eつれづれ管理者(66kV特高変電所、技術者)

電気の出来事を技術者向けに適宜up中。
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ブルーホールとは

2017年03月06日 | eつれづれ


アフリカにある海の中に大きな穴、ブルーホール直径約300m.水深約130mの大きな穴。
過去の海面2万年前は今より130m低かった証明。
これでは昔、陸地だった所も水没、2万年前から現在まで水位は変化していない様だ。


弾道ミサイルICBM発射か

2017年03月06日 | eつれづれ
北朝鮮、弾道ミサイル発射か=ICBMの可能性
韓国軍合同参謀本部によると、北朝鮮は日本時間6日午前7時36分ごろ、北西部・東倉里付近から日本海に向け、飛しょう体を発射した。
弾道ミサイルとみられる。聯合ニュースは、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の可能性があると報じた。韓国軍は、種類や飛距離などを分析している。 

(朝鮮日報日本語版) 米F35B戦闘機が韓半島で精密爆撃訓練
韓米合同軍事演習「フォールイーグル」(FE)が今月1日からスタートした。こうした中、同演習に参加するF35Bステルス戦闘機(写真)が、北朝鮮を念頭に置いた精密爆撃訓練を韓半島(朝鮮半島)で初めて実施することが2日までに分かった。さらに、ウォールストリート・ジャーナル紙は2日「ホワイトハウスが、北朝鮮の核やミサイルの脅威に対応して、軍事力の使用や政権交代の可能性まで含む新たな戦略を検討している」と報じた。
米トランプ政権の新たな北朝鮮政策が組まれつつある中、北朝鮮の対空レーダー網を避けて隠密裏に先制攻撃を加えることができる米軍の最新鋭戦闘機が、韓半島上空に出撃するというわけだ。
韓国政府の消息筋は2日「山口の岩国米軍基地へ1月に配備された米海兵隊用のF35Bが、今回のFE演習に参加し、韓国にある米軍の訓練場で空対地精密攻撃訓練などに乗り出すらしい」と語った。
F35Bは、最高速度がマッハ1.6(音速の1.6倍)で、大型の揚陸艦から垂直離着艦(VTOL)できるというのが特徴。韓国空軍が配備を決めたF35Aには、VTOL機能はない。1000ポンド(約450キロ)級の精密誘導爆弾2発、空対空ミサイル2発などを機内のウエポンベイに搭載する。外部武装まで含めると、合計6.8トンの武器を搭載できる。これと共にF35Bは、電子戦能力も備えたAN/APG81アクティブ・フェーズドアレイ(AESA)レーダー、1300キロ先から北朝鮮の弾道ミサイル発射を探知できる新型センサーも装備している。現在、岩国基地にはF35Bが10機配備されており、年内に合わせて16機が配備されるという。
VTOL能力があるため、F35BはA型に比べ航続距離や戦闘行動半径などは短い。また、北朝鮮のレーダーに捉えられない状態で攻撃する場合は、爆弾・ミサイルを機外ではなく機内のウエポンベイだけに格納して爆撃を行わなければならないが、この能力もA型より劣る。このため、もし米軍が北朝鮮の核・ミサイル施設を大々的に先制攻撃する場合、F35BはB1・B2爆撃機、F16戦闘機などと共に連合作戦を展開しなければならないだろう、と消息筋は語った。さらに、今回のFE演習には中型の空母に匹敵する排水量4万1000トン級の強襲揚陸艦(LHD)「ボノム・リシャール」、2万5000トン級のドック型輸送揚陸艦(LPD)「グリーンベイ」、ドック型揚陸艦(LSD)「アシュランド」の3隻も投入されると消息筋は伝えた。

親分4000年、米軍も怖い物無しとなってヤレルものなら、ヤッテ見ろー的な暴走が更に進んだ。米韓訓練が実戦とならなければ良いが...それにしても韓国もバカな国民が多い。
経済もガタガタ、北の脅威そっちのけで、どうでも良い慰安婦、仏像で日本バッシング懲りないノーテンキな国民だ。韓国に1発でも爆弾落ちれば北に余りにも近いソウルも火の海となる。

慰安婦問題はブラックホール…韓国の「感情外交」
最近、日本で韓日関係は後回しにされている。昨年末、釜山(プサン)総領事館前の慰安婦少女像設置に対する対抗措置として長嶺安政駐韓日本大使を「一時帰国」させて以来、9日で2カ月となる。
しかし帰任させるという声は聞こえない。
日本の知韓派グループの立場は良くない。駐韓日本大使の2カ月近い空席は前例がない異常な事態だ。にもかかわらず菅義偉官房長官は長嶺大使の帰任について「総合的に判断して決める」という言葉を繰り返している。日本の外務省・自民党の一部で憲法裁判所の大統領弾劾審判宣告前に大使を帰任させるべきだという声もあるというが、どうなるかは見守る必要がある。たとえ駐韓大使が帰任するとしても韓日関係がうまく解決するかは分からないと、外交消息筋は伝える。
こうした中で両国民の感情対立を招いた領土・教科書問題までが浮上した。文部科学省が小・中学校社会科学習指導要領に独島(ドクト、日本名・竹島)を日本固有の領土として扱うことを明記した改訂案を公表したのも悪材料になった。
日本が韓日通貨スワップ協定の協議を一方的に中断したこともよく考えるべき対象だ。過去の問題を経済協力と連係させたことで、韓日間で守ってきた政経分離原則を崩した。現在の韓日間では、外交チャンネルのほかに問題を協議していくパイプが稼働しない。非常事態と変わらない。
日本が取った一連の強硬姿勢には韓国のリーダーシップ空白状況で圧力を加えようという策略が見える。次期政権まで狙った側面もある。日本国内の政治とも関係がある。安倍内閣は駐韓国大使の一時帰国など強硬措置を取った後、支持率が上がった。迅速な日米首脳会談を通じてトランプ政権と蜜月関係を実現し、自信が高まっている。韓国外交部が先月、少女像を「適切な場所に移す案について知恵を集める必要がある」という公文書を関連地方自治体に伝えるなどの努力を見せたが、安倍内閣は「不十分」と判断した。安倍内閣は韓国側が撤去につながる具体的な動きを見せるべきだと主張している。
「北朝鮮の挑発行為に対する韓国との連帯強化のために大使の帰任は早いほどよい」(自民党の二階俊博幹事長)という意見は呼応を得られていない。こうした中、韓国は国政空白状況で決断もできず、適切な解決法も出せずにいる。李元徳(イ・ウォンドク)国民大教授は「慰安婦問題をめぐる感情の衝突はすべての対日外交イシューをブラックホールのように吸い込み、韓日外交の戦略的空間を深刻に縮小すると懸念される」と述べた。

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