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マーケティング研究 他社事例 392 「デジタル技術で技能承継 3」 ~感覚ではなく、数値で伝える~

2019-08-07 13:46:51 | ビジネス
マーケティング研究 他社事例 392 「デジタル技術で技能承継 3」 ~感覚ではなく、数値で伝える~


東芝機械の材料加工事業部は、熟練技能者のノウハウを動画マニュアル化しました。

QC活動の一環として現場の作業者自らがあらかじめ作業ポイントなどを抽出した上で、タブレット端末による撮影からマニュアル作成までを手掛けたのでした。

結果、技能の洗い出しと効率的な教育ができるようになったという事です。

スマートグラスが普及してきたことも大きなトピックです。

技能承継におけるスマートグラス最大のメリットは、両手を使って作業している熟練技能者の手元や視界を撮影したり、スマートグラスを着けて作業している若手作業員の視界に動画や図、テキストなどを表示しながら遠隔指導したり出来る点にあります。

それらは、ノウハウを収集し、伝えるという事を可能にしているのです。

遠隔指導では1人の熟練技能者が同時に複数の若手を指導できる利点もあります。

現在ではセイコーエプソンや、マイクロソフトなど様々な企業が、スマートグラスを開発、販売をしています。

さらに、スマートグラスを活用した技能承継に役立つサービスも、多様な企業が提供し始めています。

例えば、JMACSの遠隔操作支援システムでは、スマートグラスを装着してハンズフリーで作業を撮影し、その映像を無線LANやインターネットを介して別の場所にあるタブレット端末やパソコンの画面にリアルタイムで表示でき、熟練技能者は画像をオフィスや他工場で確認し、遠隔地から的確な指示を出します。

音声だけではなく、テキストや矢印などの図、動画をやり取りして現場に指示できるため理解しやすくなっています。

ものづくりにおける技能承継について、名古屋工業大学大学院名誉教授の藤本氏は、最新のデジタル技術を活用することによって作業者が「実際に体験できる」利点を挙げています。

「かつての日本の職人は、師匠の技を見てまねるしかなかった。デジタルツールを利用すれば、見るだけでなく体験できる。これによってより早く技能を習得できる」と指摘しているのです。


「リーダーシップ研修」、「未来を創るワークショップ研修」等、各企業の課題に合わせた研修をご提案差し上げます。

経営の根幹は「人」です。働く人次第で成果が変わります。自分事で働く社員を増やし、価値観を同じくし働く事で働きがいも増します。

彩りプロジェクトでは、製造メーカー、商社、小売業者、社会福祉法人、NPO法人等での研修実績があります。

研修と一言と言っても、こちらの考え方を一方的に押し付ける事はしません。実感いただき、改善課題を各自が見つけられる様な研修をカスタマイズしご提案しているのが、彩りプロジェクトの特徴です。


保育園・幼稚園へご提供している研修【私の保育園】【私の幼稚園】は大変ご好評をいただいています。

また、貴社に伺って行う研修を40,000円(1h)からご用意しておりますので、お気軽にお問い合わせ下さい。

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お問合せ https://www.fuudokaikaku.com/ホーム/お問い合わせ/

成長クリエイター 彩りプロジェクト 波田野 英嗣 



現在、経済産業省では「経営改善計画策定支援事業」を行っており、金融支援を必要とする企業の経営改善計画書を策定する際の費用の2/3補助があり、上限は200万円です。

また、「早期経営改善計画策定支援事業」は、同様に策定する際の費用の2/3補助があり、上限は20万円です。

こちらの「早期経営改善計画策定支援制度」は金融支援を要しないものですので、容易に取得しやすいのが特徴です。

メリットとして、金融機関との信頼関係を構築する為の制度としては有用です。

なぜなら、経営内容を開示する事、計画進捗のモニタリングを金融機関に報告する事は、金融機関が企業を評価する際に「事業性の評価」をしやすくなります。

金融機関は担保に頼らずに融資するには、「事業性の評価」が不可欠です。

「事業性の評価」とは、金融機関がその企業の事業を理解する事です。

「事業性の評価」に積極的な金融機関とそうではない金融機関がありますが、これからの金融機関とのお付き合いの仕方として、有用な制度となりますので是非ご利用下さい。

※このような方(会社)におすすめです。(中小企業庁資料より)

・ここのところ、資金繰りが不安定だ

・よくわからないが売上げが減少している

・自社の状況を客観的に把握したい

・専門家等から経営に関するアドバイスが欲しい

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この補助金を利用するには、経営革新等認定支援機関の支援が必要です。

彩りプロジェクトは認定支援機関です(関財金1第492号)

経営革新等支援機関とは、「経営改善、事業計画を策定したい」「自社の財務内容や経営状況の分析を行いたい」「取引先、販路を増やしたい」「返済猶予、銀行交渉のことを知りたい」

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というお悩みを始め、中小企業経営者を支援するために国が認定した公的な支援機関の事です。

お気軽にご相談下さい。

当、彩りプロジェクトでは30分無料相談を実施しています。

どのような支援が受けられるのかだけでも、一度お聞きになって下さい。

→ https://www.fuudokaikaku.com/ホーム/お問い合わせ/

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