日本は、世界遺産です！

理想国家日本の条件　さんより

心に届けたい　自由な風

http://blog.goo.ne.jp/ziyuunakaze/e/3a6ffcd3c4480394b50dfcb5f7997f4e

 

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2013.11.29

http://ida-shinkou.com/2013/11/2676

シニア局長 いだ信光氏　ブログ転載

尖閣列島の領有権侵犯問題、名護市長選、普天間の辺野古への移設問題などなど、
沖縄は今、様々な戦いに揺れています。そんなイメージを持って、沖縄正心館に
入ったら、そこは別世界でした。

夜入った瞬間から、館内に溢れる安らぎと癒しの波動に満たされました。

礼拝堂には、竪琴を持つヘルメス神のご本尊があり、バックには虹色で、
アフロディーテやイルカの絵が描かれています。夜は潮騒の子守唄を聞き
ながら、夢の世界に。

この沖縄正心館が、どれだけ沖縄に対して、愛と癒しの霊的な貢献をしているか
を考えさせられました。

朝、正心館の裏のビーチを歩むと、潮風が気持ち良く、１１月も終わると
言うのに、五月のそよ風のようでした。

今回は、沖縄正心館の百歳会の七の日参拝感謝式典にお招き頂きました。

これから、超高齢社会を迎えるに当たって、シニアがいかに大事な役割を
果たすかをお話し、それぞれが自分のできる生涯現役の社会的な貢献を成す
べき事を、このブログでも紹介した、「キクちゃんのしそ味噌」や、
「松田さんの早朝の掃除」、「山下さんのお手紙入り月刊誌配布」などの
具体例を上げてお話ししました。

沖縄は大川隆法総裁先生の霊言によるリサーチによって、
本土と同じムーの末裔であると言われています。

ムー文明本流は、形を変えて日本神道の神々に受け継がれていますが、今、
総裁先生の霊言で日本の一万年の歴史が明らかにされつつあります。

沖縄は、エル・カンターレ文明のアジアから世界への広がりにおいても、
地政学的に、まさに天王山とも言える要衝の地です。

さらに、これから、浮上するムー大陸との関係でも、
沖縄の果たすべき光の継承の使命は大きいと考えられます。

だからこそ、今、
光と闇の戦いの大きな主戦場にもなっているのだと思います。

沖縄正心館で感じた、本来持つムーの大らかな天国的な輝きを復活する意味
でも、日本人全員が、沖縄の問題をもっと自分の問題として考えなければ
ならないと感じた一日でした。

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折りも折り、中国はかってに防空識別圏を設定し、
侵略国家の馬脚を表しました。

中国人の持つ中華思想から見ると、日本を含め、中国を取り巻く諸国は
蛮夷であり、中国に朝貢すべき存在のように見えているのかもしれません。

核心的な利益と称して、武力を背景に自分の領土に組み込んで行くやり方
は恥ずべき行為であり、絶対に許してはなりません。

日本は少なくとも、神武天皇以来、統一王朝として、二千数百年の歴史が
ある尊い国です。

大川隆法総裁先生も『日本建国の原点』の中で、
「二千数百年の長きにわたって、統一王朝が現在まであるということは、
これは凄い事で、これ自体が世界遺産だと思います。

だから、日本って言う国は、もっと自信を持たなければいけないと思います。」
と言われています。

日本の神、民族神のルーツを探って行くと、ムー帝国まで繋がって行くことも
見えて来ていますから、日本は西洋におけるギリシャやローマに当たる立場を
持ち、正当な神々の流れを東洋において継承して来ている中心国家なのです。

その自覚と誇りを持って、日本政府は、中国の厚顔無恥な横暴の数々に対して、
毅然たる態度で対応すべきです。

日本人よ、高貴なる自信と誇りを持とうではありませんか！

 

 

【日本の日常】今日もまた、韓国籍の女（窃盗容疑） 韓国籍の男（無承認輸出容疑）が逮捕されました！

保守への覚醒　さんより転載です。

☆窃盗:家政婦、容疑で逮捕　貴金属盗み質屋で換金、指輪や時計など２１７万円相当−−熊本南署／熊本
　
家政婦として働いていた熊本市の女性会社役員宅から指輪など貴金属１０点を盗んだとして、熊本南署は２８日、同市北区龍田陳内１、家政婦、韓国籍の春山初美＝本名・李初美＝容疑者（５２）を窃盗容疑で逮捕した。「間違いありません」と容疑を認めているという。

同署によると、容疑は９月２２日～１１月１日ごろの間、同市南区の医療機器製造販売会社の女性役員（５３）宅からサファイアの指輪やネックレス、腕時計など貴金属１０点（２１７万円相当）を盗んだとしている。春山容疑者は家政婦として９月ごろから女性役員宅に毎日通い、部屋を自由に出入りできたという。
　
貴金属がないことに気づいた女性役員が１１月に被害届を提出。盗まれた貴金属１０点は全て市内の質屋に売却され、その際に示した運転免許証などから春山容疑者が浮上した。換金した金は生活費に使っていたという。同署は、余罪があるとみて調べる。【井川加菜美】

http://mainichi.jp/area/kumamoto/news/20131129ddlk43040414000c.html





韓国人を、家に出入りさせたらもう手遅れだ。物と金がなくなることは防ぎようがない。ある意味、「放火」などの最悪の事態にならなくてラッキーだったといえるかもしれない。


このケースは被害者が、犯人の「通名」である春山初美という名前を日本人だと信じ込み騙された結果であろう。


通名制度を認めているうちはこういう事件が永遠に繰り返されるだろう。

☆北朝鮮に中古タイヤ不正輸出＝容疑で貿易社長逮捕—福岡県警など

北朝鮮に中古タイヤを不正輸出したとして北海道苫小牧市の輸出会社会長らが逮捕された事件で、福岡県警などの合同捜査本部は２９日、外為法違反（無承認輸出）容疑で、福岡市博多区の貿易会社「サンセイ興産」社長で韓国籍の李正弘容疑者（７１）＝同県新宮町上府＝を逮捕した。

「（中国の）大連までは出した。その後は知らない」と否認している。
　
逮捕容疑は、２０１１年３月中旬、経済産業相の承認を受けずに、苫小牧港から中国・大連港を経由して中古タイヤ約１０４０本（輸出申告価格約９１万円）を北朝鮮に輸出した疑い。
　
日本政府は０９年６月から、北朝鮮への輸出を全面禁止する経済制裁を行っている。

http://jp.wsj.com/article/JJ12767475635883844407819911321893383986568.html





在日韓国人の立場に立てば、北朝鮮に対する敵意や抵抗感は全くないようである。在日韓国人も朝鮮学校に入学し、在日朝鮮人と共に反日思想を学ぶ理由もそれだ。さらに北朝鮮籍から韓国籍に変えカモフラージュしている在日朝鮮人も多い。


かつて、共に日本に密入国した朝鮮白丁の１世の子孫だからだ。日本が輸出禁止にしている物品を北朝鮮に調達するビジネスは、今や立派な在日韓国人の主要ビジネスへと成長している。


在日韓国人は金になる事なら何でもやる。ましてや北朝鮮は同胞である。朝鮮人の同胞を助けて金が儲かれば、まさに一石二鳥といえるのだ。


そして摘発されても、この犯人のように「大連までは出した。その後は知らない」ととぼければ罪も軽い。


“韓国籍”の逮捕は、今や日本の日常的な風景となってしまったようだ…。


しかし、これらの事件は氷山の一角である。メディアが報道せずに表に出ない在日犯罪や、通名報道だけで日本人の犯罪のように報じられている在日犯罪がまだまだ驚くほど多いのが現実のようだ。

教育委員会が学校別の学力テスト成績公表へ 競争の原理が質を高める

ザ・リバティーweb　　より

文部科学省は29日、全国の小・中学生を対象とした2014年度の全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)について、各市町村の教育委員会がそれぞれの 判断で、学校ごとの結果を公表できるよう、実施要領を改定すると発表した。下村博文文科相は、同日の記者会見で、「保護者、地域への説明責任は重要」と述べている。教育改革の効果測定が進むと期待できる。

 

これまでも、各学校の判断でテストの結果を発表することは認められていたが、各市町村の教育委員会が地域の学校別の結果を公表することは認めていなかった。学校の序列化や過度な競争を避けるため、というのが理由だ。

 

ただ、13年度の結果については、9月に静岡県の川勝平太知事が同県の小学校について上位86校の校長名を公表したほか、大阪市教委も各校に結果を公表するよう義務付けた。7月に文科省が行ったアンケートでも、都道府県知事の過半数が、学校ごとの成績公表に賛成している。

 

また、佐賀県の武雄市教育委員会では、抽出式でテストが行われた12年度にも、独自に全員参加でテストを実施し、各校が発表したテスト結果を集約してホームページに公表した。公表前の保護者アンケートでも67%が学校別公表を希望していたことも後押しになっている。同市の樋渡啓祐市長は、「税金を使ってテストを実施している以上、結果は公開すべきだ」「学校の序列化が進むとの指摘は荒唐無稽だ。結果を受けて生徒の奮起も期待できる」と話している(2012 年12月20日付読売新聞)。

 

学力テストの結果は、いわば教師の通知表であり、学校教育の効果を測るものだ。結果を公表することで学校間の競争が生まれ、各校が創意工夫する中で教育の質も高まる。また、学校選択制が全国に広がるなか、各校のテスト結果は学校選びのための重要な情報だ。

 

公教育も行政サービスであり、生徒や保護者は「顧客」にあたる。顧客がより良いサービス、つまり質の高い教育を受けられるよう、情報公開は積極的に進めるべきだ。閉鎖的な公教育に外部の目を入れるためにもテスト結果の公表を促し、教育現場で競争原理が働く仕組みをつくるべきである。(晴)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『教育の使命』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=906

 

【関連記事】

2013年10月21日付本欄 学力テスト成績公表の解禁へ 教員の切磋琢磨・生徒の学力向上を実現しよう

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6803

「保護法案」に反対する時代錯誤な東京新聞 「報道の自由」で中国スパイを守る?

売国新聞が売国奴達の意見をまとめたのですね。

スパイ防止法ができた暁には、これらの売国奴は国外追放です。

 

ザ・リバティーweb  より

29日付東京新聞は、衆院を通過した特定秘密保護法案に反対する学者らが分野を越えて決起し、「特定秘密保護法案に反対する学者の会」を結成したと報じている。

 

同紙で報じられた、おもな学者のコメントと同会の声明内容は以下(抜粋)。

 ■益川敏英・名古屋大学特別教授(ノーベル物理学賞)

「政治をやる上で、秘密にし続けなければならないことはありません。後から必ず公開されるのが原則です」

「安倍晋三首相の施策からは『日本を戦争できる国にする』という意図が透けて見えます」

 ■佐藤学・学習院大学教授(教育学)

「戦後の憲法の問題、基本的人権と平和主義の問題として、これ以上の危機はなかった」

 

■声明文

「市民の目と耳をふさぎ、『秘密国家』『軍事国家』への道を開く法案」

「思想の自由と報道の自由を奪って戦争へと突き進んだ戦前の政府をほうふつとさせる」

 

学者やマスコミが「言論の自由」、「学問の自由」を守ろうとするのは当然といえば当然かもしれないが、記事内容を見る限り、本法案が生み出す国益について十分な理解をしているとは言い難い。

 

本法案は、「防空識別圏」を一方的に設定するなど、侵略行為がエスカレートする中国の脅威に対する防衛のためのものだ。そもそも日本は中国のような拡張主 義など取っておらず、集団的自衛権の行使すら認められていない。この現状を踏まえれば、「軍事国家、戦争できる国を目指している」という指摘は飛躍が過ぎ ており、戦中・戦後で時代認識が止まっていると言わざるを得ない。

 

また、今の日本は海外から「スパイ天国」と嘲笑を受けているように、他国に比べて国防などに関する機密情報の管理などがずさんなのは明らかだ。本法案を廃案に追い込めば、日本人の「知る権利」を守るつもりが、中国スパイの「知る権利」を後押しすることになりかねない。アメリカ軍との連携が今後不可欠になる情勢にあって、相手国のスパイに情報が筒抜けとあっては軍事情報の共有などできるはずがない。

 

原点に戻れば、国民の生命・安全・財産を守ることが最低限の国の役割だ。個人の「知る権利」や平和主義を守った結果、国が侵略されてなくなるならば本末転倒である。戦後、類を見ない国防の危機に立たされている今、日本は特定秘密保護法案を早期に採決するべきだ。

反対派の学者やマスコミは、それほど平和主義や「報道の自由」に価値があると信じるならば、中国に対しても平和主義と「報道の自由」を持てと主張してみてはどうか。(雅)

 

【関連記事】

2013年11月28日付本欄 秘密保護法&日本版NSC 共に必要だが、安倍首相は本音を語るべき

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7009

 

2013年11月28日付本欄 【そもそも解説】防空識別圏って、どんなもの?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7010

NHKの偏向報道は「報道の自由」? クールジャパンはどこへ

ザ・リバティー殿

そもそも時代遅れの放送法を改善せねばならないとの記事にしないのか？

体質改善よりも先であろう。

 

ザ・リバティーweb  より

NHKの歴史番組に名誉を傷つけられたとして、出演した台湾人ら42人が損害賠償を求めた件で、東京高裁は28日、台湾人女性1人に100万円の慰謝料を支払うようNHKに命じた。

 

問題となった番組「シリーズ・JAPANデビュー」は、日本の明治期以降の歴史を振り返るもので、2009年に4回放送された。裁判の対象となったのは、 日本が台湾を統治した時代を描いた第1回の「アジアの“一等国"」。日本と同時に台湾など海外でも放送され、台湾の出演者から「意図と違う」と声が上がっ ていた。

 

今回訴えが認められたのは、番組中、1910年にロンドンで開催された日英博覧会で、日本政府が台湾の先住民族を「人間動物園」として紹介したという部分。番組中で「人間動物園」という言葉が繰り返し使われており、高裁判決は「『人間動物園』は深刻な人種差別的表現。番組の趣旨を知っていれば女性が取材 に応じたとは考えられない」としている。

 

原告の訴えのうち、偏向報道について高裁は「報道に問題がないわけではない」としながらも、「批判的報道も、憲法が保障する表現の自由や報道の自由にてらして十分尊重されるべきだ」とした。

 

「都合よく編集され、先住民族が侮辱された」という原告の台湾人女性の訴えが認められたのは当然だろう。しかし、このようなNHKの偏向報道は「報道の自由」と認められるのだろうか。

そもそもNHKの報道には、従軍慰安婦など、事実に反して日本を貶める内容が多く、誤った自虐史観を広めてきた責任は厳しく問われるべきだろう。今回の日英博覧会についての報道でも、実際に先住民族を紹介する手配をしたのは日本政府ではなくイギリスの「シンジケート」という企業だとされており、事実に即し ているとは言い難い。

 

11月25日、日本のアニメやファッションなどのソフト事業の海外展開を支援する「クールジャパン機構」が発足した。参加する15の企業にNHKも名を連 ねており、2012年には約4600本の番組を海外に配信している。「公共放送」を自称しながら受信料は強制的に徴収するため、海外からNHKは日本の 「国営放送」に見えかねない。そのNHKが事実をねじまげた反日的な内容を放送しては国益を著しく損なってしまう。

 

NHKが偏向報道を改めなければ、クールジャパン機構も自虐史観を世界に広める片棒を担ぐ羽目になる。今回の判決には、国益という視点も必要だったのではないか。(居)

 

【関連記事】

2012年9月27日付本欄 NHK受信料支払い率は約7割 「公共放送」なら自虐史観番組をやめよ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=4943

 

Web記事 公開霊言抜粋レポート NHKの尖閣・中国報道が中国寄りなのは、なぜか?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=4893