(目次)
■日本のテレワークの現状
■テレワークはワークライフバランスを改善させる
■仕事が遅いほど残業代が多くなるという不合理
■働かない年配社員は“妖精さん”と揶揄される
■465万人の“社内失業者”
■仕事をしない会社員が1割近くいるという異常事態
■「米国人1人≒日本人1.7人」という労働生産性の現状
■“妖精さん”や“社内失業者”を「働く人材」へ進化させる
現実問題としてどう考えてもそんなに生易しいとは思えません。
普通に評価ならとっくにクビでしょうから。
それがいるとしたらその職場にいる管理職やその上の経営層が何かおかしいのでしょうね。
考えられるのはリストラしていないか、そこから外れている過去の実績が有るのかです。
たまたま、まだバブル期に稼いだ人が居ても不思議でない年代です。
その人を切ると次は管理職や有能なスタッフとなるのが見えていそうです。
ここで言う生産性を上げるだけなら、管理職や経営者を切ってその分インセンティブに回すのが良いのでしょう。
そのくらい何もしていないのに近いのが今の現況かと思われます。
しくじれないので冒険できないのです。
一番誤解していると思われるのはルーチンワークのような仕事を幾らしてもなんら効果は上がりません。
そんなのなら、外注にするか、せめても派遣の非正規です。
それからすると必ず儲かるような新規事業を出せない屑は要らないのです。
簡単に言うと8割がたが理想的な会社からすれば要らないし、メーカーで言えば海外ですら良いのでしょう。
そう言う意味で言えば本当に残る方が少なくても仕方ないのがペストな経営なのかもしれません。
日本で今のコロナが済んだ後に残れるのはかなり大変なのかと思います。
そこで欧米風のベストな社風よりも日本風の社風に戻せるのかです。
“妖精さん”なんて初めて聞きましたが、どうせ50代ならそのうち居なくなりますよね。
つまり、バブル以降の氷河期組で如何に上手く会社を回せていくのかです。
もちろん、ここで言う生産性=給与も上げての話です。
それでもやはりキーになるのは経営者や管理職で、プランがしっかりしないと厳しいのでしょう。
本当の答えは市場が変わらなければ何も進まないのです。
市場が欲しなければ結局は売れませんから。
そう言う問題点を整理できないのが政府のブレーンの実態かと思います。
個人消費を少しは上げるような社会にしないと日本の現状では更においていかれるのかと想像がつきます。
多少過激になったのを謝罪しておきます。