オスプレイ配属に、反対している日本人がたくさんいる。
理由は、オスプレイの事故が多く、近隣の住宅に墜落して住民達が巻き込まれることを心配しているからだ。
もちろん、私も理解できる。
だが、オスプレイは枝葉の議論なのだ。
こう言い切るために、その理由を書く。
歴史を紐解けば、アメリカの軍隊は、古くから世界中で活躍してきている。
平和を守るためだとか、人民の自由を解放するためであるとか、独裁者を倒すためだとか、あるいは日本とは パールハーバーを忘れるな という標語で奮い立ったりもした。
アメリカ人は、頭もよく、力も強く 勇気もある。とジョン万次郎が、述懐していたが、確かに、その伝統的に強い軍隊は、今でも健在である。
そのアメリカの軍隊のなかでも、特に素晴らしい活躍をし続けている軍団がある。
ほとんど神がかった存在として、アメリカ軍から一身に尊敬を集めている軍団だ。
アメリカでは ⅠＣＯＲＰＳ と簡単に呼ばれる。
日本語ではアメリカ第一司令部 と訳される。
この第一司令部は、ワシントンにあったが、前方という言葉をつけて、その大部分をすでに、座間に移転させている。
そう、神奈川県の座間である。
現在、座間から相模原にかけてこのⅠＣｏｒｐ Ｆｏｒｗａｒｄの軍事たちやその家族達が、快適に暮らせるように、様々な準備がなされている。
日本政府が そのために使用した金額はすでに３兆円を超える。
この計画は２００１年ごろから、徐々に進められ、現在ではほぼ移転が完了している状態になっている。
つまり、アメリカから見て、前方にあたる、日本 その先には当然敵が居て、司令部は現場の前方でかつてのような活躍を見せるということなのである。
では、ⅠＣＯＲＰの見つめている先には、どの国があるのか？
ここで、北朝鮮だ などとという人は、まず ここの読者レベルには、いないだろう。
だが 補足しておけば、確かに朝鮮半島で、ⅠＣｏｒｐが果たした役割は少なくない。彼らは、朝鮮動乱の後、韓国に長い間(二十年）在留した。
その後、ワシントンに移り、アジアに来ることはなかった。
それが、今、神奈川に来ている。
日本は、南北に長い列島であり、この島を、守ると考えているのは、日本の自衛隊やそこに住み、日本を愛している人々であるが、アメリカにとっては、前線基地でしかないということを、まず 現実として受け入れて欲しい。これを受け入れなければ、この話の続きを読む必要はない。アメリカが、日本を愛して命を懸けて「友達作戦」として守ってくれるというのであれば、日本にとって、これほどありがたい国はないだろう。
だが、アメリカの守りたい国は、どこなのか？と考えて欲しい。
それは、アメリカ自身なのである。
Ⅰ Ｃｏｒｐが日本に居て、前線を担当しているのは、当然その向こう側に、中国がいることを念頭に入れておくべきだ。
中国が、アメリカの偵察機を拿捕した事件を覚えているだろうか？読者は。
それはブッシュ大統領が就任して間もなくのことであった。２００１年 ４月１日 海南島事件として記憶されているこの事件は、アメリカの偵察機と中国の軍用機が空中衝突をし、不時着した偵察機を中国が乗員もろとも押さえた。
中国は偵察機を徹底研究した。
さらに過去にさかのぼれば、１９９９年のアメリカ空軍によるユーゴスラビアの中国大使館への誤爆事件により中国が強硬な姿勢を取っていたことなども思い出されることだ。
この頃から、アメリカは表面的にはにこやかに、しかし、中国とはいずれ 自国の平和とセキュリティー確保のための解決をしなければならないと中国を位置づけた。中国は、経済発展により、より米ドルを買い支えることで、自分達の安全を確保しようとした。
米ドルを保有していることで、アメリカの経済のネックを握っていると計算したからである。
実際、中国は一時世界一の米ドル保有国ともなった。１兆ドル以上もの額を世界で保有しているのは、中国のほかには日本しかない。日本は米ドルを同盟国として保有しているが、中国は安全の担保として敵国の通貨を買っているのである。
だが、その中国の計算にはやや無理がある。
なぜなら
問題の根本は、アメリカが中国の思惑を、十分に知り尽くして にこやかに、米ドルを売り続けてきたことだ。
米国にとって、米ドルは自分達がコントロールできる通貨であることを誰よりも知っている。
ユーロ危機が起こるか、あるいはうわさが大きくなるたびに、米国の通貨が強くなるか日本円が強くなるか、いずれにせよ、米国のドルは世界に通用している唯一の通貨であることを証明する機会は、何度でもあるからだ。
アメリカにとって、通貨の増刷などはなんでもないことだ。インフレを増刷によって意図的に起こすこともできるし、それによって米国通貨が落ちようとも、米国大統領は「これで世界へ輸出産業を伸ばし、メード イン ＵＳＡの製品を中国に売ることだってできる」と演説するであろう。
オスプレイに話を戻そう。
このオスプレイは、主に、陸軍にとって利用価値のある兵器であることを理解しておくべきだ。
小さくたとめて、敵の近くで自由に降下もでき、多くの兵士を一気に降ろせることもできる。
もちろん、敵の空港を原子力潜水艦から発射するトライデントミサイルで徹底破壊しつくしたあとの作戦に利用される。
アメリカは対中国の作戦では、ためらいもなく、核兵器を使うであろう。
それは、第三次世界大戦を意味するのはもちろんだが、それだけではない。
すでに、様々な兵器を持つ中国を、先を抑えて徹底的に叩き潰すには、初手から、生ぬるい攻撃ではかえって、自分達の兵士を危険にさらしてしまうという計算からだ。
中国で核兵器が使用されると、日本にも放射能が当然降ってくる。
このとき、中国が日本に向けて、さまざまな攻撃をしかけてくることは、自明のことだ。
だが、日本は日本自衛隊によってアメリカ本土へのミサイル攻撃を身体を張って、守ることであろう。
それはミサイル迎撃システムをフルに活用して行われる。
戦闘は短く２週間ほどでおおよその勝負はつくだろう。
当然、アメリカは大勝利を収めるだろう。
そのときに、アメリカは中国の市民たちにオスプレイで様々な食料品を届ける。
人道支援を行い、中国の人民を解放し、援助をする素晴らしい米国というイメージを、届けるだろう。
その戦争の準備に、日本は何をするか？
それは、再軍備である。
徴兵である。
今 １５歳ぐらいの青年たちは、もしかしたら、軍役に就かなければならなくなるかもしれない。
そして自民党は、それを十分に承知していて、次の内閣では、軍事色を打ち出してくるはずだ。
選挙は近い。
この選挙は、あなたがたの未来がかかっている。
誰に投票するのかは、日本人たちよ。あなたたちの一票にかかっている。
私は、誰にどうこうせよとは もちろん言わない。
個人の考えることだからだ。
だが、淡々と、これから来るべき世を、書いてみたつもりだ。
淡々と・・・
理由は、オスプレイの事故が多く、近隣の住宅に墜落して住民達が巻き込まれることを心配しているからだ。
もちろん、私も理解できる。
だが、オスプレイは枝葉の議論なのだ。
こう言い切るために、その理由を書く。
歴史を紐解けば、アメリカの軍隊は、古くから世界中で活躍してきている。
平和を守るためだとか、人民の自由を解放するためであるとか、独裁者を倒すためだとか、あるいは日本とは パールハーバーを忘れるな という標語で奮い立ったりもした。
アメリカ人は、頭もよく、力も強く 勇気もある。とジョン万次郎が、述懐していたが、確かに、その伝統的に強い軍隊は、今でも健在である。
そのアメリカの軍隊のなかでも、特に素晴らしい活躍をし続けている軍団がある。
ほとんど神がかった存在として、アメリカ軍から一身に尊敬を集めている軍団だ。
アメリカでは ⅠＣＯＲＰＳ と簡単に呼ばれる。
日本語ではアメリカ第一司令部 と訳される。
この第一司令部は、ワシントンにあったが、前方という言葉をつけて、その大部分をすでに、座間に移転させている。
そう、神奈川県の座間である。
現在、座間から相模原にかけてこのⅠＣｏｒｐ Ｆｏｒｗａｒｄの軍事たちやその家族達が、快適に暮らせるように、様々な準備がなされている。
日本政府が そのために使用した金額はすでに３兆円を超える。
この計画は２００１年ごろから、徐々に進められ、現在ではほぼ移転が完了している状態になっている。
つまり、アメリカから見て、前方にあたる、日本 その先には当然敵が居て、司令部は現場の前方でかつてのような活躍を見せるということなのである。
では、ⅠＣＯＲＰの見つめている先には、どの国があるのか？
ここで、北朝鮮だ などとという人は、まず ここの読者レベルには、いないだろう。
だが 補足しておけば、確かに朝鮮半島で、ⅠＣｏｒｐが果たした役割は少なくない。彼らは、朝鮮動乱の後、韓国に長い間(二十年）在留した。
その後、ワシントンに移り、アジアに来ることはなかった。
それが、今、神奈川に来ている。
日本は、南北に長い列島であり、この島を、守ると考えているのは、日本の自衛隊やそこに住み、日本を愛している人々であるが、アメリカにとっては、前線基地でしかないということを、まず 現実として受け入れて欲しい。これを受け入れなければ、この話の続きを読む必要はない。アメリカが、日本を愛して命を懸けて「友達作戦」として守ってくれるというのであれば、日本にとって、これほどありがたい国はないだろう。
だが、アメリカの守りたい国は、どこなのか？と考えて欲しい。
それは、アメリカ自身なのである。
Ⅰ Ｃｏｒｐが日本に居て、前線を担当しているのは、当然その向こう側に、中国がいることを念頭に入れておくべきだ。
中国が、アメリカの偵察機を拿捕した事件を覚えているだろうか？読者は。
それはブッシュ大統領が就任して間もなくのことであった。２００１年 ４月１日 海南島事件として記憶されているこの事件は、アメリカの偵察機と中国の軍用機が空中衝突をし、不時着した偵察機を中国が乗員もろとも押さえた。
中国は偵察機を徹底研究した。
さらに過去にさかのぼれば、１９９９年のアメリカ空軍によるユーゴスラビアの中国大使館への誤爆事件により中国が強硬な姿勢を取っていたことなども思い出されることだ。
この頃から、アメリカは表面的にはにこやかに、しかし、中国とはいずれ 自国の平和とセキュリティー確保のための解決をしなければならないと中国を位置づけた。中国は、経済発展により、より米ドルを買い支えることで、自分達の安全を確保しようとした。
米ドルを保有していることで、アメリカの経済のネックを握っていると計算したからである。
実際、中国は一時世界一の米ドル保有国ともなった。１兆ドル以上もの額を世界で保有しているのは、中国のほかには日本しかない。日本は米ドルを同盟国として保有しているが、中国は安全の担保として敵国の通貨を買っているのである。
だが、その中国の計算にはやや無理がある。
なぜなら
問題の根本は、アメリカが中国の思惑を、十分に知り尽くして にこやかに、米ドルを売り続けてきたことだ。
米国にとって、米ドルは自分達がコントロールできる通貨であることを誰よりも知っている。
ユーロ危機が起こるか、あるいはうわさが大きくなるたびに、米国の通貨が強くなるか日本円が強くなるか、いずれにせよ、米国のドルは世界に通用している唯一の通貨であることを証明する機会は、何度でもあるからだ。
アメリカにとって、通貨の増刷などはなんでもないことだ。インフレを増刷によって意図的に起こすこともできるし、それによって米国通貨が落ちようとも、米国大統領は「これで世界へ輸出産業を伸ばし、メード イン ＵＳＡの製品を中国に売ることだってできる」と演説するであろう。
オスプレイに話を戻そう。
このオスプレイは、主に、陸軍にとって利用価値のある兵器であることを理解しておくべきだ。
小さくたとめて、敵の近くで自由に降下もでき、多くの兵士を一気に降ろせることもできる。
もちろん、敵の空港を原子力潜水艦から発射するトライデントミサイルで徹底破壊しつくしたあとの作戦に利用される。
アメリカは対中国の作戦では、ためらいもなく、核兵器を使うであろう。
それは、第三次世界大戦を意味するのはもちろんだが、それだけではない。
すでに、様々な兵器を持つ中国を、先を抑えて徹底的に叩き潰すには、初手から、生ぬるい攻撃ではかえって、自分達の兵士を危険にさらしてしまうという計算からだ。
中国で核兵器が使用されると、日本にも放射能が当然降ってくる。
このとき、中国が日本に向けて、さまざまな攻撃をしかけてくることは、自明のことだ。
だが、日本は日本自衛隊によってアメリカ本土へのミサイル攻撃を身体を張って、守ることであろう。
それはミサイル迎撃システムをフルに活用して行われる。
戦闘は短く２週間ほどでおおよその勝負はつくだろう。
当然、アメリカは大勝利を収めるだろう。
そのときに、アメリカは中国の市民たちにオスプレイで様々な食料品を届ける。
人道支援を行い、中国の人民を解放し、援助をする素晴らしい米国というイメージを、届けるだろう。
その戦争の準備に、日本は何をするか？
それは、再軍備である。
徴兵である。
今 １５歳ぐらいの青年たちは、もしかしたら、軍役に就かなければならなくなるかもしれない。
そして自民党は、それを十分に承知していて、次の内閣では、軍事色を打ち出してくるはずだ。
選挙は近い。
この選挙は、あなたがたの未来がかかっている。
誰に投票するのかは、日本人たちよ。あなたたちの一票にかかっている。
私は、誰にどうこうせよとは もちろん言わない。
個人の考えることだからだ。
だが、淡々と、これから来るべき世を、書いてみたつもりだ。
淡々と・・・