人工微粒子、細胞に有害活性酸素 肺の炎症原因に、名古屋大

化粧品のシリカとかもそうではないでしょうか？

人工微粒子、細胞に有害活性酸素　肺の炎症原因に、名古屋大（共同通信） - Yahoo!ニュース

近年生産量が増加している人工微粒子を吸い込むと肺に炎症が起きる仕組みが分かったと、名古屋大と大阪府立大の研究チームが17日付の国際科学誌に発表した。細胞の中に取り込まれ分解されずに蓄積し、有害な活性酸素が発生していた。 　微粒子の大きさが小さいほど炎症が悪化しやすいことが知られている。名古屋大病院の阪本考司病院助教は「発がん性が指摘されているPM2.5でも同じ仕組みが働いているかどうかを調べたい」と話した。 　チームは化学的に安定な微粒子「シリカ」に着目。直径50ナノmの微粒子をマウスに吸い込ませ、3日後に肺を調べると炎症の範囲が約10倍になっていた。

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ナノマテリアル
使われている範囲はかなり広い　
医薬品・サプリ・パッケージ・スポーツ用品
食品・ 繊維・家庭用 家電・ 塗料・タイヤ
化粧品・インク・ 紙加工　電子部品
他多数で次々と開発使用されている

フラーレン
SWCNT・MWCNTなどカーボンナノチューブ
銀・銀+無機微粒子 ・鉄・農薬
カーボンブラック・酸化チタン・アルミナ
酸化セリウム・酸化亜鉛・シリカ　
ポリスチレン・デンドリマー・ナノクレイ
カーボンナノファイバー
顔料微粒子・アクリル微粒子
リポソーム・白金ナノコロイド
風力発電用のプロペラ
量子ドット・ニッケルなど
触媒や研究用あるいは試薬なども有りますね。
私達の身近な製品にも多数使われています。
やはり製造工程における暴露での健康被害が一番の危険と思われます。
しかし、どこで吸い込むか判らないから、注意は必要です。パウダーや防水スプレーは要注意

ワクチン接種、病院で代金請求に疑問の声 「無料のはず」でも再診料請求のなぜ？

ワクチン接種、病院で代金請求に疑問の声 「無料のはず」でも再診料請求のなぜ？（京都新聞） - Yahoo!ニュース

　新型コロナウイルスワクチンの接種を京都市内の病院で予約した高齢者から「病院でお金を請求された。ワクチンは無料のはずでは」という声が京都新聞社に寄せられた。政府も「ワクチンは無料で接種できる」としている。なぜ請求が発生したのか理由を取材した。 【写真】ワクチン2万回分を廃棄 　声を届けた男性（80）によると、5月中旬、ワクチン接種の予約を取ろうとかかりつけ医のいる市内の病院に電話。「予約は来院時に」と言われたので、同21日に病院を訪れて主治医と面談し、7月下旬に1回目の接種を予約したという。 　ところが帰り際、会計で「再診料」として診察代240円を請求された。疑問に思って窓口のスタッフに「おかしいのでは」と尋ねたが、明確な返事がなかったため、やむを得ず支払った。男性は「予約を取っただけなのに」と憤る。 　病院側はなぜ診察代を請求したのか。この病院を取材すると、持病がある人に対し、接種が可能か確認するため、主治医が診察してからでないと予約を入れない仕組みにしているという。男性の場合も病歴などの確認をしたため、診察代を請求したという。 　ただ、男性に事前に診察代が必要なことを伝えていなかったことから、240円は返金する予定という。しかし、あくまで「診察は必要」との立場は変わらず、病院の事務長は「受診のついでに予約も取れて『手間が省けた』という人もいる。ワクチンを打つ代わりに診察代を取ろうとした訳ではない」と強調する。 　ワクチン接種は予診も含めて無料で、接種当日に医師が予診票に基づいて体調を確認するルールとなっている。京都市の担当者は「『予診の予診』をやってはいけないという決まりはない。診察が必要とした医師の判断に対し、市から指導などはできない」とする。京都府ワクチン接種対策室も同様の見解だ。 　国はどうか。厚生労働省予防接種室は、患者からの依頼や同意の下で医師が接種前に事前に診察することは「あり得る」とした上で、単に予約を取りに来た人に不要な診察を行うことは「不適切と言わざるを得ない」と明言する。3日の参議院厚生労働委員会でもこの問題が取り上げられ、担当局長が同趣旨の答弁をした。 　男性は国の見解に納得した上で、「持病を分かっているからこそのかかりつけ医。私が受診した医療機関が行ったことはいわば『二重予診』で、診察代を払っていても少額のため黙っている人も多いのでは」と疑問を呈する。 　診察代を請求した病院を運営するのは厚労省所管の独立行政法人。東京にある法人本部に法人全体として同じような対応をしているのか尋ねると、担当者は「法人は介在していない。それぞれの病院に任せている」と話した。

緊急事態宣言を９都道府県で６月２０日で解除へ！沖縄県だけは除外 菅義偉首相が方針

沖縄除く9都道府県 緊急事態宣言解除へ 政府方針固める
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210616/k10013088581000.html

新型コロナウイルス対策で10都道府県に出されている緊急事態宣言について政府は沖縄を除く9都道府県で解除し、このうち東京、大阪など7都道府県は、まん延防止等重点措置に移行させることを専門家でつくる分科会に諮る方針を固め、与党側に伝えました。