昨日のNHKのクローズアップ現代で「産みたいのに産めない ~卵子老化の衝撃~」というテーマの番組を放送していた。(http://cgi4.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail.cgi?content_id=3158)
私は、ブログの訂正や投稿の処理をしながら、横目で50分過ぎまでこの放送を見ていた。
内容は、今まで知らなかったことで、女性もほとんどの人がこの事実を知らないという。
この問題は、人口構成にも大きく影響し、日本経済の将来にも大きな影響を与える。
世間では、なんとなく晩婚化を当然のこととし、女性が若いうちに青春を楽しみ、仕事をしキャリアを積み、経済力をつけてから出産しても遅くないという考えが、一般的になってきている。
ところが、番組では次のような衝撃的事実が紹介されている。
<「卵子は老化する。35歳を超えると妊娠が難しくなる」。医師の言葉に、不妊クリニックのセミナーに集まった夫婦たちに動揺が走る。>
その事実を知った時には、既にどうしようもないのである。
私の知人にも40歳以上で出産した人を何人か知っているし、有名人にもいる。
男性は歳をとっても妊娠させる能力があることは知られている。
しかし、女性は35歳を越えると妊娠が難しくなるというのだ。
ほとんどの日本人はその事実を知らずに今まで来た。
不妊治療に多額のお金をつぎ込んだ人も多くいる。
不妊治療に来た人のほとんどは、最悪人工授精すれば産めると思っていたようだ。
しかしいくら体外受精しようが、本人が歳をとり卵子が老化していれば、妊娠が難しくなるのだ。
確かに、40歳過ぎても自然妊娠する人もいるが、それは珍しいということだろう。
多額のお金を不妊治療につぎ込むことを見ても分るとおり、子どもはお金では買えない。
この問題は、政府の人口政策の問題でもある。
今、少子高齢化の問題や、それによる年金問題、労働力や消費の減少による国力の衰退等、様々な弊害が指摘され、現在も続く日本の長期の景気低迷も、人口問題に起因しているということを海外の研究者が指摘している。
今、シングルマザーの多くが貧困にあえいでいるという。
また、出産し子育てをしていると、働ける職場がなくなるという。
このような状態では、女性は子どもを産み育てようという意欲はなくなるであろう。
人口政策は、国力とも直結する問題である。
少なくとも、人口問題を解消することで、年金・介護の問題や、消費の低迷や国力の低下問題が解消する。
そのためには、国を挙げて、結婚しやすい環境、女性が産みやすく子育てしやすいい環境、女性が働きやすい環境、シングルマザーでも安心して働き暮らせる環境、を法的にも予算上からも整備すること急務であろう。
政府や、マスコミは、その事実を国民に知らせ、国民的合意を形成する必要があるのではないか。
私は、ブログの訂正や投稿の処理をしながら、横目で50分過ぎまでこの放送を見ていた。
内容は、今まで知らなかったことで、女性もほとんどの人がこの事実を知らないという。
この問題は、人口構成にも大きく影響し、日本経済の将来にも大きな影響を与える。
世間では、なんとなく晩婚化を当然のこととし、女性が若いうちに青春を楽しみ、仕事をしキャリアを積み、経済力をつけてから出産しても遅くないという考えが、一般的になってきている。
ところが、番組では次のような衝撃的事実が紹介されている。
<「卵子は老化する。35歳を超えると妊娠が難しくなる」。医師の言葉に、不妊クリニックのセミナーに集まった夫婦たちに動揺が走る。>
その事実を知った時には、既にどうしようもないのである。
私の知人にも40歳以上で出産した人を何人か知っているし、有名人にもいる。
男性は歳をとっても妊娠させる能力があることは知られている。
しかし、女性は35歳を越えると妊娠が難しくなるというのだ。
ほとんどの日本人はその事実を知らずに今まで来た。
不妊治療に多額のお金をつぎ込んだ人も多くいる。
不妊治療に来た人のほとんどは、最悪人工授精すれば産めると思っていたようだ。
しかしいくら体外受精しようが、本人が歳をとり卵子が老化していれば、妊娠が難しくなるのだ。
確かに、40歳過ぎても自然妊娠する人もいるが、それは珍しいということだろう。
多額のお金を不妊治療につぎ込むことを見ても分るとおり、子どもはお金では買えない。
この問題は、政府の人口政策の問題でもある。
今、少子高齢化の問題や、それによる年金問題、労働力や消費の減少による国力の衰退等、様々な弊害が指摘され、現在も続く日本の長期の景気低迷も、人口問題に起因しているということを海外の研究者が指摘している。
今、シングルマザーの多くが貧困にあえいでいるという。
また、出産し子育てをしていると、働ける職場がなくなるという。
このような状態では、女性は子どもを産み育てようという意欲はなくなるであろう。
人口政策は、国力とも直結する問題である。
少なくとも、人口問題を解消することで、年金・介護の問題や、消費の低迷や国力の低下問題が解消する。
そのためには、国を挙げて、結婚しやすい環境、女性が産みやすく子育てしやすいい環境、女性が働きやすい環境、シングルマザーでも安心して働き暮らせる環境、を法的にも予算上からも整備すること急務であろう。
政府や、マスコミは、その事実を国民に知らせ、国民的合意を形成する必要があるのではないか。