20年間で半分以下に

「“廃墟”等、変わった場所を旅する。」というコンセプトで、ＹｏｕＴｕｂｅに動画をアップされている“のぶりん”氏。神戸の異人館【動画】等、「廃墟や過疎地というイメージとは程遠い地域の意外な寂れ具合を次々と目にし、『日本には、こんなにも廃墟や過疎地が存在するのか・・・。』と愕然とした思いになる。」事も屡々。

其の他にも「止まらぬ少子高齢化」や「食料自給率の低下」等々、“日本の将来に不安を感じる事柄”は枚挙に遑が無いのだけれど、「大工の減少」というのも在る様で・・・。

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「『大工』が居ない　２０年で半減、住宅業界に危機　若者離れも深刻」（１２月１７日、毎日新聞）

大工の減少が深刻化している。人数は、令和２年（２０２０年）時点で約３０万人。過去２０年間で半減しており、此の儘減少が続くと、木造住宅の建設やリフォーム等に大きな影響が出る可能性も在る。背景には、不安定な雇用形態や若者離れが在る。其の課題に取り組む企業を取材した。

総務省の国勢調査によると、平成１２年（２０００年）に６４万６，７６７人居た大工は、平成２２年（２０１０年）に４０万２，１２０人、令和２年（２０２０年）は、２９万７，９００人と、大きく減少している。

大工の若者離れと高齢化も深刻になっている。平成２年（１９９０年）に１５歳～１９歳の大工は１万６，６５７人だったが、平成２２年（２０１０年）には２，１５０人、令和２年（２０２０年）は、２，１２０人に減少した。同年では、大工の内最も多い世代が６５歳～６９歳の４万８，４５０人となり、全体の約１６％を占める様になった。６５歳以上は、約３割に及ぶ。此の世代の引退が迫っており、若手を含む大工の確保が、大きな課題となっている。

そんな中、大工の正社員雇用や育成等、大工の待遇改善に力を入れているのが、住宅・リフォーム業を展開する「ハウジング重兵衛」（千葉県成田市）だ。

代表の菅谷重貴さん（４１歳）は大工の若者離れに付いて、大工に対する先入観が大きいとし、「『３Ｋ』と呼ばれる様な『きつい』、『汚い』、『危険』といった労働環境のイメージや、『技は盗む物』といった職人気質に抵抗感を持つ人も居る。」と語る。

同社は、若手確保の為、平成３０年（２０１８年）から、職人の正社員雇用をスタート。研修制度も強化し、礼儀やマナー、基本的な知識や技術等を約３ヶ月間、研修等を行った上で、親方に同行して現場で学んで行く。

此れ迄殆ど教えた事も教えられた経験も無かった親方等だったが、「自分の息子だと思うと厳しくしてしまうけど、社長の息子だと思って育てるよ。」と受け容れ、会社全体で若手を育てるという共通意識を持った。其れが評価にも繋がる様に、新たに評価制度も設けたと言う。作業着も、ニッカポッカで無く、デニム地のクールなデザインの物を会社で支給する等、従来の職人のイメージを一新する取り組みを行っている。

中途採用の他、毎年１人～３人新卒採用も行っている。平成２９年（２０１７年）に５人だった職人は、令和５年（２０２３年）１０月時点で２６人に迄増えた。将来を見据え、大工だけで無く、水道や塗装、電気、トイレやキッチンの交換等の住宅設備等、家作りに関わる全ての工事を熟す「多能工職人」を目指して育成しており、「自分だけで、一棟を建てたい。」と意欲を燃やす若手社員も居ると言う。

菅谷さんは、震災や台風等の有事でも職人の役割は大きいとし、「安定した環境で、手に職を付ける楽しさを知って貰い、職人を目指す人を増やして行きたい。」と語った。来年２月には、千葉県内に職人学校の設立も予定していると言う。

厚生労働省「令和４年（２０２２年）賃金構造基本統計調査」によると、「大工の年収は１０人以上の企業規模で４０６万６，６００円、１，０００人以上が４５８万５，２００円。」だった。唯、建設職人を中心に作る全国建設労働組合総連合（全建総連）によると、大工は、個人事業主の「一人親方」や５人未満の小規模が多く、全建総連に加盟する県連や組合に行った調査によると、令和３年（２０２１年）の大工の年収は３８７万９，０００円。日本の平均年収の４４３万円（国税庁「令和３年（２０２１年）分　民間給与実態統計調査」）を大きく下回っている。

全建総連の賃金対策部長、長谷部康幸さんによると、ハウス・メーカーや低価格の分譲住宅のパワービルダーの下請けや孫請けで発注を受ける為、単価が下がり易く、更に資材価格の高騰の皺寄せを受けて、単価が下がるケースも在ると言う。

建設業界の労働問題に詳しい芝浦工業大学の蟹澤宏剛教授（建築学）によると、一人親方の中には、本来は社員にすべき人を独立させて個人事業主とする「偽装一人親方」も多いと言い、健康保険料や厚生年金保険料等の法定福利費の負担や、労働時間の管理を免れるケースが横行。社員化が進まない原因にもなっていると言う。

蟹澤氏は、減少が続く大工に付いて、令和１７年（２０３５年）には、半減して１５万人、令和２７年（２０４５年）には、１０万人を切ると予測する。国内人口の減少等で新築住宅の需要が減っても、大工の不足により、新築工事が出来なくなる可能性も在ると指摘。更に老朽化した住宅の修繕等も必要となる為、職人不足の深刻化が予想される。

蟹澤氏は、時間外労働の上限規制が適用される「２０２４年問題」で、人手不足や偽装一人親方化が深刻化する可能性も在るとし、「業界を挙げて、賃金や雇用環境を改善する必要が在る。」と訴えた。
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「日本の大工の人数が、２０年間で半分以下になった。」というのは、非常に衝撃的。元記事にも在る様に、「大工＝３Ｋ」というイメージは確かに在るし、平均年収の低さも“大工への若者離れ”の大きな要因だろう。

又、元ジャイアンツの投手・槙原寛己氏がＹｏｕＴｕｂｅで「ミスターパーフェクト槙原」【動画】というのを運営しているが、ジャイアンツでヘッド・コーチも務めていた元木大介氏がゲストで出演した際、「自分が選手だった頃、コーチから『俺達はこう遣って来たんだから、御前も従え！』みたいな“理不尽な指導”を受けた。そういうのは納得出来なかったから、自分はコーチとして選手の話をきちんと聞き、納得して貰える様な指導を心掛けていた。決して、選手を甘やかす訳では無く。」といった趣旨の発言をしていた。」のが、強く印象に残っている。

“徒弟制度”が色濃く残っている大工の世界でも、そういった理不尽な事柄は多いだろうし、「技術は親方が弟子に対して懇切丁寧に教える物では無く、弟子が親方の仕事を見て盗む物だ。」というスタンスも、今は理不尽で時流に合わないと言って良いだろう。労働環境を徹底的に改善し、「こういう場所で働きたい！」という“夢”を与えないと、“大工への若者離れ”は進んで行く一方だろう。