“悪意”が無いだけに困ってしまう

４ヶ月前、「スメハラ」という記事を書いた。「スメル・ハラスメント」の略称で、「匂いによる迷惑行為」を指すそうだ。「足の匂い」や「口臭」、「腋臭」、「体臭」、「加齢臭」、「老臭」等が当該。此れ等の匂い、フェティシストの人は別にして、「好き。」という人は皆無に等しいと思うが、悩ましいのは「其の匂いを発している当人の殆どが無自覚、即ち「無意識の迷惑行為」で在り、「悪意の無い犯罪」という事。だからこそ「もう勘弁してくれ！」と心の中で思っても、其の当人に「臭いですよ。」とか言い辛い。

 

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「『隣家の洗濯物の匂いがきつい。』柔軟剤で頭痛、咳の訴え急増」（９月２０日、スポニチ）

 

洗濯した衣類を柔らかく仕上げる柔軟剤の匂いに付いて、２００８年度以降、全国の消費生活センター等に寄せられた頭痛や咳といった体調不良を訴える相談が急増している事が、国民生活センターの２０日迄の調査で判った。

 

調査によると、２００８年度から今年８月迄に寄せられた相談１８７件の内、１１５件が体調不良に関する内容。２００８年度の３件から２０１２年度は４１件に増え、２０１３年度も４～８月の５ヶ月間で既に２７件に上ると言う。

 

国民生活センターは、２０００年代後半から匂いの強い海外製柔軟剤の人気が上がったのが原因と見ている。相談者の７４％は自身が購入した商品では無く、隣家等、他人が使った柔軟剤に関する訴えだった。

 

具体的には「柔軟剤を使って洗ったタオルで顔を拭いたら、咳が止まらなくなった。」、「隣家の洗濯物の匂いがきつくて、頭痛や吐き気を催し、窓を開けられない。」等だ。

 

国民生活センターが外気の影響を受けない室内干しで実験した所、匂いの強い柔軟剤を使った洗濯物は使わなかった場合に比べ、匂いの素が含まれる揮発性有機化合物の増え方が３．５～７倍も多かった。

 

センターの担当者は「自分が慣れた匂いでも、他人は不快に感じる事が在り、気を付けて欲しい。」と指摘。センターは業界団体「日本石鹸洗剤工業会」に対し、匂いに関する注意を消費者へ呼び掛ける商品表示に改善する様求めている。

 

国民生活センターによると、柔軟剤の利用者は増えていると言い、国内メーカーの販売量は２００８年の２４．８万トンから２０１２年は２６万トンに増加。販売額は２００８年の６１８億円から２０１２年は７１５億円に増えた。

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ＡＥＲＡだったと思うが、２～３ヶ月前に「近年、匂いの強い海外製柔軟剤を使用する人が増えている。」という記事が載っていた。何方かと言えば「強い匂いは不得手の人間」なので意外に感じたが、以降、ドラッグ・ストアやホーム・センターに行った際、意識して確認してみると、確かに匂いの強い海外製柔軟剤が山積みされ、其れ等を手にする客が多かった。実際に匂いを嗅いでみたが、個人的には受け付けない匂いの強さ。

 

庭で秋刀魚を焼いたりと、昔は匂いに対して比較的寛容だったとも言えるのだろうが、時代が変わったのだから「嫌いな匂いを我慢しろ。」というのも酷な話だろう。

 

と言って、「塵を放置している等、他者に対して“匂いの迷惑”が掛かるのが明々白々なケース。」とは異なり、「匂いの強い柔軟剤を使用している人間は、『良い匂い。』と思っている。」だろうから厄介だ。“悪意”が無いだけに、こういうケースは困ってしまう。