2018.12.14(liverty web)
世の中には時々、「奇跡」と呼ばれる事象が起きることがあります。
例えば、東日本大震災の被災地には、幸福の科学の信者が百数十人住んでいた地域が含まれていました。周りの地域は津波で大きな被害を受けたにもかかわらず、その地域だけほとんど被害がありませんでした。
また、信者の家の周辺にだけなぜか津波が来なかったり、津波が反転して返っていったりしたケースもあります。
さらに、幸福の科学の信者の病気が治った事例となると、数百から数千、報告されています。
なぜ、こうした奇跡は起きるのでしょうか。
2018.12.14(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.12.13(liverty web)
《本記事のポイント》
もし中国が尖閣諸島に侵攻した場合、アメリカは軍隊を出動すべきかについて、アメリカ人約1000人を対象とした世論調査が行われ、出動に賛成した人々は、たったの41%に過ぎないことが分かった。米シカゴ・グローバル評議会が11日に結果を発表した。
それによると、回答者の91%は、日米の経済関係は重要だと答え、安全保障については、79%が重要であると見ているという。しかし、実際に中国との戦闘行為に及ぶと、日本はアメリカの力を頼ることなく、独力で守るべきと考える人が多数であることが示された。
日本国民は、アメリカが守ってくれるから安心と考える向きが強いが、アメリカ国民はそうではない。米軍が日本を支援したくても、アメリカ国民が強く反対すれば、米議会は陸海空の派遣に賛同できず、日本は独力で戦うほかない。
では、本当に尖閣諸島で軍事衝突が起きたら、日本は中国に勝てるのだろうか。元西部方面総監で元陸将である用田和仁氏は、弊誌2018年12月号のインタビューでこう語っている。
「中国はまず、戦わずして勝つ『情報戦』を駆使し、日米の戦う意欲を削ぎ、中国に有利な世論に操作します。次に『サイバー攻撃』で国家機能やインフラを攪乱し、海上民兵を投入して港湾などを占拠。その後、ドローンや巡航ミサイルなどで集中攻撃(飽和攻撃)を仕掛け、旧式の軍艦や航空機も投入し、こちらの弾を撃ち尽くさせます。この後、新鋭艦や新鋭機を投入するのです。ここでようやく海・空の日中決戦が起きますが、日本に戦力が残っているのでしょうか」
つまり、日中戦争では、硫黄島の戦いのような上陸作戦や、ミッドウェー海戦のような艦隊決戦は起きない。中国はドローンやミサイルなどの圧倒的な物量によって、自衛隊の弾を撃ち尽くさせ、日本の屈服を狙うという。
日本はその苛烈な攻撃に耐えなければならないが、残念ながら対抗できないだろう。
また、日本が導入する米ステルス戦闘機F35は、中国の最新鋭機J-20より優れているから中国に勝てるという見方が一部にある。確かに1対1で戦えば、勝てるかもしれない。だが、F35といえども、複数の敵機に囲まれ、多数のミサイル攻撃を受ければ、ひとたまりもない。ミサイルの搭載数も限られている。
先の大戦でも、世界一と称された零戦は、多くの米軍機に取り囲まれる「ランチェスターの法則」に基づく作戦によって敗れた。日本の技術力は、アメリカの工業力を前に敗北した。いくらF35が技術的に優れていても、中国がランチェスターの法則で挑めば、勝てないと言えよう。
日中の戦力バランスは、中国の20兆円を超える国防費によって差がつき、年を追うごとに日本の戦略的環境は悪化している。中国の数こそが強さの秘訣であることを思い知らされる。
そこで日本政府は「防衛大綱」の見直しを迫られ、今月13日に「多次元統合防衛力」という新しい概念を打ち出す方針を固めた。
要するに、艦艇対艦艇、航空機対航空機という「対称戦」では、中国の物量、工業力に勝つことはできない。そうした苛烈な攻撃に対しては、宇宙やサイバー、電子戦で対抗する「非対称戦」によって、中国に勝利するというわけだ。
非対称戦の例を挙げれば、戦国時代に起きた「長篠の戦い」がある。当時、最強と謳われた武田騎馬隊に対し、織田信長は火縄銃によって勝利を収めた。「軍事革命」によって、既存の兵器を無効化することは極めて大事な考え方だ。
前出の用田氏は、「船を沈め、電磁領域で勝利する兵器をいち早く装備化すること」と語り、艦艇を沈める地対艦ミサイルの量産と、電磁波を使った新兵器などの実戦配備の必要性を指摘している。
サイバーや宇宙、電磁領域という「新しい戦い方」で対抗するという防衛大綱の見直しは正しい。しかし、大綱に明記されたからといって、国防力が強化されたわけではない。必要な予算をつけ、兵器をいち早く装備化しなければならない。
とすれば、5兆円足らずの防衛費で、急速に高まる中国の脅威に対処できるのか甚だ疑問である。しかも財務省は、今後5年の中期防衛力整備計画で、防衛費1兆円のコスト削減を求めており、財政均衡主義を重視し、中国の脅威を軽視している。
もちろん、税金の無駄遣いは許されない。しかし、必要な装備に予算をつけることを渋り、中国の軍拡に対応できず、尖閣諸島を奪われることがあれば、それこそ国家的損失は計り知れない。「財政守って、国滅ぶ」ということになりかねない。
防衛費の大幅増は、必要なコストだ。左翼的マスコミは、防衛費を少しでも増やせば反発するが、表面的な議論ではなく、その装備が必要であるか否かを議論すべきであろう。
ただ、日本が単独で中国に立ち向かうことは現実的ではなく、引き続きアメリカにある程度の加勢を担ってもらい、日本を防衛するように説得する必要がある。しかし、その代わりに日本は、一定の防衛義務を果たさなければならない。どこの国であっても、その国の防衛はその国が責任を持つのは当然であるからだ。
米軍が戦力を立て直し、本格的な反攻作戦を開始する数カ月間は、日本は自衛する必要がある。そうした状況を想定した場合、少なくとも防衛費を倍増させ、核武装も行うなど、「自分の国は自分で守れる」体制を早期に築かなければならない。
そうしなければ、かつてナチスの攻撃によって、焦土と化したイギリスと同じ轍を踏んだり、亡国の危機に直面したりするだろう。日本は、そうした運命になりたいのか否か、時代の選択を迫られている。
(山本慧)
【関連記事】
2018年12月号 無条件で日露平和条約を - 「日米露」で習近平を止める - 国造りプロジェクト Vol.01/Part.1
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15026
2017年9月号 守りたいけど - 国民を守れない自衛隊トリビア20 Part.1
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13291
2017年7月31日付本欄 元自衛隊幹部が緊急寄稿 国家存亡の危機を感じない日本に喝を入れる
前編 https://the-liberty.com/article.php?item_id=13336
後編 https://the-liberty.com/article.php?item_id=13339
2017年3月11日付本欄 元自衛隊幹部「今回の北朝鮮ミサイルは、関東地方を吹き飛ばせる」
2018.12.13(liverty web)
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2018.11.29(liverty web)
2019年1月号記事
2019年
消費税10%で
まだ増税は止められる!
「もう決まったことだから……」
そんな雰囲気が漂う10%への消費増税だが、実際は首相の判断一つで止められる。
最後にもう一度、「札束の重み」で考えてみたい。微量でもじわじわ経済に回り、
確実に衰弱させる"猛毒"の恐ろしさを。
(編集部 馬場光太郎、長華子、小川佳世子)
Japan
「たかが3%」―。
2014年に消費税率が8%に上がる前、多くの国民はそう考えただろう。「100円の商品なら、たかだか3円分でしょ?」と。しかし蓋を開けると、まったく違う現実がそこにあった。
「増税から3年で、日本の家庭は年34万円も買い物を減らしています」(*1)
『「10%消費税」が日本経済を破壊する』の著作を持つ藤井聡・京都大学大学院教授はこう語る。34万円は、増税前の一世帯当たりの消費の9%に相当。1カ月分の給料が減るレベルだ。
私たちの財布に、いったい何が起きたのか。
熊本県で地元農産物を加工・販売するAさんは、増税後のことをこう振り返る。
「目当ての商品を見つけた後、『他にどんな商品があるか』って覗くお客様が減りました」
経営者は消費者の半ば無意識の変化を、店頭で観察し、売上額で感じとっている。
「お歳暮やお中元も、最低限にしようという方が増えて、通販も3～4割減りました。田舎にはつらくて」(Aさん)
地方で薬局チェーンを経営するBさんも次のように語る。
「同じ芳香剤でも、少しリッチな香りで気分を上げてくれるようなものがあるじゃないですか。そういう付加価値の高い商品に、お客様が途端に手を伸ばさなくなったんです。商品によっては、販売数が10%も減りました」
税率が3%上がったから、3%分だけ買い物を減らすわけではない。もっと漠然とした心理的な冷え込みで、人々は「もう一品」を我慢する。それが積み重なり企業には大打撃となった。
Bさんはこう続ける。
「買い物って、『気分』なんです。パッケージとかポップのちょっとした言葉で、売り上げが大きく変わるのを、私たちは日々実感しています。
まだ景気が悪い中で消費税を上げたから、お客様は『高いな』『主人の給料もどうなるのか』という漠然とした不安が湧いた。財布の紐を締めるに決まっています。政府には人の気持ち、もう少し分かってほしかったな」
理屈を超えた不安や「節約気分」が全国を駆け巡る。そうして、税率が上がった3%分をはるかに上回る消費が減ったのだ。
2018.12.12(liverty web)
トランプ米政権がイスラエルの首都をエルサレムに認定してから、1年が経過しました。
イスラエルと言えば、日本人からすると、「パレスチナなどと紛争が絶えない、少し厄介な国」という印象があるかもしれません。
しかしイスラエルは、IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)、サイバーセキュリティの先進国で、「第二のシリコンバレー」と呼ばれるほどです。
2018.12.12(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.12.12(liverty web)
幸福の科学の二大祭典の一つ「エル・カンターレ祭」が、11日夜、千葉・幕張メッセを本会場に開催された。大川隆法総裁は、本会場に集った約1万4千人を前に、本年151回目となる法話「奇跡を起こす力」を行い、その様子は同グループの中継網を通じて、全国・全世界に同時中継された。
大川総裁は冒頭、教団の歩みを振り返りつつ、奇跡を元手に仕事をし続けてきたこと、奇跡なくして立宗も32年あまりの伝道活動もなかったと述べ、来年は今まで以上の奇跡の年にすることを考えていると宣言した。
幸福の科学では、今まで数多くの奇跡が起きてきた。
経済的な奇跡、人間関係改善の奇跡、金粉が降るなどの奇跡もあるが、医者に見放された重病や難病が治るという奇跡が数多く報告されている。
大川総裁は、こうした奇跡は、心を見つめたり、神仏に祈ったりすることで、各自が起こすことが可能だとして、次のように述べた。
「みなさん自身も、そういう能力をもともと持っているからです」「みなさん自身も、神仏から分かれてきた光そのものなのです」
最近では、「人間は死んだら終わり」と考え、人間を機械の如く扱う人間観が「常識」とされている。だが、人間はもっと尊いものとして創られている。
「皆さん全員に魂というものが宿っている。これも奇跡ですよね」
この世ではさまざまな苦難、困難に出会うこともあるが、それは魂を成長させるための尊い経験といえる。
このように、本来の自分自身とは何かを知り、真実の世界に目を開くことにより、今までは不可能だと思っていたようなことが、現実に起きてくるようになるとも語られた。
さらに大川総裁は、多くの人々に最終的にたどり着いてほしい境地として、「透明な心」と「与える愛」の大切さを説いた。
現在では、透明な心を持ったら人にだまされるだけではないか、愛を与えれば損をするので、できるだけ人からもらう方がよいと考える人が多いかもしれない。
しかし、本当の「透明な心」や「愛の心」は、私たちの人生に奇跡を起こし、世の中を変えていく力にもなる。
「透明な心が出てくると、霊天上界の光が入ってくるようになります。この光が奇跡を生んで、皆さん方の生きる力を倍加し、十倍化していくことができるようになります」
「与える愛を実践できる人が増えていけば、この世は確実にユートピア化していきます」
最後に、透明さと愛に満ちた心で祈ることの大切さについて説き、「みなさんが多く祈れば、その方向に世界は動いていくと思います」と力強く語り、講演を締めくくった。
本講演では、他にも次のような多岐にわたる論点への言及があった。
ここに紹介したのは法話のごく一部です。
詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。
・幸福の科学サービスセンター
Tel:03-5793-1727 : 火～金/10:00～20:00 土日/10:00～18:00
・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス
【関連記事】
2018年10月8日付本欄 大川総裁がドイツ・ベルリンで講演 人種差別を克服して輝ける未来を拓く神の愛
https://the-liberty.com/article.php?item_id=14966
2018年12月11日付本欄 千眼美子・主演 映画「僕の彼女は魔法使い」予告編公開
2018.12.11(liverty web)
2019年2月22日に公開される映画「僕の彼女は魔法使い」の予告編が11日、公開された。
浜辺のウッドデッキにてイヤホンで音楽を聴き、本を読んでいた優一(梅崎快人)。その前に突如現れた白いワンピースを着た女の子が「何聞いてんの?」と屈託のない笑顔でのぞき込んでくる。本作の主人公・風花(千眼美子)だ。突然のことに「はい?」と聞き返し、戸惑う優一。そんな出会いから、不思議な物語が始まる――。
本作では、人びとの幸せを奪い去る黒魔術と、“愛の魔法"で世界を守る白の魔法使いとの戦いが描かれる。白の魔法使いである風花は、赤い糸で結ばれた「運命の人」を探し出し、時空を超えた戦いに立ち向かっていく。
監督を務めるのは、今作が劇場公開作品としては初監督となる清田英樹氏。
主演を務めるのは今作が復帰後初主演作となる千眼美子さん。本作においては、イメージソング「夢の時間」も歌っている。
千眼さんは女優復帰作『さらば青春、されど青春。』で、久しぶりの熱演が話題を呼び、同作は初登場5位を記録。続いて声優として参加したアニメ映画『宇宙の法―黎明編―』でも、その演技力が話題を呼んだ。同作は公開より2週連続1位を記録し、興行収入7億円を突破している。
今作も、その神秘的なストーリーに期待が高まる。
また併せて、予告編の後半に使用されている、本作の主題歌「Hold On」の情報も解禁となった。主題歌を歌うのは、大川咲也加さん。劇中でも使用され、この曲が物語のキーとなっているとか。柔らかな光を放つ神秘的なジャケット写真にも注目だ。
公開日／2019年2月22日(金) 全国ROADSHOW
製作総指揮・原案／大川隆法
千眼美子
梅崎快人、春宮みずき、佐伯日菜子、高杉亘、不破万作
監督／清田英樹 脚本／チーム・アリプロ
音楽／水澤有一
製作／幸福の科学出版 製作協力／ARI Production、ニュースター・プロダクション
制作プロダクション／ジャンゴフィルム
配給／日活 配給協力／東京テアトル
公式サイト／ https://bokukano-maho.jp
©2019 IRH Press
2018.12.11(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.12.10(liverty web)
《本記事のポイント》
NASAエイムズ研究センターのシルバーノ・P・コロンバーノ教授が、NASAのSETI(地球外知的生命体探査)に関する論文の中で、「地球はすでにETが飛来していて、我々がそれに気づかないだけなのかもしれない」と発表し、大きな話題になっている。
教授によると、ETは地球人のように炭素系生物ではなく、寿命からサイズまで、我々の想定を超えているのかもしれない、また超知的なETが人類の想像を超えるテクノロジーを所有し、惑星間トラベルができる能力を備えているかもしれない、と言う。
教授は「科学者は、今まで信じ込んできた仮定を再考せねばならない」、そして、「現在我々が分析しているようなテクノロジーは時代遅れなのかもしれない」とも語っている。
また、アカデミックな場においてUFOは全く無視されてきたが、コロンバーノ教授は「UFOは説明できないものもあるが、否定もできない」と言及している。もともとUFO目撃情報の中で、地球の技術だけでは説明できないものの存在があるとは言われてきたが、惑星間トラベルなど有りそうもないという理由や、またいかにもフェイクのように思える物体もあるため、科学者たちは無視してきたのだ。
しかし、教授は「もっと高い知性とテクノロジーの形態について新しい仮定を適用するなら、いくつかの現象はその仮定に見合うかもしれない。そうすると、我々も真剣に研究を始めることができるだろう」と言う。
この論文は、SETIの「エイリアン・インテリジェンスを解読するワークショップ」の一環として提出されたもの。ここに書かれた内容について、「時空やエネルギーの本質について可能性を広げてみる」ことや「どんな種類の社会を我々は見つけるのか」などの推論を考慮し、未来のSETIにもっと積極的になることを提唱している。
学術の世界ではETとUFOの関係は完全に無視されてきたが、元々、こういったことは多くの民間のUFO研究者たちが普通に想定してきたことだ。明らかに説明できない現象が存在した場合、たとえ推論を重ねてでも、それらを解明しようとすることは、人類の価値観に非常に大きな影響を与える可能性があるからだ。
例えば、クラリオン星人のコンタクティで有名なイタリアのマオリッツォ・カヴァーロ氏は、炭素系生物ではなくケイ素系生物のエイリアンが地球に飛来していると主張している。
NASAの学者によるこのような発言が、学問の世界に大きな影響を与えることを期待したい。また、こうした動きの背後には、NASAの他、アメリカが意図的に徐々に情報開示するという思惑があるのかもしれないと思うと、今後の動きにも目が離せない。(純)
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2018年11月19日付本欄 レーザー光線で宇宙人探査…宇宙人はどこに? 案外近くにいるかも
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15107
2018年12月9日付本欄 30日後に中国の探査機が月の裏側に着陸!? 「ダークサイド・ムーン」に何があるか
2018.12.10(liverty web)
中国最大の通信機器メーカー「ファーウェイ」の孟晩舟(モウ・バンシュウ)最高財務責任者(CFO)が、アメリカ当局から要請を受けたカナダ当局によって逮捕され、世界に衝撃が走りました。
孟CFOには、アメリカが制裁をかけているイランと子会社を通じて取引し、米金融機関に虚偽の申告をしたという詐欺容疑がかけられています。
これに一番驚いたのは、中国の習近平国家主席かもしれません。孟CFOが逮捕された12月1日は、ちょうどG20で米中首脳会談の真っ最中。逮捕の知らせは、2017年4月、米中首脳会談のために訪米した習氏が、トランプ米大統領からシリア攻撃を伝えられた時と同じような衝撃だったでしょう。
中国にとってファーウェイは、日本にとってのトヨタのようなもの。「ナンバーワン企業の幹部ですら容赦なく逮捕する」という、アメリカによるデモンストレーションだったと言えます。
2018.12.09(liverty web)
《本記事のポイント》
中国が、宇宙開発に一手を進めている。
8日未明、世界で初めて月の裏側への着陸を目指す中国の無人月探査機「嫦娥(じょうが)4号」が、四川省の西昌(せいしょう)衛星発射センターから打ち上げられ、予定軌道に入った。約30日後の来年1月上旬に、月の裏側に着陸する見通しだという。
中国は、2022年から独自の宇宙ステーション「天宮(てんきゅう)」の運用を計画し、宇宙から地上を攻撃するレーザー兵器の開発も進めるなど、宇宙開発に余念がない。宇宙空間を制することで、軍事的優位を獲得したい考えだ。実際、中国は何度もアメリカの軍事用偵察衛星の活動を妨害し、宇宙空間から米軍を追い出そうとしている。
今回の月面着陸も、いずれ中国人民解放軍の月面基地をつくるための第一歩だと言える。
中国が調査しようとしているのは、自転の関係で地球からは見ることができない月の裏側。「The dark side of the moon(ダークサイド・ムーン)」と呼ばれる場所だ。
日本ではあまり話題にならないが、ここには宇宙人基地が隠されているとされる。すでに世界中で月の裏側を映した動画や写真が出回り、「トンデモ話」と一蹴できないほどの証拠もあがっている。
例えば、アポロ16号の飛行士チャールズ・デューク氏は、「ドーム群の向こう側に、構築物が峡谷の中へ伸びており、頂上に伸びているのもある。峡谷の北東側の壁は輪郭が見えない。北東の方にトンネル(複数)があり、北へ向かってそのトンネルが約30度下へ曲がっている」と詳細にダークサイド・ムーンの様子を地球に報告している。これを補強するようなNASA関係者の証言も、複数報じられている。
また、日本の月周回衛星「かぐや」が撮影した、月の裏側に位置する海である「モスクワの海」の横には、人工の都市構造物と思われる一画が写っている。
いったい、月の裏側に何があるのか――。
大川隆法・幸福の科学総裁は2013年3月、37万キロも離れた月の裏側を遠隔透視し、驚愕の新事実を明らかにした。
「宇宙人基地があるのでは?」と疑惑があった2つの地点、「ツィオルコフスキー・クレーター」と「モスクワの海」の周辺に絞って遠隔透視を行った結果、月面に基地を持つ多様な宇宙人の生態が判明。さらに、「月にいる宇宙人の心」まで読み取り、アポロ計画が17号で打ち切りとなった理由や、地球でエイズやペストなど大量の死者を出す病気が流行る原因も明らかとなった。
「ダークサイド・ムーン」には、まだ人類が知らない宇宙の秘密が詰まっている。着々と宇宙開発を進める中国に後れを取らぬよう、日本も独自の宇宙開発を急ぐべきだ。そのためにも、国の防衛戦略として宇宙開発の必要性を打ち出し、大々的な投資を行うことが求められる。
自国民の人権も守れないような独裁国家が、宇宙空間までその思想を広げることがないよう、日本は国家戦略を建て直す必要がある。
(片岡眞有子)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『ダークサイド・ムーンの遠隔透視 月の裏側に隠された秘密に迫る』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1143
幸福の科学出版 『ネバダ州米軍基地「エリア51」の遠隔透視 アメリカ政府の最高機密に迫る』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=748
幸福の科学出版 『遠隔透視 ネッシーは実在するか 未確認生物の正体に迫る』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=934
【関連記事】
2017年1月20日付本欄 CIAが「遠隔透視の研究」について情報公開
https://the-liberty.com/article.php?item_id=12476
2016年2月29日付本欄 NASA新たな機密を解除 月の裏側で流れた"音楽"
2018.12.09(liverty web)
秋篠宮文仁親王が、天皇の代替わりに伴って行われる大嘗祭について「皇室の行事として行われるもので、宗教色が強いもの。これを国費でまかなうことが適当かどうか」「宗教行事と憲法との関係はどうなのかという時に、やはり内廷会計(天皇の私的な活動費)で行うべきだと思っています」と異例の発言をされたことが波紋を広げています。
大嘗祭は、宮中祭祀のなかで最も重要な行事であり、平成天皇即位の際は、総額25億円の国費が投じられました。
さらに「宮内庁が聞く耳を持たなかった」など、政府方針を批判的に語られたことで、皇室の尊さを訴えてきた保守派からも戸惑いの声が出ています。
秋篠宮親王のご発言について、現行憲法における天皇の位置づけを整理しながら見ていきます。
2018.12.08(liverty web)
《本記事のポイント》
2019年10月の消費税率引き上げの際に導入される「軽減税率」により、店内での飲食と持ち帰りで税率に差があることを気にする人が、7割近くに上ることが分かった。リクルートが20代から60代の男女9500人に行ったアンケートで明らかになった。
この結果により、同社では消費増税後はテイクアウトや出前の利用が増えると分析している。売り上げに影響が出る飲食店も多いと見られる。
7割近くの消費者が税率の差を気にするということは、持ち帰りや出前を行っていない店舗では、客足が遠のくことは想像に難くない。軽減税率の導入を受けて、店舗が持ち帰りや出前を導入するとしても、税率変更に対応するレジも必要となる。営業中も持ち帰りを受け付けることで、従来のやり方を変えなければならず、手間がかかり、コストもかさむだろう。
特に問題なのは、食事をする客が減ることで、店に活気がなくなることだ。
店の雰囲気は「このお店に入ろうかな」というように、消費者心理を大きく左右する。客が大勢入り、活気のある店はつい入ってみたくなる。しかし、持ち帰りが増えれば、店内から活気が消え、客足も遠のいてしまう。
仮に持ち帰りを導入しても、容器や袋などの経費もかさむ。その経費分を「持ち帰り料」として価格に上乗せすることに、二の足を踏む店も多いはずだ。
さらに持ち帰りとなれば、追加注文がとれなくなる。食事中の「もう一品頼もうかな」や、食後のデザートとコーヒーなどの注文が減るのも、積もり積もれば売り上げに大きなマイナスとなるはずだ。
持ち帰りに特化した新しい店などのビジネスチャンスがあると見る向きもあるが、そのようなことができるのは、資本力のあるチェーン店のように一握りの企業だけだろう。個人商店では、増税による仕入れ価格・光熱費の高騰、軽減税率の導入コストなどで打撃を受けるのは目に見えている。
軽減税率の導入は、国民の負担感を和らげる目的とされているが、政府は数値的な側面ばかりを強調し、「消費者の行動はどうなるか」というシミュレーションが足りていないのではないか。つまり、導入による二次、三次的な影響により、どれだけの経済的損失が発生するかを読めていないと言える。
「コンビニのイートインスペースでの飲食は、客の自己申告により10%となる」「新幹線のワゴン販売は8%、食堂車は10%」など、ただでさえ軽減税率にはさまざまな矛盾が指摘されており、導入後の混乱も予想されている。政府は「百害あって一利なし」のこの政策を見直す必要がある。
そもそも、消費増税ではなく、減税こそが経済を活性化させることを忘れてはならない。まだ増税は止められる。皆で声を上げるべきだ。
(駒井春香)
【関連記事】
2019年1月号 消費税10%で年90万円損する まだ増税は止められる!
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15124
2018年11月10日付本欄 ズッコケ、軽減税率クイズ!!!【ザ・リバティキャスト#23】
https://the-liberty.com/article.php?item_id=15084
2018年10月28日付本欄 企業への給付金、諸外国で失敗の軽減税率──不況が不況を呼ぶ消費増税の悪循環
![釈量子の志士奮迅 [第75回] - 「中小いじめ」の消費税を減税せよ](https://the-liberty.com/itemimg/15122_l.jpg)