電話は、“双方向”であるが”、普通は記録に残らない。ファックスは、“一方通行”であるが記録に残る。この違いは、大きなファクター（要素、要因）になる。
だから現在は、電話による注文や売買は記録に残らないので、言ったとか言わないが生まれる余地があり、商売ではあまり使われない。逆にファックスは、記録に残るので、有無を言うことができないので使われている。
最近、パソコンやスマホの普及によりオンラインや動画で記録が残るので、将来的には「言ったとか言わなかったこと」のトラブルはなくなるだろう。
私は数カ所の会員になっており、会員になる時には必ず“会員申込書”を提出する。なぜかと言えば、会員になれば年会費を払う必要が生じ、年会費を支払わなければ会員資格は失効すると規約に書いているからである。
最近、高齢化などを原因とする会員数の減少から、存続の岐路にある会が多く、私の所属していた会では休会なども出始めている。会の目的を達したものは良いが、町内会の加入率減少や会の消滅は如何なものと思っているが、その理由は“人とのつながり”の希薄化が原因のひとつである。
母のアルバムを見ていたら、“兵隊さん、ありがとう”という町内会で行なった写真があった。昔は、町内会が主体になって“一斉清掃”や“運動会”などもあったが、今は実施しない町内会が多いのではないだろうか。
一斉清掃などでは、会員同士の情報共有化が図られ防災などにも役立ったが、現在は行なわれていないので心配している。大きな地震など災害が起こったらどうするのであろうか。戦争や大きな災害が起こらないことを願うばかりである。
戦争のことを書いたが、ボタンひとつで何百万人を殺せる“核戦争”の時代だから、我々は薄氷を踏む思いで生きているのである。世界の各所で小競り合いの戦争が起こっているが、世界の平和を願わずにはいられない。
「十勝の活性化を考える会」会長
注） 核戦争
核戦争とは、核兵器を両勢力が主要な兵器として使用して戦われる戦争のこと。
核戦争とは原子爆弾、水素爆弾、中性子爆弾などの核兵器、またそれらを運搬する各種のミサイル、爆撃機、潜水艦などの兵器として両勢力が用いる戦争を指す。その規模については限定的なものから全面的なものまでさまざまな形態が考えられているが、いずれにしても甚大な被害が生じると考えられている。
2018年現在までに核兵器の実戦使用は第二次世界大戦におけるアメリカ合衆国の日本への2発の原爆投下のみであり、敵対国同士が核を使った戦争は発生していないが、キューバ危機や2017年北朝鮮危機など、核戦争を引き起こしかねない危機は発生している。
[核戦争を引き起こす要因]
核戦争の勃発には基本的に二つの要因があると考えられている。危険性のエスカレートと、奇襲攻撃によるものである。ここでは主な要因について述べる。
先制攻撃
核保有国が存在する限り常に存在する可能性である。戦争当事国の一方が核兵器で攻撃される危険性を感じれば、核戦争における初戦の優位を獲得するために先制攻撃を行う可能性がある。
危険度のエスカレーション
それぞれの国家の軍隊が危機的状況において相互に自らの優位性を争奪する過程で軍事的な威嚇のレベルを上げる際に発生する。ゆえに冷戦末期の国際政治において超大国の重要な権益にかかわる地域の紛争にかかわってはいけないという不文律があった。
優位性の喪失
相手国が軍事的優位性を確保した場合に、自国にとって不利な軍事力バランスの打破を期待して発生するものであり、優位性を完全に喪失する前に先制攻撃を実行しようという考え得る。
不合理な要素
情緒不安定・精神疾患・過激な宗教やイデオロギーなどの要素を持った非合理的な政策決定者によってもたらされる。彼らにとっては、多大な人命や財産の損失よりも、妄想によって産まれた敵の打倒や、信奉する神の勝利の方が優先される可能性がある。すなわち国際社会に上記のような人物が統治する核保有国が存在する限り、不合理な要素によって核戦争が勃発する危険性は存在する。
対核戦力先制攻撃
相手国の核戦力の基盤であるミサイルサイロ、潜水艦基地などに対する核戦力を用いた先制攻撃である。
ただし、外洋をパトロールする潜水艦には核兵器が搭載されており、その破壊は難しいため、不完全なものとなる可能性が非常に高い。
対通常戦力先制攻撃
相手国の通常戦力、陸軍・海軍・空軍の駐屯地・基地に対する核戦力を用いた先制攻撃である。
この攻撃が行われる場合は、その後に相手国の戦力を完全に無力化するために通常戦力を用いた攻撃が計画されている可能性が高い。
対産業攻撃
発電所、エネルギー施設、産業施設などの経済拠点に対する核戦力を用いた攻撃である。
ただし、この攻撃を実施する場合は、目標地域に民間人がいるため、多大な死傷者が出る。
対司令部攻撃
首都、統治機関、軍隊の参謀本部などの司令部に対する核戦力を用いた攻撃である。
この攻撃は理論上、相手国の報復攻撃を阻止することを目的としたものであるが、軍指導部は核兵器発射権限を各部隊に委譲できるため、実際に指揮系統を機能停止にし、反撃を封じ込めることは非常に難しい。
報復攻撃
先制攻撃を受けた場合、相手国の核戦力（場合によっては産業・司令部に対して）を無力化するために核戦力を用いて報復のために攻撃を実施する。
報復攻撃には主に二つの方法がある。
（出典： 『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋）