セルビアの名門サッカーチーム・レッドスターのファンが、米国とNATOが行ってきた20ヵ国以上での侵略戦争のバナーを掲げた。反🇷🇺に熱をあげている方々は、これらにも同じくらい熱をあげてきましたか？NATOはセルビア・ベオグラードの市街地を空爆しましたよ pic.twitter.com/a9w1s2dWBO
— J Sato (@j_sato) March 20, 2022
☆ウクライナの国民は膨大な避難民と亡くなった方達、ロシアの若い兵士も13000人以上も亡くなっているとの事。
被害にあっているのは、それぞれの国民です。原因はロシアの大統領だけではないと考える・・・
実際に取材した事をまとめた本を読んだり、長年研究したレポートを見て勉強したり、今起きている事の歴史的背景を探った
りしないでいると物事の本質は見えてきません。
目の前で苦しんでいる人々に手を差し伸べる行為は当たり前の事で異論はありません。
それが、ある戦争の犠牲者は無視され続けているのに（全く報道しないから一般に周知されていない）ある戦争の犠牲者の報
道は、朝から晩まで同じ場面を繰り返し報道するとなれば、そこに作為を感じます。意図的に繰り返し報じているのです。
事実を全方向から見るようにしないと、我等は姑息な連中のプロパガンダに乗って、物事を歪曲して理解してしまう愚を犯す
ことに成りかねません。気を付けたいものです。
戦争や紛争の対立で重要なのは、停戦に向け互いに合意して平和を築く事。どちらかの滅亡ではありません。
今日１３時２０分開場、１３時４０分開会「軍拡９条改憲を許さずアジア・日本の平和を」で海老名文化会館で話すが（どなたでも参加できます）、当然ウクライナ問題に言及する。「一億総糾弾」「一億総制裁」の空気の中、どこまで「和平」＝「妥協の産物」を説明できるか。下手すると総スカンを食らう。
— 孫崎 享 (@magosaki_ukeru) March 19, 2022
第三次大戦を招く「🇺🇦の飛行禁止区域設定」を故意に煽っては #日本を第二次大戦に追いやった亡霊たち の再来諸氏｡長く私のフォロワーでしたがリアクションなしで #傭兵フェイクサイバー 達を嫌がらせに派遣。平和を望む日本への嫌がらせ｡日本は #ソロスの傭兵天国 になってしまったのですね... pic.twitter.com/0bzplN20HK
— Tomoko Shimoyama (@TomokoShimoyama) March 19, 2022
ソロス: 中国も崩壊すべき❗#中国 は仏独に「人類の危機を回避すべく、進行中の大戦を最小限に抑える努力」を要請し、#ソロス はすぐに「第二次大戦後、#ロシア 崩壊は私の悲願で露中や🇺🇦に財団を作り努力してきた... 露中を滅亡させねば」と欧米とNATOの協力を強く要請。https://t.co/2hlzLyJnJx pic.twitter.com/Xe8Q9lvpOD
— Tomoko Shimoyama (@TomokoShimoyama) March 13, 2022
NATO東方化：Ｇ・ケナン「新冷戦を招来。悲劇を招く間違い」。キッシンジャー「ウクライナを一方の国の前哨基地にしてはいけない」。ペリー元国防長官「対露関係の悪化は米国に責任」。マクレガー大佐「過去20年間のNATOの嫌がらせを考えるとプーチン大統領による軍事介入の決定は予想できた」。 pic.twitter.com/1K9smRNjSy
— アジア記者クラブ（APC） (@2018_apc) March 14, 2022
米国のユーラシア戦略の４大目標。①中露の影響力拡大を阻止する為に悪魔化する。②中露の統合を阻止する為に国内を不安定化する。③ロシアを貿易とエネルギーの両面でEUから切り離す。ガスは液化に切り替えさせる。④大西洋経済を強化する為に軍拡競争を展開。 pic.twitter.com/MxI59CTMLw
— アジア記者クラブ（APC） (@2018_apc) March 14, 2022
ウクライナ戦争における米国の役割。キエフとの生物戦計画は、民族主義勢力に力を与え、ロシアとの対立を扇動するプログラムの一部。2014年のクーデターはヌーランドを頭目に米国務省、CIA、支配下主流メディアの合作。ネオナチを準軍事組織に育成しモスクワを挑発。https://t.co/vLi24alHku pic.twitter.com/4SjBi9MALb
— アジア記者クラブ（APC） (@2018_apc) March 14, 2022
「個人の感想です。真贋には個人差があります」というテロップが全ての番組に必要。素人同然なのに「たぶん」と憶測や感情の赴くままに発言する。ウクライナ情勢理解の妨げにしかならない。発言に責任は取らない客寄せパンダに視聴率稼ぎをさせる「ショー」なのが番組の実態。https://t.co/hABB8Qotle
— アジア記者クラブ（APC） (@2018_apc) March 19, 2022
