変革する社会。世にあるものは、常に変化し、時として同じものはない。諸行無常という無の境地に至り全てを悟った釈迦。得てして、ネットと言う武器を手に声の大きな者だけにスポットライトが当たることへの抵抗が始まった昨今。情報化社会と呼ばれて久しい本当の意味での情報が錯綜する。今や本音と建前のぶつかりあう度合いも大きくなり、心の安定が保てないのもまた事実か。
いつも、思うのは、肥大化した情報に鮮烈さを失った吐き捨てられる情報たちを何処かに書き留めておきたいと言う衝動がある事。それは、心の隙間に溜まったものを整理し、自分の存在をネット上の誰かと共有することなのかもしれない。
男女平等社会、ゴネ得社会、差別と言う用語を手玉に取った逆差別。被害者を無視した死刑反対論者ども。いつも頭でっかちなインテリたちが、創造力を活かすことなく、ただの妄想だけで作る規律は、決してうまく機能する事がない。他人への配慮を欠いた律。律するとは、ある基準に合わせて、考え、基準を定めることである。
問題は、その基準にあるだけだ。例えば、男女参画社会を目指すと言う連中は、正義だと言う。本当にそうなのだろうか？倫理も道徳も規律も知らぬ小学生に男女らしさ、よりも平等を訴えることが正義なのか？「戦争は男が起こす」「男が国を滅ぼす」そんな倫理感を持っている人間こそが差別主義者なのではないか？前に述べたが、同じ仕事、同じ責任を持ち仕事に取り組むならば、同じ給与、権利を持つのは、当たり前だと述べた通りである。
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【Yahooニュースより 毎日変態新聞社の死刑反対妄想】
２８日に行われた今年５回目の死刑執行。短期間で相次いで法相が交代した期間にもかかわらず「２カ月に１度」というペースは維持された。今年の執行は１５人に上り、１９７５年の１７人に次ぐ人数に。自動執行の流れにより近づきつつあると言え、国際世論からの批判も強まりそうだ。
「ちょうど国連からの厳しい勧告が予想される中での執行だ。日本の死刑執行のあり方は、国際世論に背を向けている」
執行を受け、「死刑廃止を推進する議員連盟」事務局長の保坂展人衆院議員は急きょ、法務省の大野恒太郎刑事局長と面会して抗議した。国連規約人権委員会は今月１５、１６日、対日審査を実施し、死刑制度を批判。これに基づく勧告が近く出される見通しになっている時期の執行を痛烈に批判した。
一方、森英介法相は執行後の会見で「法の求めるところに従って粛々と職責を果たした。時期や間隔は一切意識にない」と述べた。先月２４日に着任してから１カ月。保岡興治前法相下での前回の執行（９月１１日）から１カ月半という間隔は、９３年の死刑再開以降で最も短い。「法相は通常、着任後３カ月は、勉強期間でもあり執行はしない」（法曹関係者）との慣例からも外れる異例の執行と言える。
昨年８月に就任した鳩山邦夫元法相は「自動執行」の方向性を打ち出した。保岡前法相、森法相の執行で、その傾向がはっきりしたと保坂議員はみる。
背景には、厳罰化が進む中での死刑確定者の増加傾向がある。法務省によると、８９～０３年は１ケタだったが、０４年以降は１１～２１人で推移している。
また、繰り返される再審請求や恩赦出願で執行が先送りされる死刑囚が増える一方で、執行される死刑囚については、確定から執行までの期間が急速に短くなっている。
今回も、高塩正裕死刑囚は、確定から１年１０カ月で執行された。「判決確定から平均約７年で執行」というかつての通説は大きく変容しているが、法務省幹部は「執行時期や対象を意図的に操作しているわけではない」と説明する。
こういった流れの中で、超党派の国会議員連盟は今年５月、死刑と仮釈放のある無期懲役刑のギャップを埋める刑罰として、原則仮釈放のない「終身刑」の創設を目指す方向を確認した。死刑廃止派は「終身刑創設の上で死刑停止」を視野に入れるが、存置派との同床異夢で構成する議員連盟で、議論は進んでいない。
議員連盟は、来年５月の裁判員制度スタートを前に、市民から選ばれる裁判員に選択肢を増やす必要性を説明するが、仮に終身刑が導入されれば刑法改正という大作業になる。法務省は「現在の無期懲役刑も仮釈放は認められにくく、事実上、終身刑化している」などと改正には消極的で、廃止派は「法務省は死刑の積み重ねで議論を雲散霧消させている」と非難する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081029-00000006-maiall-soci
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敢えて、赤線を引いた箇所は、この記事の悪意があることを読み取って欲しいために引いたものである。「国際世論」「批判が強まる」「雲散霧消」これらのキーワードに隠されたものは、世界からの孤立と知的に見せる演出だ。難しい用語を持ち出すことが、一つのステイタスであり、頭の良く見せかけるための演出であることは、言うまでもない。
だが、こうした一部の人間だけを持ち上げる記事を書き続けるマスコミども。本来、「国際世論」を持ち出すならば、その国々の人口と「死刑反対」論者どもとの相対的な比率を出すべきであり、「批判が強まる」のは、日本に対する内政干渉だと寧ろ突っぱねるべきだろう。論理的な文章を書くのならば、数とその相関を無視して、「国際世論」などと言えるはずがない。
変な話だが、大学の論文レポートでも、きちんと披見と条件、確率、比率、全体的な相対性と絶対性などをあらゆる角度から見地しなければ、良い結論へと導くのは、難しいのでは、ないか？以前、学校内だけという、まるで箱庭でアンケートを取り、なにやらモノを書いていた人がいたようだが、そんなの充てになどなるものかね？
一部の洗脳者どもに感化された宗教法人が、自分のとこの信者にアンケートを取るぐらい意味のないものだろう。声の大きな連中だけに、耳を傾けるものは、滅びの道を選び、聖者を見極めるための目を養うものが、生への喜びを与えられる。それを良く考えるべきであると思う。
