９．１１について 高橋五郎著「天皇の金塊」

コー

ｐ－１２０

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日本国民の一部に明治維新以来の「ゴールド・カルテル」の指導よろしきを得た不届きな”強盗団”が存在したからだ。強盗団とは、明治政府を捏造樹立して、天皇を祭り上げ、天皇の名をかたり、その「畏れ多い」権威を笠に着て、国民の歴史認識を誤導、そうやって私益と名誉を求めた政府の元老、財閥商人，政治家それに高級軍人たちのことだ。

（コー注：いまのワクチンバブルを作り、大儲けをしているのは、財閥商人、医薬業界人、政治家、それに高級役人なんだろう。）

彼らはゴールド・トラストを後ろ盾に、その傀儡として明治政府をデッチ上げて天皇を担いで走りつづけてきた。巧みな人心操縦術（欧米の知恵を借りたマインド・コントロール）で天皇と日本国民を戦争に駆り立て、戦争のどさくさに紛れて、アジア各国で日本軍人と地下組織のならず者たちに強奪をくり返させたものだ。ーーーーーー。

ーーーーー。　ｐ－１５９

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たとえば、開国以前の16世紀から、当時の日本の実力者たちは異国から宗教、鉄砲や複式簿記ほかを”密輸入”して、権力支配の道具として活用してきた。大多数の人心と命の掌握のみならず、思わぬ発想まで満載した便利な舶来文化は権力者たちにとっては物心併せた支配道具になり得たからだ。

（コー注：債務貨幣制度と中央銀行制度をとりいれた日本人も、自分たちの日本を支配する強力な道具だ、と思ったんだろう）

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ｐ－１６５

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イギリスはもとより、フランス（ナポレオン一族）も、すべて１９世紀の最初からすでにロスチャイルド一家の手の平の上で操られた存在だった。その意味で引用情報にある日本の二大藩閥のそれぞれを贔屓（ひいき）した西洋二か国のそれは見せかけにすぎず、あえて区別するまでもない。金太郎飴と同じで、国内であれ、イギリス、フランスであれ、現地で登場する真の「国王」（小論の表現）の顔はいつも大金融業者ロスチャイルド一家なのだ。同家は日本ではイギリスに薩摩藩と長州藩を、そしてフランスには徳川幕府をそれぞれ割り振って監視を続けていた。だからこそ幕府とフランス、薩長とイギリスを別途に区別して眺めるのは無意味なのだ。ーーーー。

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（コー注：高橋五郎は生前、トランプとヒラリー・クリントンが以前大統領選挙を争っていた時に、二人は「同じコインの表と裏で同じだ」と言っていた。今回のバイデンとトランプのことを、彼が生きていたら何と言うのだろうか。）

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９．１１について またまたコーさん、ブツブツーーーー。

とあるスナックで

コー

ブツブツーーーー。

「おい、銀行屋大丈夫かい。トランプが大統領だってよ。」

「大丈夫ですよ、殿。これからですよ、我々の力を見せるのは。これからますますアメリカ国内で対立が激しくなるでしょう。一部では銃が発砲されるようになりますよ。そして経済も株価暴落から、リセッションですね。もう準備万端です。我々の方針、（分割、対立させて管理する）に変更はありません。

「そうかそうか、いよいよ本番だな。」

「そういう事です、殿。本番です。」

９．１１について えーー！！ アルゼンチンも！！

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コー

これは面白い。エルサルバドルの成功で、アルゼンチンもビットコインを法定通貨にするのか。

アメリカ、そしてドル支配に不満のある中米諸国は、自国のインフレもあり、考えてしまうだろうな。

「債務貨幣制度」と「中央銀行制度」を採用している多くの国には、大変なことだな。

えらいこっちゃ。

９．１１について 高橋五郎著「天皇の金塊」２００８年５月学習研究社

とあるスナックで

コー

この本の中で、信用創造について、書かれている。

ｐ－１７３

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つまり「信用創造」政策は、国民の血税投入（強奪）で穴埋めする他力本願の政策だ。近年のヘッジファンド・ビジネスを潤わせているのが信用創造の応用版。通貨発行権の独占化と「信用創造」を導入した松方の日銀政策は、通貨量を自在にする権力者の絶大な力を象徴する恐怖の政策であり、国民に恐怖を与えて支配を確実にする手法はロスチャイルド家一流の手法そのものなのだ。

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そしてBISについて　　ｐ－２２１

「BISの大戦時の理事には、アメリカ、ドイツ、イギリス、ベルギー、イタリア、それに日銀が派遣した銀行家たち、つまり交戦国同士が顔をそろえていた」と。

なぜ、交戦国が一同に介してBISに理事を送り込んだのか。それは戦費を捻出して金塊を換金するシステム（マネー・ロンダリング機能）を共有するためだ。戦争の実像がここにかいま見える。ーーーーー。

ーーーーー。　ｐ－２２３

繰り返すが、ニッポンは明治政府以来の（松方正義、レオン・セイによる日銀創設以来の）世界金融ネットワーク・メンバー国だ。そのニッポン政府が１９３０年のBIS開設時から同行に理事と担当者を送り込むのは当然の責務だった。BIS開設以来、日銀と横浜正金銀行ほかの銀行からスイスに派遣されたニッポンのバンカーたちは、祖国ニッポンの広島、長崎に原爆が投下され、天皇の玉音放送が流れ、皇居前に集まった国民が放心して玉砂利に頭を垂れ、涙にくれたとされる戦争終結の日を過ぎても、なお黙々とバーゼルのBIS

で銀行業務を続けていたものだ。ニッポンは戦争に加担してそこで入手する金塊で、戦費を賄っていたから当然の業務だ。もっといえば、世界戦争は連合国も枢軸国も一緒に、つまり”談合”して稼ぎに走った”ゲーム”だったのだ。ーーー。

ーーーーー。

（コー注：まさに”戦争”こそ、おいしい飯の種だという事だ。たとえばどっかの国同士がちょっともめていれば、刺激して大きな戦争にしてやろうと思うのは、当然至極なことだ。戦争ほど儲かる機会はないんだろうから。）ーーーーー。

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９．１１について 高橋五郎著「天皇の金塊２００８年５月学習研究社

とあるスナックで

コー

今、高橋五郎の本、「天皇の金塊」を読んでいるんだが、そこに日本が明治初期に、どのようにして現在の金融制度が作られてきたのか、が書かれている。

ｐ－１５５

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日銀は天皇の地位をカネで操る幕末維新政府の顧問団たちとユダヤ金融商人たちの魂胆が実を結んだ産物だ。明治政府樹立の”革命的行為”からは、まずは天皇家が、戦争にも「金の百合」にもまったく関与させられなかった事情が漏れ出ている。天皇が関与しなかったのではなくて、させられなかった理由が見えてくるのだ。日銀は外国の金融商人と徳川幕府（明治新政府）の顧問団が作り上げた”合作銀行”　つまり、国際社会に乗り出した幕末維新政府の関係者と日本支配を企んだ外国資本家たちの”野合”で生まれた混血銀行だ。ーーーー。

　

ｐ－１８０

松方は１８８１年（明治１４年）に明治政府に「財政議」と題する政策案を提出していた。案には「日本帝国中央銀行案」も盛り込まれていたのだった。その案は３年前の１８７８年にパリでロスチャイルド家（レオン・セイ）が松方に伝授したあの中央銀行創設だった。大蔵卿大隅が、黒田の政治スキャンダル（政変）に巻き込まれて失墜した１８８１年（明治１４年）の１カ月前に松方案はすでに提出されていたもの。つまり、松方サムライ軍団はプランの実現を政変を待ってシナリオどおりに運んだもの。と見られても仕方がない。

中央銀行の創設機会を密かに手繰り寄せてきた松方らの藩閥と民間商人を含むサムライ軍団は、「政変」（大隅追放）が自分たちの陰謀を無関係だとして装った。

「政変」で大隅失墜を仕掛けた彼らは松方を走らせてロスチャイルド家との謀議で私益の創出システムを求めてきたサムライ軍団の仕業だとは気づかせなかった。

ロスチャイルド家をバックに、薩摩藩の大久保、松方、黒田や長州藩の木戸孝允（桂小五郎）、伊藤博文、山縣有朋、桂太郎、渋沢栄一らと意を通じた両替商（銀行）で貿易商の三井、三菱、住友などは明治新政府の樹立にこぎつけたお馴染みのサムライ軍団たちへの資金支援を請け負った。政変の仕掛け人で日銀創設を実現した経済メンバー（顧問団）たちには欠かせないスポンサーだった。

松方のパリ訪問（日銀創設と天皇の権限を排除する策謀）は、成功する。大金融業者ロスチャイルド家ぐるみの明治新政府の樹立がかなったのだ。つまり、明治政府が世界の巨大な金融資本を取り込んだ（大スポンサーを獲得した）政府であったことを明かしている。後年の日清、日露戦争、そして太平洋戦争まで、巨大資本家の資本支援で戦費を容易に調達（歴史では苦労の末の資金調達だといいくるめている）しかしながら、戦争事業に加担、天皇の不満をそぐために、天皇家には大財閥の地位のみ与えて権力は与えない。すなわち、ロスチャイルド家と松方サムライ軍団による日本完全支配の謀議と戦略は奏功した。ーーーーーー。

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ｐ－１５６

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日銀遺伝子の”厚かましさ”は日銀総裁を務めた福井俊彦（１９３５～）という人物と総裁の地位との関係から見ることができる。福井は世界的な金融証券会社ゴールドマン・サックス社の顧問を務め、２００５年にフランス政府からレジオン・ドヌール勲章を授与された金融経歴の持ち主だ。G・サックス社は株の空売りで、日本の老舗山一証券会社を破綻させ、都内の一等地の不動産を買い叩いているアメリカの巨大金融証券会社としても知られている。ビル・クリントンが大統領就任直前まで同社の共同会長を務めていたり、ヘンリー・キッシンジャーが徘徊したりしている同社は、いわゆるハゲ鷹ファンドの頂点に立つ会社でもある。

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ｐ－１７２

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松方はロスチャイルドが”発明”した「信用創造」政策を採用した。この政策は、日銀が貸出量を操作するだけで、一国の経済の好不況をコントロールできる政策だ。貨幣量の増加をもたらす政策手法「信用創造」について、吉田（吉田祐二）は小論で「恐慌の発生には、銀行が信用量の拡大を止めるだけで十分である。そうすれば遅かれ早かれ不況の恐怖は発生する」とするハイエク理論（貨幣理論と景気循環）を挙げ、「信用創造」のカラクリと手法の独占活用を日銀の基礎に置いた政策だと指摘している。

（コー注：今でも日銀が金利を動かすだけで、景気を左右させることができる。日銀はそのそぶりを見せるだけで、日本全体に「恐怖」を与えられる。）

「信用創造」とは、たとえば、ある銀行が中央銀行（日銀）に準備金を一億金預けて、その準備率をこの１パーセントとすれば、ーーー。

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