米韓合同訓練

韓国国民は五千年の史草にもないそのようなあきれる言い訳を聞いている。国政壟断勢力が謝罪どころか「相手のせい」にする言い訳ばかりを繰り返していて胸がつぶれる思いだ。禹柄宇（ウ・ビョンウ）前青瓦台（チョンワデ、大統領府）民情首席は「言い訳屋」だ。拘束令状実質審査で「上からの指示を下に伝え、下からの報告を上に伝える掛け橋だけをしていた」と言い逃れたという。「崔順実（チェ・スンシル）のことは全く知らない」とまたしらを切った。保身のために天下第一の「無能な小間使い」であることを自任したため…。
朴槿恵（パク・クネ）大統領と崔順実の言い訳はもっと自分に都合がいい。「侍女のようにこまごましたことをやってくれていた人間だ。私益追求や国政介入の事実を知らなかった」「（大統領が）裏切りのトラウマが強くて私に頼った。それで簡単にそばを離れることができなかった」と、責任をピンポンしている。「盗人にも三分の理」ということわざがピタリと重なる。
悪意的な言い訳には小細工と偽りのしくみが働く。金淇春（キム・ギチュン）・安鍾範（セヌリアン・ジョンボム）・趙允旋（チョ・ユンソン）・チョン・ホソンら国政壟断被疑者３０人余りが繰り出したあらゆる言い訳がそうだ。憲法第１条を「大韓民国は言い訳共和国である。大韓民国の言い訳権はわれわれ（国政壟断勢力）にあり、すべての言い訳は、われわれから由来する」と変えて叫んでいるようだ。うつ病に陥った国民の健康上の理由からも、悲しい言い訳共和国を終わらせなければならない。ところで初の過半得票直選大統領だったが、支持率が５％台に落ちたその人はきょうの憲法裁判所最終弁論にも出てこない。それが長考の末の一手なのだろうか。




仕様 (B-1B)諸元
乗員：4名
全長：44.81m
全幅：41.67m（可変翼最大展開時）/23.84m（最後退時）
全高：10.36m
翼面積：181.16m²
全備重量：216.365t
空虚重量：86t
エンジン：GE F101-GE-102 ターボファン 4基（推力14,060kg)×4
性能
最大離陸重量：217t
爆弾搭載量：34.02t（機内）/26.76t（機外）
最高速度：M1.25
航続距離：11,978km
武装[編集]搭載量
爆弾など最大34.019tを、3つのウェポンベイに収納。
爆弾
減速ユニット装備Mk-82無誘導爆弾×84
Mk-82円錐無誘導爆弾×84
Mk-62無誘導爆弾×84
Mk-65無誘導爆弾×8
CBU-87（英語版）/89（英語版）/97クラスター爆弾ユニット（CBU）×30
CBU-103/104/105風力安定クラスター爆弾×30
GBU-31JDAM GPS誘導爆弾（Mk-84汎用型とBLU-109の組み合わせ）×24
GBU-38JDAM GPS誘導爆弾（Mk-82汎用型）×17
Mk-84汎用爆弾×24
GBU-39小型誘導爆弾（6弾頭パックなら×96、4弾頭パックなら×144）
B61自由落下核爆弾×16
ミサイル
AGM-158（英語版）×24
AGM-154 JSOW×12
搭載電子機器
AN/APQ-164パッシブフェーズドアレイレーダー
AN/ALQ-161 レーダー警報受信機
AN/ASQ-184 ミサイル警報装置
スナイパーXR照準ポッド
☆
この訓練も直ぐ北への先制攻撃にも可能．．．終わるまで北はおとなしくしているのか。
この爆撃機はまるでバケモノ。

中国が官民挙げて猛反発、韓国へ報復拡大か　軍事的対抗措置や準断交要求も
米軍の最新鋭迎撃システム、ＴＨＡＡＤが６月にも韓国に配備される見通しとなったことについて、中国は官民を挙げて激しく反発している。中国紙では韓国製品・韓流のボイコットを呼びかける社説が掲載されたほか、軍事的な対抗措置の発動も取り沙汰されている。中韓両国の関係悪化は決定的となった。
中国外務省の耿爽報道官は２８日の記者会見で、「中国のＴＨＡＡＤ反対の意志は固い。国益を擁護するために必要な措置を必ず取る」とコメントした。
中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は２８日付社説で、ロッテの中国市場からの締め出しを主張しただけでなく、「韓国文化・製品の輸入制限の拡大に中国社会は協力すべきだ。必要ならば完全に遮断してもいい」と呼びかけた。
また、同日の英字紙グローバル・タイムズは、中国人民解放軍がＴＨＡＡＤに対抗して、韓国を標的にしたミサイルシステムを整備する可能性を指摘した。中国国防省も２月下旬、ＴＨＡＡＤに対し「軍は必要な準備を整え、国家の安全を断固として守る」（報道官）と強調している。
中国はこれまでＴＨＡＡＤの韓国配備に関し、
（１）高性能レーダーで中国国内まで監視される
（２）北朝鮮のミサイルだけでなく、中国のミサイルも無力化される恐れがある－と主張。「中国の戦略的な安全保障上の利益と、地域の戦略バランスを損なう」（外務省報道官）と反対してきた。
また官製メディアも動員し「配備が決まれば、中国人を傷つけ、深刻な結果を招く」などと警告してきた経緯がある。中国国内ではすでに、ロッテ関連企業に対する厳しい税務調査や、韓流スターの活動規制などの影響が出ていたが、今後、「国民感情」を盾に“報復”措置が拡大する可能性が高い。ネットでは「準断交」を要求する声も上がっている。
遼寧社会科学院・朝鮮半島研究センターの呂超主任は「中韓自由貿易協定（ＦＴＡ）のような大型の経済協力が中断される可能性もある」と指摘している。
☆
中韓も半年前は双方、同盟国の日本を無視してすり寄っていたが最初から蜜月など続かないことは判りきっていたこと．．．北の脅威も迫っているのに慰安婦、仏像ドロボーなどに熱心な国民、日本の野党的なノーテンキなお国柄の様だ。

世界で最も高価な飛行機は米軍が開発したステルス爆撃機B２です。その価格１機あたり２０００億円以上。
２０００億円といってもピンと来ませんが日本の最新イージス艦あたごが一隻約１０００億円ちょっとということで、とんでもなく高額な飛行機であることがお分かりいただけると思います。
ちなみに航空自衛隊の年間予算が１兆３０００億円くらいといわれていて、もし自衛隊がB２を導入しようとすれば、たった６機、それも飛行機だけで予算を使い果たしてしまいます。
米軍はそのB２を２１機保有しています。
ステルス爆撃機といえばこのB２を思い浮かべる人がほとんどですね。
最近になりB２やB５２爆撃機の後継機であるB２１レイダーがいよいよ製造を開始するようです。
まずはB２１の価格ですが１機あたり約５００～６００億円を予定されており、B２の２０００億円に比べ大幅にコストダウンされています。
そしてその調達数は約１００機を予定しており、ステルス爆撃機としては過去最高数の調達が決定しています。
現在米軍の主力爆撃機はB５２、B１-Bランサー、Ｂ２から構成されておりB５２に至っては７４４機生産されています。
B５２が最も活躍したのはベトナム戦争で、大量の爆弾を雨のように降らす絨毯爆撃を行う死の鳥と恐れられてきました。
☆
制空権も無く闇夜に紛れて怪鳥のごとく飛来レーダーにも映らず低空で侵入、音が聞こえた時は応戦するまもなくミサイル、爆弾の雨あられが降り注ぐ。
地下基地にも貫通して爆発、１日もあれば主要基地は反撃も無く全滅だろう。
飛行場、海軍基地たたけば艦船、潜水艦も戻れない．．．発電所たたけば電気なし何も出来ない。昼夜問わない、いつ来るのか先制攻撃の準備．．．北兵士も極度のストレス訓練→実戦に移行、精神的な限界が近づく。事あれば、政権崩壊は目前なので放棄して逃げ出すだろうが、今度は虐げられていた住民よりヤラレルだろう。

米軍の圧倒的な空母、空軍力、原潜、艦艇、お隣4000年などまだまだ幼稚なレベルなのが判る様だ。
トランプ大統領のアメリカンファーストが最強の軍備にも出ている。

平均寿命の更新．．．医療ドンドンかかる

①働く場の確保：会社にはもう頼れない
個人にとって最も気になるのは、例えば75歳まで働くことができる場を確保することができるかどうかだろう。
特別に幸運な会社で働いている場合を除いて、一つの会社に、ざっと50年にわたる期間の働き場所の提供を期待することは難しいだろう。会社は、理屈上永続もしうるし、現実的には短期間で消滅もしうるものだが、一つのビジネス・モデルが50年間有効であり続けるのは、相当に大変なことだ。
また、仮に会社が継続的に好調であったとしても、会社の側で将来も自分を必要とするのかは不確実だ。
現在企業勤めのサラリーマンの場合、途中で役職定年などで収入が下がることがあるとしても60歳までまずまずの条件で雇用され、それ以降は65歳まで大きく条件を下げながら雇用が延長できる、というくらいが現在の勤め先の平均像だろう。75歳には10年足りない。
また、急に仕事の能力が落ちる訳ではないのに60歳〜65歳の労働条件が悪すぎると感じる方も多いだろう。収入面でも大きく下がるし、仕事が簡単なものになったり、仕事をする際の権限が急に乏しくなるなどで、仕事のモチベーションを維持できないケースも少なくないと聞く。
できれば60歳前後から、次に自分に合った「働く場」を確保できるようにしておきたい。
働き方の複線化
仕事のスキルについては後でまた検討するが、60歳以降もできる仕事の場を確保するためには、相当に長い準備期間が必要だと考えておきたい。準備を始めるのに理想的な年齢は45歳くらいではないかと筆者は考えている。
例えば、将来、コンサルタントや「士業」（税理士、社会保険労務士、弁護士など）で独立しようとした場合、仕事に必要な知識を学んだり、制度的に必要な資格を取得したりするための時間がおそらく数年単位で必要だし、独立した際の顧客を十分確保しておかねばならない。
独立を成功させるためには、将来確実な顧客になってくれる人との人間関係をどれだけ持つことができるかが重要だが、こうした人脈作りには時間が掛かる。
本業の会社員としての仕事でできた人間関係は、それが有効な人脈につながるきっかけになる場合があるとしても、多くの場合、会社に依存した関係であって、会社を離れてしまうと無効になってしまう場合が多い。
人脈作りには時間が掛かる。できれば、50代の、経済力と体力のある時期に、将来につながる社外の人間関係を積み上げておきたい。
有効な手段は将来の職種によっても異なるが、比較的広く適用できるのは、社外の興味を同じくする人達を集めて勉強会などの「会」の組織を立ち上げて、自ら幹事を務めることだ。
幹事の雑務を負うことで、個々の会員に対して少しずつではあるが「恩」を売ることができるし、幹事だと会員や外部のゲスト講師なども選べるし、外部講師との交渉の接点にもなるので、会を使って会の外にも自分の人脈を拡げることができる。
もちろん、将来、顧客になり得る人々を集めるような勉強会であれば、自分が無償で知識を提供したり、相談に乗ったりするような種まきも将来のために重要だ。
なお、調査系の仕事をしている人や技術者、あるいはジャーナリストのような自分を知的だと思っている方々は、しばしば大学の教師になりたがるが、これはなかなか狭き門である。
私立大学の専任教官であれば定年が70歳くらいであることが多いし、その後も元気なら元の肩書きを使って仕事ができそうにも思えるが、大学教師は希望者が多く、専任教員のポストを得ることは大変だ。
大学院に通うなどの方法で博士号を取り（応募の条件であることが多い）、さらに条件のいいとは言えない非常勤講師を長く務めるなどで大学に貢献しつつ、コネと言えるような人間関係を作って、さらに空きのポストを待って、教授会で反対されなければやっと就職が叶うといったケースが多い。

②働くスキルのメンテナンス：働きながら学べ
書籍『LIFE SHIFT』では、著者たちが研究者・教師であるからか、働く年代に入ってからも、ある程度まとまった時間を自己教育に投資することの必要性が説かれている。
ただ、20代で就職を遅らせて放浪して視野を広げるような自己投資は、それ自体が魅力的な時間ではあるが、職業スキルの吸収力が大きく、また、企業にとって使いでもある若い時期を実際の「職」から離れて過ごすことは、機会費用が大きすぎるように思う。
また、壮年期、中年期に、お金を貯めておいて大学院に通って新たな知識やスキルを獲得する時期を作るようなやり方も、現在の日本では、再就職しようとした時のリスクが大きすぎるのではないかと思われる。
働く期間が長くなると、学校時代に学んだ知識が古くなったり、若い頃に身につけたスキルが陳腐化したりするケースは相当に増えて来るだろう。方法は考えなければならないとしても、「継続的な自己教育」は確かに必要だ。
現在の日本のサラリーマンの状況に鑑みると、「働きながら、自習する」ことが最善の策であるように思われる。
端的に言って、週休2日のうち1日を主として自分のスキル・知識への時間の投資に充てるというくらいの自己メンテナンスが必要だろう。
将来の仕事に役立つ本や論文を読む人もいるだろう。週に1日程度の時間を継続的に仕事のために投資して積み重ねるなら、日本にあっては、他人に対してそれなりの差を付けられるくらいの成果が得られるのではないか。
あるいは、技術者などの場合、将来海外で職を得て働くために、外国語を習得したり、土地に慣れるために現地を何度か訪れたりといった準備が有効なケースもあるだろう。
もちろん、大学や専門学校、あるいは社会人大学院を使うと有効な場合もあるだろうが、日本の場合は、職場を完全に離れる形で自己教育の投資を行うのは、復職が大変だし、仕事のキャリアに穴があくので人材価値を維持する観点から、お勧めしにくい。
まずは、働きながら、しっかり時間を取って、継続的に自習するのが基本だろう。

③健康を確保する：やっぱり身体が資本
働く場があってスキルを磨いていても健康状態が悪いと働けない。
全体の傾向としては長寿化と並行して高齢者は年齢の割に元気になっているが健康には個人差がある。
筆者は、健康問題の専門家ではないので述べるに足る健康法のうんちくを持っていないが、健康のために時間・努力・お金などを使うことは特に長寿化時代の職業戦略として有効な「投資」であることを強調しておく。
長生きするとしても「身体が資本」という状況は変わらない。
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色々長々とノーガキ語っているが結局は③の健康な体でないとダメ、こんな事は言われなくとも判っている当たり前田のクラッカーで①、②は贅沢な悩みとなる。