞相箱の呪縛を解く」桜井よしこ著
「日中戦争真実の歴史」黄文雄（徳間書店）
「日本人として最低限知っておきたい近現代史の必須知識」渡部昇一監修・水野靖夫著（PHP）
「ザ・リバティNO.235」
「国を守る宗教の力」大川隆法著(幸福の科学出版)
◆M6.8以上の地震の確率 関東で最大60% 生かされていることへの感謝を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9550
政府の地震調査委員会は24日、関東地域でマグニチュード(M)6.8以上の地震が起こる可能性のある活断層が24本あることを発表した。また、そのいずれかで30年以内に地震が起こる確率は、50〜60%に上るとした。
30年以内の地震の発生確率は、長野県の一部で30〜40%、神奈川県など関東南部で15%、残りの地域は1〜5%だという。
調査委は、阪神大震災以降、全国の長さ20km以上の主な活断層について、地震の発生確率を計算してきたが、想定外の場所での直下型地震が相次いで起きている。そのため、断層の評価対象を拡大し、長さが十数kmの活断層や活動度の低い活断層、地下に隠れた活断層なども考慮して、新たに確率を計算した。
◎いつどこで地震が起きても不思議はない日本列島
この発表を受け、地震に対して警戒したり、備えを講じるのは当然だし、必要なことだ。ただ、これだけの活断層がありながらも、日本には多くの建物が立ち、経済も発展して、人々が平和に暮らしていることを考えれば、私たちが護られており、生かされていると言えるのではないか。
現代の科学技術では、全ての地震を予測することは難しい。地震予測の方法は確立されておらず、過去の統計から、「どの地域でどの程度の確率で地震が起こるか」を計算しているにすぎない。
また、日本には各地に活断層が存在するのに加えて、日本列島の周りでは4つのプレートがぶつかり合っている。プレートとは、地球の表面を覆う巨大な岩の板であり、年に数cmずつ動いている。プレートがぶつかる場所で地震が発生するため、日本中、活断層がない場所も含めて、いつどこで地震が起きてもおかしくはない。
◎天変地異は神仏からの警告
古来から、地震などの天変地異は、神仏が国民に何らかの警告を与えるものと考えられてきた。1995年の阪神淡路大震災、2011年の東日本大震災が起きた時の政権が、共通して左翼・無神論政権だったことも、それを裏付けている。
大切なのは、過度に地震を恐れることよりも、護られ、生かされていることへの感謝の思いを持つことではないか。神仏は目に見えず、その存在を忘れてしまうことが多いが、日々の何気ない生活は当たり前ではないことを、肝に銘じたい。(泉)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『逆境の中の希望』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=25
幸福の科学出版 『震災復興への道』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=38
【関連記事】
2015年3月26日付本欄 東通・敦賀原発の活断層は問題ない 不毛な地震の「可能性」議論に終止符を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9410
2015年1月24日付本欄 桜島噴火 天変地異の原因は自然科学では分からない
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9121
