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死んだにもかかわらず、この世に何らかの未練が残っていてあの世に行けない人たちの霊的生活を描いたスピリチュアルドラマ 「パレード」【高間智生氏寄稿】 2024.09.15

2024年09月16日 05時55分39秒 | 日記

死んだにもかかわらず、この世に何らかの未練が残っていてあの世に行けない人たちの霊的生活を描いたスピリチュアルドラマ 「パレード」【高間智生氏寄稿】

<picture>死んだにもかかわらず、この世に何らかの未練が残っていてあの世に行けない人たちの霊的生活を描いたスピリチュアルドラマ 「パレード」【高間智生氏寄稿】</picture>

 

 

Netflixで公開中

 

 

《本記事のポイント》

  • 臨死体験は、本物の霊界体験。天使たちが協力している。
  • 不成仏霊は「この世地獄」にいる。
  • 死後の行き先は、自分の思いと行いによって決まる。

 

 

東日本大震災で亡くなった方々が、霊として様々なコンタクトを求めてきた神秘的な事例は数多く報告されている。そうした震災後のスピリチュアルな実体験をベースに、死んだにもかかわらず、この世に何らかの未練が残っていてあの世に行けない人たちのグループに参加することになった人々が経験する"臨死体験"や"死後体験"が描かれている。

 

監督・脚本は「新聞記者」「余命10年」の藤井道人。長澤まさみ、坂口健太郎、横浜流星、リリー・フランキー、寺島しのぶなど、主役級の俳優を揃えて製作された意欲作だ。

 

 

臨死体験は、本物の霊界体験。天使たちが協力している

このドラマの面白い点は、臨死体験をしっかりと霊界体験として取り扱っていることだろう。

 

ドラマには仮死状態にある女子高生ナナ(森七菜)が登場し、その臨死体験の中で、マイケルさんと呼ばれる元映画監督の不成仏霊の男性(リリー・フランキー)と出会う。そして霊界で、マイケルさんが監督する映画に出演することになる。

 

その後、ナナは仮死状態から蘇生して意識を取り戻し、この世に戻ってくる。そして、霊界で共に過ごした映画監督マイケルさんとの出会いをきっかけに映画製作に興味を持ち、十数年後、映画監督としてデビューするというストーリーになっている。

 

臨死体験は、かつて世界的に数多くの事例が報告された。これは、霊的世界が実在することの証明であり、人間が死後も生命を持つことの証拠の一つである。

 

大川隆法総裁によると、臨死体験は、実はあの世の霊たちが「あの世」や「魂がある」ということを教えるために企画してやっていることだという。

 

今、世界各地で起きているところの、こうした臨死体験は、実はあの世の霊たちが企画してやっていることであります。『あの世の世界がある』ということを、『魂がある』ということを教えるためにやっているのです。(中略)『臨死体験』といっても、肉体から魂が出て自分を見ているときに、何らの痛みを伴わずに見られるということは、それは、『あの世の光の天使たちが助力して見せている』ということであって、通常はそう軽々と肉体から魂が抜け出すわけではありません。通常は、亡くなるときに、人はその肉体と同じ苦しみのなかにあって、次第しだいに魂の自覚というものに目覚めてまいります」(『大川隆法 初期重要講演集 ベストセレクション(7)』 第2章 発展思考)。

 

 

不成仏霊は「この世地獄」にいる

一方で、このドラマで描かれている死後の世界については、正確さの点で、やや問題がある。まず死んだ後、執着を持っていて、あの世の天国にも地獄にも行けない霊のことを不成仏霊というが、このドラマで描かれているように、不成仏霊たちが集まって、鍋を囲んだり、カラオケをしたり、車を運転したり、映画を撮ったりと気ままに生きているようなことは通常あり得ない。

 

死後の世界に無知な不成仏霊らは、"困惑"のなかに置かれていて、地獄に落ちたのと同じような苦しみを味わっているのだ。しかも、その数はどんどん増え続けている。大川隆法総裁はその著書『地獄の法』の中で、こうした不成仏霊たちは"一種の「地獄」"にいると指摘している。

 

あの世がないと思っている人にとっては、地獄もないし天上界もないのです。だから、死後、行く所がないのです。行く所がないので、この現象界といわれる三次元の世界しか、もう、いる場所がないのです。認識できないのです。地獄も天国も認識できないので、この三次元に相変わらず存在していることになります。この三次元にいて、まだ生きているつもりであるのに、『他人が自分の声を聞けないだけ』とか、『なぜかは知らないけれども壁を通り抜けられる』とか、『なぜか人とぶつかってもすれ違う』とか、よく分からない世界にちょっと入ってはいるけれども、『これは病気か幻覚か何かだ』と思ってこの世で住んでいる人もいっぱいいるし、そういう人がものすごく増えています。これも一種の『地獄』と見ていいだろうと思うのです

 

 

死後の行き先は、自分の思いと行いによって決まる

このNetflixドラマ「パレード」は、死後の世界と死んだ後の霊的生活を描くという大変挑戦的な試みをした点はとても評価できると言ってよいだろう。

 

しかし、不成仏霊の実態や自殺霊の死後のありさま、暴力団員などが阿修羅地獄に落ちるという霊的な真実について必要な霊的知識が下敷きになっていない点が、やや残念なところだ。

 

例えば、ドラマでは暴力団同士の抗争で命を失った暴力団員の若者(横浜流星)が、残してきた恋人が気になって霊界に旅立てず、7年ほど不成仏霊をしていることになっていた。

 

しかし、このような闘争と破壊に明け暮れていた人物の場合、阿修羅地獄などに行くことになる。心の中が破壊想念に満ちているので、同じような暴力的な人々と霊界で同じ場所に集められ、霊界でも互いに殺し合いをすることになる。

 

結局、肉体を失った状態の霊とは、「念い」そのものである。そして「念い」とは、波長であって、その霊が持っている波長と同じ波長のものと同通する。つまり同じ念いを持ったもの同士が一緒になるという「類は友を呼ぶ」状態となる。

 

不成仏霊になる可能性は、霊的知識をまったく持たない現代人の大部分にある。

 

やはり、生きている間に、仏神や霊界の存在を受け入れ、正しい教えに基づいてその心と行いを反省することが大切だろう。このドラマの視聴をきっかけに、一人でも多くの人が、霊的世界の実在とその実相について知見を深めていかれることを願いたいところだ。

 

『パレード』

【公開日】
Netflixで公開中
【スタッフ】
監督・脚本:藤井道人
【キャスト】
出演:長澤まさみ 坂口健太郎ほか
【配給等】
配信:Netflix
【その他】
2024年製作 | 132分 | 日本

公式サイト https://www.netflix.com/title/81639031

 

 

【関連書籍】

 

大川隆法 初期重要講演集 ベストセレクション(7)

『大川隆法 初期重要講演集 ベストセレクション(7)』

大川隆法著 幸福の科学出版

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

地獄の法

『地獄の法』

大川隆法著 幸福の科学出版

幸福の科学出版にて購入

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【高間智生氏寄稿】映画レビュー

過去記事一覧はこちら


金正恩氏がウラン濃縮施設を視察し、核開発力を誇示 「米大統領選を念頭に置いた動き」との分析も 2024.09.14

2024年09月15日 05時24分46秒 | 日記

金正恩氏がウラン濃縮施設を視察し、核開発力を誇示 「米大統領選を念頭に置いた動き」との分析も

<picture>金正恩氏がウラン濃縮施設を視察し、核開発力を誇示 「米大統領選を念頭に置いた動き」との分析も</picture>

 

《ニュース》

北朝鮮は13日、金正恩総書記がウランの濃縮施設を視察する様子を初めて公開しました。

 

《詳細》

北朝鮮の朝鮮労働党機関紙「労働新聞」は13日、金氏が遠心分離機と見られる灰色の装置がぎっしりと並ぶ部屋を見て回る写真など、数枚の写真を掲載しました。金氏が視察した核施設の場所や日時は明かされていませんが、専門家らは米朝首脳会談で争点になった平壌近隣の降仙(カンソン)団地である可能性が高いと見ています(14日付ハンギョレ新聞)。

 

労働新聞は、金氏がウラン濃縮に使う遠心分離機の台数を増やすほか、新型の遠心分離機の導入することを指示し、「兵器級の核物質生産の基盤をさらに強化しなければならない」と、核開発計画の拡大を訴えたことを報じています。

 

北朝鮮がウラン濃縮施設を公開したのは、米核物理学者ジクフリート・ヘッカー氏率いるスタンフォード大学の研究グループに、北部の寧辺(ニョンビョン)の核施設の見学を許可した2010年以来初めてです。

 

13日付AP通信の報道では、韓国のアサン政策研究院のヤン・ウク氏が写真に写っている遠心分離機の数は約1000基あると指摘。1000基の遠心分離機を1年間フル稼働させると、核爆弾を1発つくる上で必要な高濃縮ウラン(約20~25キログラム)を得ることができると語りました。さらに、北朝鮮は複数の核施設で約1万基の遠心分離機を稼働させていると推定されるとも述べています。それにより、年間12~18発の核爆弾をつくるのに十分なウラン濃縮量を生産している可能性があるといいます。

 

また北朝鮮は13日、「超大型ロケット砲」と呼ぶ短距離弾道ミサイルの移動式発射台を新たに開発し、金氏の立会いの下で発射実験を行ったことを明らかにしました。これは12日に複数発発射され、360キロほど飛行して日本の排他的経済水域外に落下が確認されたミサイルを指していると見られています。

 

さらに同日、金氏は訪朝したロシアのショイグ安全保障会議書記と会談し、露朝の協力を拡大することを確認しました。北朝鮮は、両氏が一緒に金氏の独メルセデス・ベンツ社のものと見られる専用車でドライブする様子を公開し、蜜月ぶりをアピールしています。


中国の大学が琉球研究センターを設立し、「琉球問題は祖国統一」と発信 台湾有事に関与する日本に対し、ありもしない沖縄帰属問題で牽制 2024.09.13

2024年09月14日 05時13分49秒 | 日記

中国の大学が琉球研究センターを設立し、「琉球問題は祖国統一」と発信 台湾有事に関与する日本に対し、ありもしない沖縄帰属問題で牽制

<picture>中国の大学が琉球研究センターを設立し、「琉球問題は祖国統一」と発信 台湾有事に関与する日本に対し、ありもしない沖縄帰属問題で牽制</picture>

 
「中国の侵略を手引きするのか」と批判された沖縄県那覇市に建つ龍柱(画像:kuremo / Shutterstock.com)。

《ニュース》

中国・遼寧省にある大連海事大学が、沖縄の研究を目的とした「琉球研究センター」を設立する準備を進めていると、各紙がこのほど報じています。

 

《詳細》

各紙が引用した香港紙・星島日報によると、9月1日に大連海事大学で、国務院(政府)傘下の中国社会科学院や北京大学、上海復旦大学、南京大学などから20人以上の研究者らが参加した「琉球研究センター」の設立準備会が開催され、シンポジウムも行われました。その中で、中国海洋法学会の高之国会長は、「『琉球問題』は国家安全と祖国統一に関わり、政治的、歴史的な意義が大きい」と語ったといいます。

 

これについて香港紙は、「日本を牽制」というトーンで報道。日本がアメリカと連携して、台湾有事に関与する動きを強めていることを念頭に、中国が沖縄の帰属問題を取り上げたという狙いがあるようです。


人事評価から老後のケアまでAIが代行!? AIに依存しすぎれば人間として大事なものを失う【「迫りくるAIの支配に打ち克つ」番外編】 2024.09.13

2024年09月14日 05時12分41秒 | 日記

人事評価から老後のケアまでAIが代行!? AIに依存しすぎれば人間として大事なものを失う【「迫りくるAIの支配に打ち克つ」番外編】

<picture>人事評価から老後のケアまでAIが代行!? AIに依存しすぎれば人間として大事なものを失う【「迫りくるAIの支配に打ち克つ」番外編】</picture>

 

昨今、米オープンAI社が開発した会話型AIサービス「ChatGPT」をはじめ、さまざまなAIサービスが登場したことで、新たなAIブームが到来し、あらゆる場面での利用・導入も進んでいます。人間がAIを活用し、仕事や生活を便利にすることが期待されている一方、気になるのは、AIが人間を管理・支配する端緒のようなものが、散見され始めていることです。

 

 

人事採用や業績評価でのAI利用が増えている

例えば今、AIを人事採用や評価に取り入れる企業が出始めています。履歴書の審査などで人材をふるいにかけ、スコアが一定基準に満たない人物に対する「自動拒否機能」が搭載されたソフトウェアを導入している企業もあるといいます。

 

また、電話営業の際、顧客との通話記録をChatGPTに分析させることも行われています。例えば顧客が「はい」を繰り返していた場合、AIは「営業員が一方的に話し続けており、十分な理解が得られていない可能性がある」と指摘。上司はAIの評価を参考にすることで、部下に対して"適切"な指導が可能になるとして、ビジネス雑誌などに肯定的に取り上げられるなどしています。

 

そのほかアメリカでは、生産性の高い社員を特定する目的で「出勤時間」をAIに収集させ、社員の昇進を決める際や、コロナ禍で社員を一時解雇する際の参考として使用した企業もあるといいます。

 

これらの例は、職を探す人々や社員の"運命"に、AIが関与し始めていることを示唆しています。

 

 

老後の孤独をAIが癒す?

さらに気になるのは、人間のようなコミュニケーションを取ることができるAIを「心の拠り所にする」、あるいはそれを超えて、「心を奪われる」というケースが散見されていることです。

 

例えば近年、AIを搭載したコミュニケーションロボットが、介護などの分野で実用化され、高齢者の孤独をなぐさめる存在となっています。

 

ChatGPTに対応した小型ロボットは、会話はもちろん、食事時間や服薬時間の通知などの健康管理を行い、ロボットの手を握ったり頭をなでたりすると、適切な言葉をかけてくれます。会話から体調の異変を感じ取れば、すぐに家族に連絡が行くロボットも開発されています。

 

利用する高齢者は家族と離れて一人で暮らしていることも多く、本人としても家族としても確かにニーズは大きいと見られます。一方で、高齢者が強い愛着を持つケースも多く、ペットのようにそのロボットをかわいがるため、故障した場合には買い替えるのではなく、まるで動物病院にでも連れていくかのように「修理」を依頼する場合が多いといいます。

 

さらには、AIとの会話が楽しくなって惚れ込んで、「結婚したい」と訴える声もネット上では散見されています。相手がChatGPTだと知らず、1週間にわたりネット上で人生相談をし続けていたという話もあります。


警察庁は河野太郎大臣を蹴り飛ばし、マイナ免許証はあくまで「選択制」でスタート 健康保険証も併用を認め、廃止はやめるべき 2024.09.12

2024年09月13日 05時25分43秒 | 日記

警察庁は河野太郎大臣を蹴り飛ばし、マイナ免許証はあくまで「選択制」でスタート 健康保険証も併用を認め、廃止はやめるべき

<picture>警察庁は河野太郎大臣を蹴り飛ばし、マイナ免許証はあくまで「選択制」でスタート 健康保険証も併用を認め、廃止はやめるべき</picture>

 

《ニュース》

警察庁は、運転免許証とマイナンバーカードの一体化を2025年3月から始めると発表しました。既存の免許証は廃止せず、希望者のみの選択制となります。

 

《詳細》

マイナ免許証は、希望者が任意で申請し、免許証センターなどで一体化の手続きを行うと、カードに情報が登録されます。新しくカードを発行しないため、新規取得時や更新時の手数料は既存の免許証より安くなります。

 

既存の免許証は、住所や氏名の変更を行う場合に自治体と警察の両方に届け出が必要ですが、マイナ免許証の場合は、住所や氏名の変更を自治体へ届け出た際、本人の同意があれば警察への届け出は不要になります。また、免許更新時の講習については、違反歴がないか軽微な違反をした人の場合は、オンラインで受講できるようになります。

 

ただし、写真の撮影や視力検査は、マイナ免許証の場合も従来通り免許センターで行います。また、マイナ保険証では紐づけのミスが相次ぎましたが、マイナ免許証では、一体化の手続きは対面で行い、マイナカードの写真と免許証の写真、本人を見比べる確認を行います。更新時期が近づくと、マイナ免許証の場合も従来通りハガキが届きます。

 

さらに「既存の免許証とマイナ免許証を両方発行する」ことも可能で、日本人がイタリアやフランスなどで運転する場合に、日本の従来の免許証が必要になることなどを踏まえています。そして今後も、既存の免許証の廃止は行わない方針です。


米大統領選の討論会で、主要メディアは「ハリス勝利」と報道 回答をはぐらかすハリス氏に「3年半の政権下で何もしていない」と一撃を加えたトランプ氏 2024.09.11

2024年09月12日 05時52分28秒 | 日記

米大統領選の討論会で、主要メディアは「ハリス勝利」と報道 回答をはぐらかすハリス氏に「3年半の政権下で何もしていない」と一撃を加えたトランプ氏

<picture>米大統領選の討論会で、主要メディアは「ハリス勝利」と報道 回答をはぐらかすハリス氏に「3年半の政権下で何もしていない」と一撃を加えたトランプ氏</picture>

 
画像:bella1105 / Shutterstock.com

《ニュース》

アメリカ大統領選に向けたテレビ討論会が10日夜(現地時間)、ペンシルベニア州フィラデルフィアで開催されました。カマラ・ハリス副大統領とドナルド・トランプ前大統領の討論会は、今回が初めてとなりました。

 

《詳細》

6月に行われたバイデン大統領とトランプ氏の討論会の際、バイデン氏の衰えぶりが露呈し大統領選の撤退につながったことで、今回も注目が集まっていました。討論のテーマは、経済政策や不法移民問題、中絶、ウクライナ戦争・中東戦争など、多岐にわたりました。

 

ただ、主催したリベラル寄りのABCの司会者(2人)の質問内容がハリス氏に偏っていたことに、批判の声が上がっています。

 

経済政策についてハリス氏は、「アメリカの中流階級と労働者階級を引き上げる」として、住宅支援や子育て支援を行うと述べました。そしてトランプ氏に対し、「億万長者と大企業への減税を行い、アメリカの財政赤字を5兆ドル増やすつもり」「(関税政策は)トランプ売上税(日本の消費税)だ」と批判しました。

 

これに対しトランプ氏は、自身は"消費税"などを課しておらず、むしろ関税によって中国から何十億ドルも利益を得たと反論。司会者から「関税による価格上昇をアメリカ人が許容できるか」との質問に関しても、「物価が上がることはない」とし、「もし彼女(ハリス氏)が気に入らないなら撤廃すべきだったが、その関税はバイデン政権下で3年半も続いている」と指摘。「私の政権ではインフレはなかったが、彼ら(バイデン・ハリス政権)はおそらく我が国の歴史上最高のインフレだった」と応酬しました。

 

アメリカで社会問題となっている不法移民について、司会者がハリス氏に「バイデン政権は今年6月に新たな規制を課したが、なぜ政権は選挙の6カ月前まで行動しなかったのか」と問うと、「私はこの壇上で、銃、麻薬、人身売買の罪で(検事として)国際犯罪組織を起訴した唯一の人物」「議会は今年、アメリカ上院の最も保守的な議員を含む、私が支持する国境警備法案を提出したが、トランプ氏がそれに反対した」と話をそらし、トランプ氏への批判に切り替えました。

 

ですが司会者はそれ以上の追及はせず、トランプ氏の不法移民の強制送還計画に話を移し、「1000万人を超える不法移民をどうやって国外追放するつもりなのか」「具体的に、どのような内容か。戸別訪問でもするのか」と詳細に質問。同氏が「不法移民のせいで犯罪率が高くなっている」と答えると、司会者は「FBIは、暴力犯罪は減少していると発表している」と発言。トランプ氏は「FBIは虚偽の発表をしている。最悪の都市が含まれていない」と反論しました。

 

さらにウクライナ戦争の話になっても、司会者の「あなたはウクライナに戦争に勝ってほしいと思うか」の質問に対し、トランプ氏は「私は戦争を止めてほしい。無駄に殺されている人々の命を救いたい」と回答しましたが、司会者は「ウクライナがこの戦争に勝つことがアメリカにとって最善の利益になると思うか」と同様の質問を繰り返しました。トランプ氏は「この戦争を終わらせることが、アメリカにとって最善の利益になる」と答えています。

 

その一方、バイデン政権のアフガニスタン撤退の混乱について問われたハリス氏は、「私はバイデン大統領のアフガニスタン撤退の決定に賛成した」と回答した上で、「トランプ氏はタリバンというテロ組織と直接交渉した」と批判。これに対しトランプ氏はバイデン政権の撤退について批判しましたが、司会者は「先に進みたい」とそれ以上の追及を止め、ハリス氏をかばいました。

 

そのほか、司会者は「2021年1月6日の米連邦議事堂襲撃事件について」や「2020年の選挙結果を認めないのか」「トランプ氏の『ハリス氏が突然、黒人に変わった』という"人種差別"的な発言はいいのか」など、トランプ氏の攻撃材料になるような質問ばかり浴びせました。

 

トランプ氏は討論会後、自身のSNSに「3対1だったが、最高の討論会だった」と投稿。実際、ハリス氏への司会者の追及は甘い一方、トランプ氏には「イエスかノーかで答えてください」と詰め寄る様子が何度も見られました。米FOXニュースは「司会はトランプ氏の発言を5回ファクトチェックしたが、ハリス氏の発言は一度も訂正しなかった」と指摘しています。

 

討論会の結果について、保守メディアのFOXやリベラルメディアのCNNなど主要メディアは、「ハリス氏の勝利だった」と報道しています。ただ個別に見ると、CNNの調査では、経済政策や不法移民問題についてはトランプ氏が20ポイント以上の差をつけており、軍の最高司令官としての役割についても9ポイントリードしていました。

 

ハリス氏をめぐっては、「台本を読み上げることはできるが、即興の質問には対応できない」と批判されていただけに、前回のバイデン氏のような目に見える失態もなく、予想外に善戦した印象を見せました。ですが討論の中身をつぶさに見れば、ハリス氏は自身の弱みにつながる質問には明確に答えず、逃げの一手に出ました。明らかな事実誤認もありましたが、民主党バイアスの強い司会者からの追及はありませんでした。

 

そうしたハリス氏に対し、トランプ氏は討論会の最後の締めで、象徴的な言葉を突きつけました。


オーストラリアが子供のSNS禁止法案提出へ SNS・スマホは"タバコと同じ"有害扱いになりつつある 2024.09.11

2024年09月12日 05時51分31秒 | 日記

オーストラリアが子供のSNS禁止法案提出へ SNS・スマホは"タバコと同じ"有害扱いになりつつある

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画像: Tada Images / Shutterstock.com

《ニュース》

オーストラリアのアルバニージー首相は10日、子供のSNS利用を禁じる法案を年内に議会提出すると発表しました。

 

《詳細》

フェイスブックやインスタグラム、TikTokなどが対象となる見通しで、禁止年齢は「14歳未満」から「16歳未満」を軸に検討されています。豪州政府は、SNS利用のための年齢確認の機能についても、近く試用運転する方針です。

 

禁止化の目的は、「子供の心身の健康を守ること」です。アルバニージー首相は、「我々は、ソーシャルメディアがソーシャルハーム(社会的害悪)を引き起こし、子供たちを本物の友達や体験から遠ざけていることを認識している」との声明を発表。ネットにおける集団いじめが精神衛生に与える悪影響や、暴力やポルノなどの有害コンテンツにさらされる危険性に懸念を示しました。

 

首相はテレビのインタビューにも、「子供が端末から離れ、サッカー場やプール、テニスコートに行く姿を見たい」とコメントしています。

 

アルバニージー首相が所属する与党・労働党のみならず、保守系最大野党・自由党もSNSの年齢制限に賛成しており、法案は提出後、可決される見通しです。


ボルボが2030年までの全新車「EV」化の目標を撤回、フォルクスワーゲンは従業員が「HV車を捨てたのは経営の失策」と批判 消費者が求めないものをつくり、笑うのは中国 2024.09.10

2024年09月11日 05時17分16秒 | 日記

ボルボが2030年までの全新車「EV」化の目標を撤回、フォルクスワーゲンは従業員が「HV車を捨てたのは経営の失策」と批判 消費者が求めないものをつくり、笑うのは中国

<picture>ボルボが2030年までの全新車「EV」化の目標を撤回、フォルクスワーゲンは従業員が「HV車を捨てたのは経営の失策」と批判 消費者が求めないものをつくり、笑うのは中国</picture>

 
画像: Pandora Pictures / Shutterstock.com

《ニュース》

大手自動車メーカーのボルボが、全ての新車を2030年までに電気自動車(EV)にする目標を撤回しました。新たな目標として、新車の9割をEVか、ガソリンでも電気でも走れるプラグインハイブリッド車(PHV)とし、最大で1割をハイブリッド車(HV)にするとしています。

 

《詳細》

ボルボは21年、大手メーカーで初めて「完全EV化」を目標に掲げましたが、EVの需要は想定したほど伸びていないのが現実です。

 

EUでは2030年代にガソリン車の新車販売が完全に禁止されることを見込み、各国政府はEV普及のため購入補助金を出して推進してきました。しかし、23年3月、ガソリン車の全面禁止の方針は撤回。ドイツでは23年末、EVの購入補助金を打ち切るなど、見直しが進んでいます。

 

現在、EUを席巻しているのは中国製のEVです。中国政府がメーカーに莫大な補助金を出すことで価格を大幅に下げ、シェアを拡大してきました。ただ、EUやアメリカ・カナダなどでは自国産業への影響、安全保障上の問題などから関税がかけられ、中国製EVの締め出しが始まっています。

 

そもそもEVは値段がかなり高く、充電設備も不足する中、EVの売り上げは伸び悩んでいます。中国メーカーですらPHV車・HV車が人気になっており、EV販売で先行する米テスラ社も、23年前半の世界販売は、前年同期比で7%減少しています。

 

そうしたなか、EVに投資を振り切ってきた企業は苦境に陥っています。フォルクスワーゲン社(VW)は、EV専用の工場に投資してきたものの、十分な利益が得られず、同社がずっと避けてきた人員整理に踏み込む可能性があるとしており、社員は反発しています。

 

同社従業員代表委員会のダニエラ・カバロ委員長は、同社の前CEOがハイブリッド車を「ニッチ技術」と切り捨てたことなど、経営陣の失策が業績不振の原因であると批判しています。


幸福実現党が台湾の立法院で「台湾関係法 試案」を発表 「日本と台湾は『自由、民主、信仰』の価値観を共有し、普遍の価値を守り抜くパートナーである」と宣言 2024.09.09

2024年09月10日 05時28分51秒 | 日記

幸福実現党が台湾の立法院で「台湾関係法 試案」を発表 「日本と台湾は『自由、民主、信仰』の価値観を共有し、普遍の価値を守り抜くパートナーである」と宣言

<picture>幸福実現党が台湾の立法院で「台湾関係法 試案」を発表 「日本と台湾は『自由、民主、信仰』の価値観を共有し、普遍の価値を守り抜くパートナーである」と宣言</picture>

 
台北の立法院で開かれた「日台友好に関する記者会見」。左側から、台湾基進 王興煥主席、台湾独立建国連盟 陳南天主席、台湾教授協会 陳俐甫会長、江夏正敏 幸福実現党幹事長、台湾団結連盟 周倪安主席。掲示された青色の幸福実現のポスターには、繁体字で「台湾を二度と見捨てない。今こそ日台同盟を」と記されている。

 

幸福実現党の江夏正敏幹事長が6日、台湾・台北の立法院で開かれた台湾教授協会主催の「日台友好に関する記者会見」にメインゲストとして参加。共産党独裁の中国の脅威を押しとどめ、日台の絆を深める「台湾関係法 幸福実現党試案」を発表しました。

 

会見で江夏幹事長は、「日本が台湾を一方的に断絶したことは“武士道"からみて間違った行為であった。今後の日本外交は、台湾と国交回復、同盟関係の樹立という方向に踏み出すべきだと考えている」「日本と台湾は、なんら法律的根拠もなく民間交流で成り立っている脆弱な関係であるため、まずは台湾関係法試案を策定したい」と語りました。

 

 

「日本政府は、台湾有事は日本の存立危機事態であると認める」

試案では、「第一条 この法律は、インド太平洋地域の平和を守り、繁栄を実現するために、日本国と台湾のあらゆる分野における交流を深めることを目的とする。」とした上で、「第二条 日本国と台湾は『自由、民主、信仰』の価値観を共有し、インド太平洋地域において、この普遍の価値を守り抜くためのパートナーであることを確認する。」としました。

 

また、安全保障の連携強化について、こう記しています。

 

「第六条 日本政府は、台湾有事は日本の存立危機事態(武力攻撃事態等及び存立危機事態における我が国の平和と独立並びに国及び国民の安全の確保に関する法律(平成十五年法律第七十九号)第二条第四号に規定する存立危機事態をいう。)であると認める。

 

2 日本政府は、日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約における「極東」とは、台湾地域も含まれるとの認識のもと、アメリカと連係して台湾海峡及びその周辺の防衛にあたる。

 

3 日本政府は、台湾の安全保障に関する協力体制を強化し、インド太平洋地域の平和と繁栄を実現するために必要があると認めるときは、自衛隊を含む政府機関が情報提供及び人材交流等を行うことができるものとする。」

 

会見に同席した主催者の台湾教授協会の陳俐甫会長をはじめ、民進党系のグループに属する政党「台湾基進」の王興煥主席、「台湾団結連盟」の周倪安主席、また「台湾独立建国連盟」の陳南天主席は一様に、幸福実現党への期待感を語りました。

 

 

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江夏幹事長は、繁体字版の「台湾関係法 幸福実現党試案」を示し、台湾を守る決意を語りました。

 

 

日台、米欧、インド、オーストラリアなど「中国を信仰ある国で包囲する」

また、会見で江夏幹事長は、日本と台湾をはじめ、アメリカやヨーロッパ諸国、インド、オーストラリアなど、「中国を信仰ある国で包囲すること」の重要性について、こう指摘しました。

 

「バイデン大統領が提唱してきた『民主主義vs.専制国家』という対立構図は、ロシアを中国・北朝鮮と結びつけてしまい、世界大戦の構図が出来上がってしまう。幸福実現党は、ロシアと中国を分断するためにも『無神論国家vs信仰ある国』の対立軸を打ち立て、ロシア正教の信仰を持つロシアを西側へ引き入れることが重要だ」

 

宗教政党として独自の外交戦略を提示し、これこそが台湾危機や第三次世界大戦の勃発を食い止めることにつながると訴えました。

 

 

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信仰ある国による「中国包囲網」の重要さを語る江夏幹事長(中央)。

 

 

「日本と台湾は運命共同体」「台湾を二度と見捨てない。今こそ日台同盟を」

幸福実現党は、これまでも「日本と台湾は運命共同体」という視点から、台湾との絆を深める施策を提言し続け、日本全国で「台湾を二度と見捨てない。今こそ日台同盟を」というポスターの掲示を進めています。

 

しかし、現在の民間交流のみで成り立っている脆弱な日台関係には、経済や国防などさまざまな面で問題があります。今回の会見では、中国に領空侵犯をされても毅然とした対応が取れない自民党を中心とした既存政党とは一線を画し、日本の国内法の制定によって法律的根拠に基づいた日台関係へと昇華させることの重要性を明確に訴え、台湾防衛の姿勢を明確に打ち出す、幸福実現党の本気さを示しました。

 

幸福実現党は長年にわたり、日本と台湾の関係強化を訴え、緊迫する台湾情勢を踏まえ、2021年12月には「日台友好議員連盟」(会長・古川一美:茨城県古河市議)を設立し、議連メンバーが訪台を重ね、台湾の政治関係者や有識者との交流を深めてきました。(台湾で肌で感じた、幸福実現党が掲げる「自由・民主・信仰」への大きな期待 【日台友好議連・台湾視察/特別ゲスト講演会レポート】)

 

 

大川隆法党総裁が提示した「中国の台湾化」というビジョン

遡ること5年前の2019年3月3日、幸福実現党の大川隆法党総裁は、台北にて、「愛は憎しみを超えて」という演題で講演されました。

 

その中で大川総裁は「私がお願いしたいことは、この台湾の繁栄と発展、民主主義、自由主義、そして、資本主義的なものの考え方と、信仰を大事にする考え方を、中国全土に広げることであり、実は、これが、中国の人民の幸福につながるのです。」と中国を台湾化することによって、中国共産党政権下の圧政と人権弾圧で苦しんでいる14億人の中国人を救うというビジョンを提示されました。

 

日本と台湾の絆が、第三次世界大戦の勃発をインド太平洋地域でくい止め、中国の人々を共産党の独裁から解放し、世界に平和と繁栄を実現するためにも、幸福実現党が日台の懸け橋の一助となるべく、国内外において更なる政治活動を推し進めていく決意です。

(幸福実現党広報本部 城取良太)

 

【関連サイト】

幸福実現党 台湾で「台湾関係法 幸福実現党試案」を発表

https://info.hr-party.jp/2024/14379/

 

【関連動画】

幸福実現党チャンネル 【日台友好議員連盟・台湾視察ダイジェスト】台湾総統選直前、迫りくる中国の軍事的脅威と選挙への介入。「台湾を二度と見捨てない。いまこそ、日台同盟を。」

https://youtu.be/ZC4JNhPsEYM

 

【関連記事】

2023年11月28日付本欄 台湾で肌で感じた、幸福実現党が掲げる「自由・民主・信仰」への大きな期待 【日台友好議連・台湾視察/特別ゲスト講演会レポート】

https://the-liberty.com/article/21032/


「努力しても豊かになれない」加速する悲観論が中国経済も政権も揺るがし始めた【澁谷司──中国包囲網の現在地】 2024.09.09

2024年09月10日 05時27分50秒 | 日記

「努力しても豊かになれない」加速する悲観論が中国経済も政権も揺るがし始めた【澁谷司──中国包囲網の現在地】

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澁谷 司

 

アジア太平洋交流学会会長・目白大学大学院講師

澁谷 司

(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏~05年夏にかけて台湾の明道管理学院(現・明道大学)で教鞭をとる。11年4月~14年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。20年3月まで、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。

 

北京大学の付属機関、中国国情研究センターが長年行ってきた社会調査結果の推移が、中国の不安定さの本質を浮かび上がらせている。

 

1988年に設立された同センターは、中立、非営利の学術研究機関であり、科学第一の目的を追求するとされる(*1)。同組織では、米ハーバード大学のマーティン・K・ホワイトと米スタンフォード大学のスコット・ロゼールの研究チームが共同で、中国社会の"不平等"について、約20年にわたる実証研究を行ってきた。

 

調査は2004年から2014年までの間に3回行われ、さらに最新の調査が2023年に実施されている。

(*1)2024年7月11日付『万維読者網』

 

 

「努力で豊かになれる」と信じる人が減っている


今を生きる若者たちに、「信じることができる心」を伝えるアニメ映画 「きみの色」【高間智生氏寄稿】 2024.09.08

2024年09月09日 05時27分56秒 | 日記

今を生きる若者たちに、「信じることができる心」を伝えるアニメ映画 「きみの色」【高間智生氏寄稿】

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全国で公開中

 

 

《本記事のポイント》

  • 若者たちに必要な「神の存在」と「信仰心」
  • 変えられないものを受け入れるために必要な「こころの力」と「勇気」
  • 物質的なものと釣り合う心の発展を

 

 

本作は、キリスト教信仰が色濃く残る長崎市街を舞台に、若者たちが、つまずきながらも、支え合いながら成長していく姿を描いた心温まる青春音楽映画。

 

山田尚子監督が長崎市内の教会を巡りながら育んだ着想を、気鋭の脚本家・吉田玲子氏が巧みにストーリー化した。

 

 

若者たちに必要な「神の存在」と「信仰心」

映画は、長崎市街を舞台に、ミッション系女子高校を勝手に退学したことを家族に打ち明けられない少女きみ、母親からの将来の期待に反して、隠れて音楽活動をしている男子ルイ、きみの同級生で、人が色で見えてしまうトツ子という3人の高校生が、ふとしたきっかけでバンドを結成し、離島の古い教会で練習しながら心を通わせ、初めてのライブに臨むという青春音楽物語だ。

 

しかし、"ごくありふれた"とも言えるこの物語が、フランシスコ・ザビエルの伝道以来、隠れキリシタンとしての長き苦難を経て、キリスト教信仰を脈々と伝えてきた長崎という街のなかで進行していくなかで、思わぬ展開を見せ始める。

 

キリスト教信仰が空気のように満ち、息づいている世界に生きる彼らは、親との葛藤や、抱え込んでいる心の傷を不必要に大きくすることなく、明るい未来に向かって互いに支え合って歩みを進め、成長していく。

 

その姿は、この殺伐とした世界のものとは思えず、どこか天国的な、ユートピア的とも言える、とても心温まるものへと昇華されている。

 

長崎市や五島列島の教会を巡り、思索を重ねたという山田尚子監督は、長崎の街並を舞台としたことについて、「〈信じることができる心〉を描きたかったというのが、シンプルなところかもしれません。何かを信じることができる心というものに、とても尊敬を持っているんです」(映画パンフレットより)と語る。

 

宗教2世問題など、宗教が若者に及ぼす悪影響ばかりが議論されている中、神への信仰がごくありふれて普通に存在することが、思春期の子供たちにとって心安らかに生きるための前提であることを描いているという意味で、この映画は大変"挑戦的な"映画だと言える。

 

 

変えられないものを受け入れるために必要な「力」と「勇気」

映画は、主人公のトツ子が、誰もいない学校附属の礼拝堂で、「変えることのできないものを受け入れる力をお与えください」と独り唱えるところから始まる。この祈りの言葉は、アメリカのプロテスタント神学者ラインホルト・ニーバー(1892-1971)がつくったとされ、この映画の基調となっている。

 

ニーバー神学に詳しい大木英夫氏(元東京神学大学長)によると、ニーバーが現代社会最大の問題だと考えたものは、価値相対主義、つまりニヒリズムだという。

 

ニーバーによると、ニヒリズムに打ち勝つためには、被造物である人間にとって、どうしても変えられないものが存在することを認めるべきであり、そしてその変えられないものは創造主によって創られているがゆえに変えられず、それゆえに人間は、創造主の存在を受け入れることによって、初めて謙虚さを取り戻し、自己絶対化の誘惑を克服できるのだという(*)。

(*)大木英夫著『新しい共同体の倫理学』より

 

そして、このニーバーの祈りの後半は、映画でも触れられていた通り、次のように続く。

「神よ、変えるべきものを変える勇気を、そして、変えられないものと変えるべきものを区別する賢さを与えてください」。

 

 

物質的なものと釣り合う心の発展を

人間が物質的な発展に酔いしれ、神に成り代わり、すべてのものを自分の思いのままにつくり変えることができると、傲慢にも考えるようになったことについて、大川隆法総裁は著書『救世の法』の中で次のように指摘している。

 

天上界から見て、何がいちばん不満なのでしょうか。それは、一言で言えば、『人類が信仰心をなくしている』ということです。物質的な発展自体には、人類の生活を便利にする面もあるため、それを否定する気持ちは私にはありません。しかし、そうした『物質的な発展』と釣り合うだけの『心の発展』が必要です。これらは釣り合っていなければならず、このバランスが崩れると、人間は驕り高ぶり始めて、自分たちが神に成り代わったような気になり、できないことは何もないような気持ちになるのです

 

確かに、私たちは、物質的な繁栄を成し遂げ、歴史上、稀に見る便利な生活を享受している。しかし、それに釣り合うだけの心の発展、つまり、信仰心に基づいて、もう一段深く、互いに愛し合い、高め合うことこそが、これからの人間社会に求められる目標とならなくてはいけないということだろう。

 

信仰をごく当然のものとして受け入れながら、その中で、支え合いつつ、自分の持っている良き性質を花開かせようともがいていく高校生たちの姿を描いたこの映画は、信仰や宗教を裏側の世界に追いやってきた日本の教育や文化と、日本人の心のあり方について、見直しのヒントを投げかけているとも言えるだろう。

 

『きみの色』

【公開日】
全国公開中
【スタッフ】
監督:山田尚子 脚本:吉田玲子
【キャスト】
出演:新垣結衣ほか
【配給等】
配給:東宝
【その他】
2024年製作 | 100分 | 日本

公式サイト https://kiminoiro.jp/

 

 

【関連書籍】

救世の法

 

『救世の法』

大川隆法著 幸福の科学出版

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

【高間智生氏寄稿】映画レビュー

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青森県の「風力規制ゾーン」、現行の風力計画の大半が対象に 全国No.1風力県の"脱再エネ"は影響大 2024.09.07

2024年09月08日 05時22分13秒 | 日記

青森県の「風力規制ゾーン」、現行の風力計画の大半が対象に 全国No.1風力県の"脱再エネ"は影響大

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《ニュース》

青森県はこのほど、大規模陸上風力などの再エネ施設を規制する区域を示した、ゾーニング(区分け)マップ案を公表しました。それによると、現在計画中の陸上風力事業の大半が対象になるといいます。

 

《詳細》

青森県では、国内最大級の風力事業計画が県知事らの反発によって中止になるなど、風力開発による自然環境破壊が、かねてより問題視されていました。現在、再エネ開発と自然の「共生」を目指す条例づくりが行われており、その一環として、地区によって違ったレベルの規制を課す「ゾーニング」の導入が議論されています。

 

県の有識者会議は3日、ゾーニングマップ案を公表。県内の面積の大半が規制対象になる見通しとなりました。

 

規制は、出力500キロワット以上の陸上風力、2000キロワット以上の太陽光が対象となります。世界自然遺産や文化遺産、ラムサール条約湿地、国や県が指定した鳥獣保護区や、保護林などを含む区域は「保護地域」とされ、原則として事業の計画は認められません。

 

それに次ぐレベルが、保安林や、県開発規制地域などを対象とし、市町村の事業認定を受けなければ事業ができない「保全地域」とされ、マップの大半を占めます。

 

それ以外が「調整地域」とされ、なかでも市町村が再エネ導入を促進するエリアが「共生区域」と位置付けられます。

 

県によると、現在県内で計画されている陸上風力開発事業の大半が、「保全地域」に区分され、法定化されれば、開発には地元自治体の同意を得ることが不可欠となります。

 

条例ではゾーニングのほかに、事業者と住民との意見交換の場の新設などが明記され、本年度中の制定を目指すといいます。


バイデン大統領の次男ハンター氏が突如として脱税の罪を認める 裁判回避でバイデンファミリーの汚職疑惑をうやむやにする気か 2024.09.06

2024年09月07日 05時31分43秒 | 日記

バイデン大統領の次男ハンター氏が突如として脱税の罪を認める 裁判回避でバイデンファミリーの汚職疑惑をうやむやにする気か

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画像:Andrew Leyden / Shutterstock.com

《ニュース》

脱税などの9つの罪に問われていたバイデン米大統領の次男ハンター氏が5日、ロサンゼルスの連邦地方裁判所に出廷し、全ての罪を認めました。これまで罪状を否認していましたが、突如として主張を一転させました。

 

《詳細》

ハンター氏は昨年12月、税金の申告や納付を怠った脱税など9つの罪(軽犯罪6件、重犯罪3件)で起訴されていました。起訴状によると、2016~19年度の4年間にわたり、少なくとも140万ドル(約2億円)の税金の支払いを逃れるため、虚偽の申告をしたとされています。その間、ハンター氏は風俗やポルノサイト、高級ホテルなど「贅沢で淫らな生活」に大金を浪費していたことも明るみになりました。

 

ハンター氏はこれまで一貫して無罪を主張してきましたが、公判当日に一転して有罪を認めました。同氏は当初、「無罪を主張しつつも、検察側が有罪判決を下すのに十分な証拠を持っていることを認める」という「アルフォード答弁」を要求。これにより裁判をスキップしたい思惑があったものの、検察側は却下しました。そこで、同氏は一方的に罪を認める「公開答弁」に切り替えた、という経緯がありました。

 

同氏が罪を認めた理由について、弁護士のローウェル氏は「依頼人は、薬物中毒だったときに起きたことについて友人や家族が証言することを避けたかった」と述べています。

 

ハンター氏が有罪を認めたことで、公判は開かれず、12月16日に量刑が言い渡されることになります。連邦地裁は、最長17年の禁固刑と最高130万ドルの罰金が科されると説明しています。

 

共和党側は今回、ハンター氏の中国やウクライナ等における不正ビジネス疑惑を追及するつもりでしたが、公判が開かれないためその意図も叶わないことになります。


AIに戦争の意思決定を任せると、核戦争にエスカレートしやすい 自己保存の本能がないため、ためらいなくエスカレートさせる 2024.09.06

2024年09月07日 05時30分38秒 | 日記

AIに戦争の意思決定を任せると、核戦争にエスカレートしやすい 自己保存の本能がないため、ためらいなくエスカレートさせる

<picture>AIに戦争の意思決定を任せると、核戦争にエスカレートしやすい 自己保存の本能がないため、ためらいなくエスカレートさせる</picture>

 

《ニュース》

人間が采配を振うよりも、AIは戦争を容易にエスカレートさせ、核戦争にもためらいがないことが、兵棋演習(ウォーゲーム)を使ったリスク検証で判明したと、オーストラリア戦略政策研究所(AFPI)がこのほど指摘しました。

 

《詳細》

戦争が高度化・複雑化・高速化する中、AIを戦争の道具に取り入れる流れは世界的に強まっており、AIに重要な意思決定をどの部分まで許容するのかについて、論争が起きています。例えば、人間が関与することなく、目標を選定して攻撃する自律型致死兵器(LAWS)に関する議論をめぐり、国連では、アルゴリズムが生死に関わる決定を完全に制御すべきではないことが強調されています。

 

そうした中、今回のウォーゲームにより、人間とAIの違いが浮き彫りとなりました。人間にとって、戦争は自らの意思を相手に強制する手段であり、本能的に自己の生命を守ろうとします。ところが、AIは人間の自己保存欲に拘束されないため、外交や軍事上の重要な意思決定の際、「人間よりも、紛争を物理的な戦争、さらには核戦争にまでエスカレートさせる可能性が高い」とAFPIは指摘します。つまり、AIは"最大の成果"を出すのであれば、人を大量に殺すというリスクを軽視する懸念があります。

 

迅速に処理できるAIが普及するにつれ、AIを誤情報やバイオテクノロジーなどに取り入れれば入れるほど、人間の関与が薄れ、監視の目も離れてしまい、結果的にAIが暴走する可能性もあります。


中国アフリカ協力フォーラム首脳会議が北京で開幕 習主席「3年で約7兆2880億円」の支援表明 アフリカが中国経済圏にのみ込まれる状況を許すな 2024.09.05

2024年09月06日 05時13分55秒 | 日記

中国アフリカ協力フォーラム首脳会議が北京で開幕 習主席「3年で約7兆2880億円」の支援表明 アフリカが中国経済圏にのみ込まれる状況を許すな

<picture>中国アフリカ協力フォーラム首脳会議が北京で開幕 習主席「3年で約7兆2880億円」の支援表明 アフリカが中国経済圏にのみ込まれる状況を許すな</picture>

 
画像: speedshutter Photography / Shutterstock.com

《ニュース》

アフリカ53カ国の首脳らが中国・北京に集まり、「中国アフリカ協力フォーラム」首脳会議が4日~6日の日程で開催されています。

 

《詳細》

同会議は、3年に1度、中国とアフリカで交互に開催されています。北京で各国首脳が顔を合わせるのは2018年以来となります。

 

劉豫錫・中国政府アフリカ事務特別代表によると、今回の会議は、中国が近年開催した中で最大規模かつ最多の外国首脳が出席する外交行事になったといいます。多くのアフリカ諸国の首脳やアフリカ連合委員会委員長が代表団を率いて出席しているほか、国連事務総長や関連する国際機関の関係者も出席しています(4日付人民網日本語版)。

 

中国の習近平国家主席は5日の開幕式の基調講演で、中国とアフリカの関係は歴史上「最高」であると述べ、アフリカ諸国との二国間関係を「戦略関係のレベル」に引き上げることを提案しました。そして中国はアフリカ諸国と協力し、南半球に「新たな近代化の波」を起こすと表明。そのために、市場を開放し、アフリカの後発開発途上国33カ国にゼロ関税待遇を与えること、今後3年間で2100億元の融資と800億元の援助を含む総額3600億元(約7兆2800億円)規模の財政支援を行うこと、軍事援助と訓練を提供することなど、10項目を提案しました(5日付サウスチャイナモーニングポスト)。

 

中国は、15年連続でアフリカ最大の貿易相手国となっています。2000年に116億7000万ドル(約1兆6793億円)だった中国とアフリカ間の貿易総額は、23年には2821億ドル(約40兆5941億円)に増加しており、今年1月から7月の貿易総額も過去最高を更新しました。アフリカ各国の対中輸出の約9割は原油、鉄鉱石、銅などの資源です。

 

また中国は、経済圏構想「一帯一路」に沿って、2000年から23年の間に、アフリカ諸国に1823億ドル(約27兆円)の融資を行っており、これら融資は湾港や鉄道、高速道路、水力発電ダムなどの大規模プロジェクトに充てられています。

 

一方で、南アフリカのラマポーザ大統領は、2日に習主席と会談した際、中国の「一帯一路」に固くコミットし続けるとした上で、「私たちの二国間の貿易には増加が見られましたが、南アフリカとしては貿易赤字を縮小し、貿易構造の改善に取り組みたいと考えています。(中略)より持続的な製造業と雇用創出への投資を強く求めます」と語り、貿易均衡を求めていました。