商号変更

２０日の記事「ＸＸ離れが一層進みそう」に対し、Ｋｅｉ様から書き込みを頂戴した。其の書き込みにレスを付けさせて貰った際、“妄想”する事が在った。「郵便物がどんどん減って行き、『日本郵便株式会社』が郵便事業自体から完全撤退する事になったら、日本郵便株式会社は其の商号（社名）を変える事になるかも知れない。郵便事業を全く想像させない商号（仮に「Ｘ」とする。）となり、其れに慣れ切った“未来人”が多くなった頃には、『Ｘって、昔は郵便事業を行っていたんだ。』と驚く人も多いんだろうな。」と。

化粧品や健康食品の製造＆販売元として存在感を増している「富士フィルム株式会社」だが、自分の世代だと矢張り「カメラの写真フィルムの製造＆販売元」というイメージが強い。商号が「富士フィルム株式会社」で在り続ける中では、「富士フィルム株式会社＝元々、カメラの写真フィルムの製造＆販売をしていた会社。」と想像させる要素は在るが、商号が全く無関係な物に変わってしまったらどうだろうか？

昔、記事で書いた事も在ったし、雑学好きには“常識”だろうが、「化粧品やサプリメントの製造＆販売元で在る『株式会社ＤＨＣ』は、元々『大学の研究室を相手に、洋書の翻訳委託業を行う会社として立ち上げられ、商号は『大学（Ｄ）翻訳（Ｈ）センター（Ｃ）』の略。」と言う。商号が変わった訳では無いが、「商号と“今のビジネス”が結び付かない例。」と言って良いだろう。

商号が変わった例で言うと、「富士重工株式会社→ＳＵＢＡＲＵ」や「松下電器産業株式会社→パナソニック株式会社」、「株式会社福武書店→株式会社ベネッセコーポレーション」辺りは結構有名だろう。でも、以下の場合は、“知る人ぞ知る昔の商号”という感じではなかろうか。

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・「株式会社早川金属工業研究所→シャープ株式会社」

・「健康コーポレーション株式会社→ＲＩＺＡＰグループ株式会社」

・「谷田賀良倶商店→株式会社タニタ」

・「株式会社島村呉服店→株式会社しまむら」

・「松尾糧食工業株式会社→カルビー株式会社」

・「株式会社バルス→株式会社Ｆｒａｎｃｆｒａｎｃ」

・「有限会社春日無線電機商会→株式会社ケンウッド」

・「梅新製菓株式会社→エースコック株式会社」

・「フロンティア製茶株式会社→株式会社伊藤園」

・「株式会社山梨シルクセンター→株式会社サンリオ」