あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

日本国民、特亜3国(支那、北朝鮮、南朝鮮)を日本の敵国と認定!

2013-12-18 09:34:12 | 日記

反日教育をしている国は日本を敵視しているのです。

反対に敵視されていると思わない(一部は思っている)日本でした。

日中友好とか、朝鮮は楽園だとか、韓流ブームなど、お人好しの日本でした。

マスコミには在日が多勢をしめ、生活保護やパチンコで日本を食い物にしています。

ようやく目覚め始めたようです。

保守への覚醒 さんより転載です。

▲特亜3国の支那、北朝鮮、南朝鮮を日本の敵国と認定



☆「韓国は信頼できない」72%、日本人の反韓感情が最悪に
「軍事的な脅威」、中国・北朝鮮に続き3位


日本で韓国を「信頼する」という人は16%にすぎないという調査結果が出た。また「日本にとって軍事的な脅威になる国」の順位でも、韓国は中国・北朝鮮に続き3位になった。
 
読売新聞は16日、米国の世論調査会社ギャラップと共同で、米日両国民を対象に行った世論調査の結果「韓国を信頼できない」と回答した日本人の比率が72%に達し、「信頼できる」という回答(16%)を圧倒した、と報じた。

一方、同じ調査で、米国人は韓国を「信頼できる」という回答(57%)が「信頼できない」という回答(41%)を上回った。

また「中国を信頼できない」と回答した日本人は88%に達し、米国人も66%が「中国を信頼できない」と回答した。中国を「信頼できる」という回答は、米国(32%)が日本(5%)より多かった。
 
日本人が挙げた「軍事的な脅威になる国」は、中国(78%)、北朝鮮(74%)、韓国(45%)、ロシア(40%)の順となった。韓国がロシアよりも軍事的脅威になるという調査結果は、2000年の調査開始以来初めて。06年には、韓国を「軍事的な脅威になる国」に挙げた日本人は20%にすぎなかった。

最近、歴史認識をめぐって韓日両国の対立が深まっていることが原因と考えられる。一方、米国人が挙げた「軍事的な脅威になる国」は、中東(75%)、北朝鮮(66%)、中国(62%)の順となった。
 
「日米関係が良好だ」という回答は、日本人が55%で、過去最高となった。このような結果について、読売新聞は「中国とは尖閣諸島の領有権をめぐる対立、韓国とは歴史認識をめぐる問題などで、否定的な認識が高まっている」と指摘した。

東京= 車学峰(チャ・ハクポン)特派員

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/12/17/2013121701134.html(朝鮮日報)
http://www.yomiuri.co.jp/feature/20080116-907457/news/20131215-OYT1T00657.htm?from=blist(読売新聞)






これだけ韓国への不信感や、支那への脅威が進むと、マスメディアが今までのように軽いに乗りで韓国や支那 を持ち上げられなくなってくる。すでにその現象が起きているのが週刊誌や月刊誌だ。読者の購買意欲を高めるためにも今以上に激しく特亜関連の驚きネタを記 事にするだろう。


続いてテレビだ。韓流押しなどはもっての他。すでに本来は左翼テレビ局であるTBSがやっているように、韓国の異常な実体をリアルに放送する特集番組が今後増加するだろう。


左翼メディアであろうとも部数が売れて、視聴率が取れる番組を目指すのは当たり前だ。在日外国人や半島系帰化人を大量に採用しているNHKや朝日新聞が極 端に反韓や反支那に振れるのは難しいだろうが、他のメディアは営利追求にためにはいとも簡単に反特亜放送にシフトするだろう。


「韓国は信頼できない」と回答した72%と「支那は信頼できない」と回答した88%の日本国民。さらに「軍事的な脅威になる国」は、支那78%、北朝鮮74%、韓国45%、この1、2、3フィニッシュには反日左翼メディアは大いに焦っていることであろう(笑)。


「軍事的な脅威になる国」の支那78%、北朝鮮74%、韓国45%というのは日本国民がこの特亜3国を“仮想”では無く“真”の敵国だと認識していることに他ならない。「日本国民は間抜けなお人好しではないよ」という明確な答えである。





今、支那はいうことを聞かない北朝鮮を諦め、韓国に急接近中である。


日本は、逆に孤立する北朝鮮との対話を促進させるという高度な工作外交が必要になる局面もあり得るだろう。支那の仕切りの下で朝鮮半島の統一が行われることを何が何でも阻止しなければならないからだ。


北朝鮮は核保有国だ、統一された朝鮮が南北どちらの体制になろうとも、核を簡単に放棄することはあり得ない。例え日本や米国が核放棄を主張しても、いずれ支那が属国朝鮮に「日本に対する核」との条件付きで核武装を容認するだろう。


南北朝鮮にはまだまだ戦争状態を維持させるのが日本の国益となるのだ。日本が核武装を完了させる前に、核付きの南北朝鮮の統一をさせる訳にはいかないのである。

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安倍政権 発足からまもなく1年 国防・経済・教育 国を守る気概を見せてほしい

2013-12-18 00:22:28 | 日記

ザ・リバティーweb  より

第2次安倍政権が発足してから、まもなく1年が経とうとしている。国防強化や成長戦略など、有権者に「強い日本」を想起させる政策を打ち上げてきたが、実際には、課題が多く、その先行きに不安がつきまとう。

 

中国人の尖閣上陸や北朝鮮のミサイル発射など東アジア情勢が緊迫する中で、安倍晋三首相は政権発足当初から、国防強化を掲げていた。この中で、2014年度の防衛費は前年比で2.8%増やし、4兆8870億円とする方針である。

 

だが細かく見れば、そのうち2%は、東日本大震災の復興財源を確保するための、国家公務員給与の減額措置の終了によるもので、自衛隊員らの人件費が増える ことによる増額である。つまり、実質の伸び率は0.8%で、13年度と同じ水準だ。安倍首相も9月にアメリカで行った演説で、「日本は11年ぶりに防衛費 を増額したが、たった0.8%に過ぎない」と指摘。自ら防衛費の増額が十分でないことを示している。

 

昨年12月の衆院選前後には、集団的自衛権の行使や憲法改正についても、万難を排して取り組むような期待を国民に持たせていたが、現在、これらの議論は先送りしている。

 

経済政策でも、今年前半の目玉政策だった成長戦略がほとんど進んでいない。雇用の自由化を進める雇用制度改革も、厚生労働省などの反対で先送り。また、医 療機関の診療報酬についても、厳しい財政状況を踏まえて引き下げる方針だったが、自民党の強い要望で結局、増額へと転じた。農業分野では、減反政策をやめ る方向に向かっているものの、コメ農家への手厚い保護は継続している。

 

このように、多くの分野で所期の目的を達成できていないのが実情であり、来年4月には、消費税率8%へのアップで景気の失速も予想される。

 

さらに教育分野でも、「知識偏重」を脱することを目的に、面接や論文のほか、留学経験などの「人物」を重視する方向へと傾いているが、こうした基準では、 生まれや育ちが大きく影響してしまい、「学力」という公平な物差しを捨てることになる。「ゆとり教育」の復活につながってしまう。

 

もちろん、安倍政権は、民主党政権と比べれば、日本の国益を重視した政策を進めている。ただ、当初、有権者に掲げてきた公約や発言は、重要な部分に踏み込 めず、実現できていないものが多い。発足から1年を控えた安倍政権には、国防の観点からも、経済の観点からも、本当にこの国を守る気概を見せてほし い。(晴)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『吉田松陰は安倍政権をどう見ているか』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1039

 

【関連記事】

2013年7月23日付本欄 成長戦略でこれから農業・医療の規制改革に踏み込むとは、自民の詐欺か?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6383

 

2013年11月2日付本欄 農水省が減反政策廃止案を提示 政府は真の農業改革から逃げるな

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6871

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中国の空母艦隊が南シナ海で訓練 アメリカが日本を守らなくなる日は近い

2013-12-18 00:22:01 | 日記

ザ・リバティーweb  より

中国初の空母「遼寧」が青島の軍港を出港し、南シナ海で長距離訓練に入った。今回の訓練では、遼寧を中心に、駆逐艦やフリーゲート艦から成る空母機動艦隊を編成。数カ月にわたり訓練を実施するという。

 

これまで遼寧は、中国大陸と朝鮮半島の間にある黄海付近で、単独の航行訓練や艦載機の離着陸訓練を繰り返してきた。だが今回は、艦隊を編成して南シナ海で 訓練をしていることから、遼寧が「攻撃型空母機動部隊」としての訓練に入り、ステージが一つ上がったと指摘されている。

 

中国が、本気で南シナ海の制海権と制空権を握ろうとしている意思表示とも言える。というのも、中国が水深の深いこの海域を支配すれば、核ミサイルを搭載し た原子力潜水艦を潜ませることができ、中国本土と南シナ海の両方から、アメリカ本土に核を撃ち込める体制が整う。もちろん、その手前にある台湾や沖縄など は、中国の手中に落ちたも同然だ。

 

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マスコミが報じない「THE FACT」

2013-12-18 00:00:10 | 日記

安倍政権は報道しないでしょう。

村山談話や河野談話の見直しがアメリカの圧力でできなくなったくらいですから。

理想国家日本の条件 さんより転載です。

マスコミが報じない「THE FACT」


【公開中】マスコミが報じない「THE FACT」第5回 真珠湾攻撃の見方が変わる

2013.12.12  Liverty Web

マスコミが報じない真実を伝えるネット・オピニオン番組
「THE FACT(ザ・ファクト)」第5回が、You Tubeチャンネル
( http://www.youtube.com/user/theFACTtvChannel )で配信されている。


https://www.youtube.com/user/theFACTtvChannel

 

 


今回は「韓国・中国の『日本悪玉論』は大ウソ! 日本は植民地解放のヒーローだ!」
をテーマに、様々な確度から、日本が先の大戦に参戦した背景や、世界史的な意味に注目する。



メインキャスターは、里村英一氏(幸福の科学グループ広報局)で、
コメンテーターは幸福実現党外務局長の及川幸久氏がつとめた。

「THE FACT」の魅力の一つは、出演陣だ。
今回は、真珠湾攻撃の舞台裏を描いた『OPERATION SNOW』の著者でアメリカ人の
ジョン・コスター氏にインタビューした。現在、真珠湾攻撃はアメリカで
「スニークアタック(卑怯な攻撃)」と言われ、日本悪玉論の根拠となっている。
しかしコスター氏は、実はアメリカの方こそ卑怯だった側面があったと語っているのだ。


また、外交評論家の加瀬英明氏は、当時の日本政府が戦争を避けようと
していたにもかかわらず、ハル・ノートによって開戦に追い込まれた経緯について解説。

さらに、インパール作戦を敢行したチャンドラ・ボース氏の子孫で、
チャンドラ・ボース研究の第一人者であるスルヤ・ボース氏が、日本が
欧米列強と戦ったことが、植民地支配を受けていたアジアの国々の独立を
後押ししたことを語った。

この番組を見ると、1941年12月8日に、日本が真珠湾攻撃をしたことへの
見方が変わる。そして、日本は、自虐史観を吹き飛ばし、今なお存在する
侵略的国家から世界を守るために立ち上がる責任があると感じられる。


マスコミが報じない日本の真の歴史を知るために、ぜひご覧頂きたい。(晴)



【関連書籍】

幸福の科学出版
『「河野談話」「村山談話」を斬る!』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=992

幸福の科学出版
『最大幸福社会の実現 天照大神の緊急神示』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=75

幸福の科学出版
『公開霊言 東條英機、「大東亜戦争の真実」を語る』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=955



【関連記事】

2013年12月7日付本欄
マンデラ南ア元大統領、死去 人種融和の父が日本を讃えた理由とは

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7039


2013年9月号記事
河野・村山談話は無効である 歴史問題を永遠に葬り去る 大川談話—私案—

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6391

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