高校野球大好き人間としては、今回の特待生問題は何とも残念な出来事だ。結論を先に言ってしまえば、最大の問題点は高野連の在り方が問われているということなのだ。
私立高校に特待生制度があることは高野連も知っていたことだろうに、今になって調査をして、脇村会長は、その多さに、「非常に驚いている」と語り、「学生野球憲章を見直す考えはない」「「憲章を知らない子どもに責任はないというが、現実に(学費)などをもらっている。故意ではないにしても、責任はある」「高校野球は教育の一環、フェアプレーの精神で行われている」と、学校や生徒に責任を押し付けているように見える。
高校野球が教育の一環と謳うなら、特待生問題がどうしてダメだと言えるのか。野球に限らず、子どもたちはスポーツを通じて色々なことを学び成長していくものだ。私立高校が、それぞれの独自性を出すために、スポーツや芸術に優れた生徒に奨学金(基準内で)を出しても何ら問題はないのではないか。少子化時代を迎え、厳しい経営を強いられているという現実も認識する必要がある。
今回の問題は、プロ側の裏金問題を発端にして浮上してきたが、本来、高野連自身が、もっと早く対応すべきことだったのではないか。高校側からは高野連の指導があいまいだったという声も上がっている。
もう一つ大きな問題だと思うのは、高野連トップの在任期間が非常に長いということだ。かつての佐伯会長は「天皇」と言われていたし、牧野会長も長かったと記憶している。高校野球のフェアプレー精神を貫くためには、長期政権は好ましくない。必ず腐敗していくものだ。今、求められているのは、高野連そのものの改革なのではないか。間違っても、野球に青春をかけてきた高校球児たちの未来を奪ってはならない!