「GALAXY S4」充電中に炎上、撮影。サムスン⇒「ムービーを削除、口外しないなら交換します」

理想国家日本の条件　さんより転載です。

「GALAXY S4」充電中に炎上、撮影。サムスン⇒「ムービーを削除、口外しないなら交換します」
http://www.youtube.com/watch?v=2QHd-_qncEU#t=13

「以前にAppleの商品で別の故障が起こった際には、同じように
YouTubeにアップロードしていたけど、Appleはすぐに商品を交換してくれました」

 

「GALAXY S4」が充電中に炎上、男性がその様子を撮影し動画投稿
　→　サムスンから手紙が届く　

「ムービーを削除し、口外しないなら同じモデルと交換します」

2013年12月10日15:59

1:
Samsungの対応に怒り心頭のghostlyrichと名乗る男性によるムービーが
YouTubeにアップされており、記事執筆時点での再生回数は31万回を突破。

http://www.youtube.com/watch?v=2QHd-_qncEU&hd=1

以前はiPhoneを使っていましたが、GALAXY S4に
乗り換えていたそうです。

ある日、寝る前にGALAXY S4を充電するためにSamsung純正の充電器に挿して
寝たところ、電子機器の焦げ臭いにおいで目が覚め、
本体を見ると炎が上がっていたそうです。

驚いたghostlyrichさんはその様子をムービーに撮り、YouTubeにアップしました。
火で溶けたという端子周辺の様子が見て取れます。そして苦情を申し立てた
ところ、Samsungから一通の手紙が届いたそうです。

「勘違いしてほしくはないんだけど」と語るghostlyrichさん。
「手紙の出だしに
は『アップロードされているYouTubeのムービーを削除していただきたい』と
書かれていました。それに関してはOKだし、ビジネス上の対応としては問題ない」
と一定の理解を示します。しかし、その続きを読んでいったghostlyrichさんは、
信じられない内容を目にしたそうです。

その内容とは、「YouTubeのムービーを削除すると同時に、この件については
誰にも話してはならない」というものだったそうです。そして、その承諾書に
サインをすることで、「故障したS4と『同等の』モデルと交換する」と
書かれていました。「『同等の』というが、同じモデルと交換してもらえる
などと保証できるのか？」とも憤るghostlyrichさん。

(以下ソース)

そしてこちらが発端となったムービー。
http://www.youtube.com/watch?v=dc4duKuPrQ0

 

対応の間違いにより事態がさらに燃え上がってしまい

まったく鎮火できていないわけですが、これから先一体どのような

対応をSamsungがしていくのか要注目です。

http://gigazine.net/news/20131209-samsung-got-flamed/

 

その他の事例・・・

2013年07月16日 12時30分11秒

Galaxy S4が充電中に発火する事故が発生、今のところ原因は不明

http://gigazine.net/news/20130716-galaxy-s4-fire-while-charging/

 

日本よ、アジアの盟主たれ――FRB緩和縮小後の世界を考える

理想国家日本の条件　さんより転載です。

日本よ、アジアの盟主たれ

——FRB緩和縮小後の世界を考える

　　

インドのオールドデリー市街のチャンドラ・ボース公園に立つインド独立義勇軍(INA)と日本軍人の像がある。アジア人の自尊心を守ったのは、日本だった

[HRPニュースファイル846]転載

 ◆バーナンキ米国連邦準備理事会（FRB）議長の後任

来年1月に任期が切れるバーナンキ米国連邦準備理事会（FRB）議長の後任
として、ジャネット・イエレン氏の議長就任が決定し、初の「女性議長」
誕生が期待されております。

イエレン氏は、先月14日の米上院公聴会で、現在の失業率に関して
「まだ高すぎる」との見解を明示しており、失業率が目に見えて低下する
までは量的緩和が継続されると予想されます。

世界に大量のマネーが供給されれば、世界の金融市場で一段とリスクオン
の流れが加速します。

実際、イエレン氏の声明が発表された11月第2週は日経平均株価も大幅に高騰
しました。上昇幅は15年間で最大の1079円。現在はやや落ち着きつつあるも
のの、2007年12月以来の高値水準を更新しております。

 ◆回復基調の先進国、不調の途上国

バーナンキ議長の積極的な緩和策、そしてイエレン氏の議長就任決定などに
よって、リーマン・ショック後、10%を超えていた米国の失業率は7%まで低下し、
米国は株価最高値を続伸し続けております。

日本も今年4月の異次元緩和の効果もあって株高が演出され、長いデフレ不況
から脱却の兆しも見え始めております。

日米欧共に先進国は現在、歴史的な金融緩和政策の効果により、ゆっくりとでは
ありますが、経済は回復に向かっていると言えるでしょう。

一方90年代、00年代と高い成長を誇ってきた途上国経済は、インフレや通貨安
で苦しめられ、いまいち調子が良くありません。

 ◆量的緩和縮小のインパクトを考える

さてイエレン氏の議長就任により米国の量的緩和・早期縮小の可能性は遠のき
ましたが、来年の3月辺りにはやってくると予想されております。

では米国の量的緩和縮小は世界経済にどのようなインパクトを与えるの
でしょうか。

米国にとっては緩和の継続も縮小も悪いことではありません。

量的緩和によって米国の失業率は下がり、株価は続伸を続けました。

一方、量的緩和の縮小はリーマン・ショックから米国が本格的に復活したこと
を意味します。緩和縮小は「米国は非常時を脱した」というメッセージです。

緩和縮小によって一時的に金融市場が不安定化することもあるかもしれませんが、
中長期的には再び「強いドル」を目指して米国の株や不動産に資本が還流してくる
ことが予想できます。

米国の緩和縮小は日本にとっても悪いことではありません。
ドルが強くなれば相対的に円が安くなり、日本の大企業、輸出企業の回復を
後押しするからです。

では米国の緩和縮小は途上国に何をもたらすのでしょうか。

途上国の今の課題はインフレと通貨安です。米国の量的緩和縮小は「強いドル」
を復活さるため、相対的に途上国通貨は安くなります。

エネルギー等を輸入に頼るアジアの途上国は通貨安によってインフレが加速
します。途上国に向かっていた資本はドル高によって米国に反転するため、
途上国は通貨安・インフレ・対外債務危機という三重苦に見舞わられる可能性
が高まります。

 ◆日本よ、アジアの盟主たれ

そうしたなかで、アジア新興国経済の危機に手を差し伸べられるのは世界一の
債権国・日本しかありません。日本経済の復活を考える上でもアジア経済の
梃入れは欠かせません。

2014年、米国の量的緩和が終了に向かい、世界経済の潮目が変わる時、日本は
この変化に対応し、チャンスに変えていかなければなりません。

日本政府は日本企業によるアジア新興国への対外投資を後押しし、アジア
新興国の雇用を支えると同時に、TPP推進により輸出先としての日本市場を開放
していくべきです。

日本政府がアジア開発銀行や政府系金融機関を通して、積極的にアジア
新興国通貨建ての債券やファンドを買い支えていくことで、アジア金融市場
にはいっそうの厚みが生まれます。厚みのある金融市場は危機に強い
アジア経済をつくります。

中国の不良債権問題や賃金上昇、反日感情などチャイナ・リスクを考えて、
生産拠点を東南アジアに移したい日本企業も多数あるはずです。

そうした日本企業のためにも、政府は国際協力銀行や政策投資銀行など、
政府系金融機関を動員して、生産拠点の移転を金融面から積極的に支援して
いくべきです。

アジア新興国を危機に強い経済に変え、先進国化を促していくことは、アジアの
需要を取り込みたい日本経済にとっても多大な利益をもたらします。

幸福実現党は安全保障面だけでなく、経済面からも「アジアの盟主としての日本」
を復活させてまいります。（HS政経塾2期生　川辺賢一）

☆゜・*:.。. .。.:*・゜
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山崎豊子 死後第一声

理想国家日本の条件　さんより転載です。

山崎豊子　死後第一声

　　　　　

 

・著者大川隆法・定価1,470円(税込)
・四六判 197頁・発刊元幸福の科学出版

発刊日2013-12-19

多くの愛読者へ贈る   記念すべきメッセージ!

 

社会悪の追究、運命に翻弄される人間、
 
その先に待ち受けるものとは———。
 
社会派女流作家の第一人者が、
 
作品に込めた真意、幻の次回作構想、
 
そして死後に赴く世界を語る。
 
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1074

 

まえがき

 1　「格付け」を求めに来た山崎豊子の霊
 2　山崎豊子「幻の次回作」構想を明かす
 3　「善悪とは何か」を追究してきた山崎作品
 4　山崎豊子から見た「作家・松本清張」
 5　「特定秘密保護法」と『運命の人』
 6　中国の「日本へのトラウマ」とは
 7　「ブラック企業」をどう見るか
 8　新潮社と山崎豊子の関係
 9　山崎豊子の「過去世」
 10　新潮社へのメッセージ
 11　「山崎豊子の霊言」を終えて

 あとがき

 

ヽ(。´Д｀)ノ

 

「特定秘密保護法」は、刑法学の大家からはどう見えるか？ マスコミはそのマクロ的視点に学べ

反対する人達は支那のスパイと在日です。

彼らの活動がしにくくなるからです。

 

ザ・リバティーweb  より

6日の深夜、秘密保護法が成立した。成立が近づくにつれて、新聞には「言論統制の時代が来る」「正しい情報が与えられずに国民主権が骨抜きになる」「平和が脅かされる」などの恐怖をあおる過激な文言が踊り、マスコミのみならず憲法学者や刑法学者たちも反対の声をあげた。

 

成立後も、一部マスコミはこの法律の問題点を書き続けているが、他の法律と比べてそれほど問題が多いものなのだろうか。

 

そこで、刑法学の観点からこの法律を分析するため、幸福の科学グループ大川隆法総裁は、刑法学者、故・藤木英雄東京大学法学部教授の霊を招霊した。

 

藤木元教授は、東大法学部を首席卒業、司法試験首席合格、国家公務員上級試験首席合格という「トリプルクラウン」を成し遂げ、34歳で東大教授となった秀才で、社会情勢に適応する斬新で柔軟な学説で知られる。

 

その藤木教授の霊が、特定秘密保護法に関する見解を述べた書籍『「特定秘密保護法」をどう考えるべきか―藤木英雄・元東大法学部教授の緊急スピリチュアルメッセージ―』(大川隆法著)が12日から、全国の書店で発売される。

 

本書では、本法律に反対する刑法学者が指摘していた「あらかじめ、どんな秘密を漏らしたら罪になるかが分からないので、時の政府の権力が拡大する」といった論点について、法律学と実務の観点からバランスの良い回答がなされている。

 

「知る権利」「報道の自由」をことさら主張するマスコミにも、「公平性が担保されてこそ、報道の自由は重要と言えるが、片方しか報道しないなら、『おかしいじゃないか』という意見はあり得る」と述べ、「知る権利」を主張している割には、原発やオスプレイ導入の問題で、反対派しか取り上げないマスコミの偏向報道姿勢を突いている。

 

何より明快なのは、今回の法律で最も重要な「保護法益」とは何か、というマクロ的視点だ。日本に機密情報を渡したら、すぐに海外に漏れてしまうというのであれば、同盟国アメリカの信頼は得られない。そのため、今国会での成立を急いだのであり、国防の観点からこの法律は不可欠なものである。その点が、国際政治的視点からも、法律論の観点からもスキなく語られている。

 

ネガティブ報道によって「秘密保護法」に不安を抱いている方は是非とも読んでいただきたいし、この法案のマイナス部分だけを取り上げて国民の恐怖をことさら煽ってきたマスコミは、本書のメッセージを正しく受け止めてもらいたい。

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『「特定秘密保護法」をどう考えるべきか』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1072

 

アマゾンの同書紹介ページ 

http://www.amazon.co.jp/dp/4863954174/

 

【関連記事】

Web限定記事 特定秘密保護法案へのアンチ・キャンペーンを、刑法学者が斬る

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7031

 

2013年12月1日付本欄 国益を守るため特定秘密保護法案の早期成立を 幸福実現党が声明

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7020

２０１３「スモッグ年」

公害を減らす事は製品の単価を上げることですから、

安かろうが売りの支那では、公害をがまんせねばなりません。

ま、自業自得ですね。

 

堕ちた天使　さんより転載です。

有害濃霧、国土大半を覆う　市民に不安と怒り

　　　　　　　　　１２月８日、江蘇省 連雲港市　（ChinaFotoPress/Getty Images）

【大紀元日本12月11日】「朝カーテン開けたら、目の前が真っ白で、目が見えなくなったと思った」——。ネットユーザーのこの書き込みは、１２月に入ってから中国の広範囲に広がる大気汚染の深刻さを物語った。中国当局の発表によると、２０１３年の一年間、「煙霧・スモッグ」の観測日数は１９６１年以来、 ５２年ぶりの多さを記録した。国土の大半に広がるスモッグに一般市民が不安と怒りを抱えつつ、過ぎ去る２０１３年を「スモッグ年」と命名する。

今回の大規模なスモッグは、３１ある省・市・自治区のうちの２５に及び、１００以上の都市で観測された。１０日、中央気象台が１週間続いたスモッグ警報をようやく解除したものの、「スモッグ頻発シーズン」に入ったことを認めた。

スモッグが深刻な都市では、高速道路や空港の閉鎖や、休校などの緊急対策が講じられた。しかし一般市民にとっては、空気清浄機とマスクだけが頼みの綱。杭州市など多くの都市ではマスクが売り切れ、各家庭では数台もの空気清浄機がフル回転している。また、週末を利用して山や森に出かける「肺清浄ツアー」も人気だという。

http://www.epochtimes.jp/jp/2013/12/html/d47564.html　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（張凛音）

韓国大使館と民団が週刊文春に謝罪要求！「記事内容も女性蔑視で一国の国家元首を揶揄するのは許せん！」

保守への覚醒　さんより転載です。

☆「反韓」煽る週刊誌　言論機関は本来の姿に戻るべき

韓国と日本の関係がうまくいっていない。日本の週刊誌などは連日、毎週のように韓国に対して根拠のない誹謗中傷を続けている。日本の良識が失われたと言われても仕方がない状況だ。

今月２日には民団中央本部代表団が東京・千代田区の『週刊文春』本社を訪れ、同誌１２月５日号「今週のバカ」という連載の中で「朴槿恵の『おばさん外交』」と題した誹謗中傷の記事に対して謝罪を要求した。

また、駐日韓国大使館も同誌本社を直接訪れて抗議したという。

韓国の誹謗中傷を続ける週刊誌などを見て、都内のある団員は「韓日関係は単なる政治家だけの問題から、マスコミなどを通じて被害者は一般市民にまで広がっていると感じる」と話した。

先月の２９日と３０日の両日には、都内で日本と韓国の議員連盟による合同総会も開かれた。安倍晋三首相も出席し、「日韓両国は、言うまでもなく、最も重要 な隣国同士」とアピールしている。日本の各地では、韓日関係の改善に向けて、韓国フェスタや朝鮮通信使再現行列など市民による草の根交流が地道な努力で続 けられている。



両国の政治家や市民らによる地道な努力が重ねられているにもかかわらず、日本国内の主要な週刊誌などは、韓国に対して誹謗中傷を続け、まるで韓国バッシングのキャンペーンを張っているかのようだ。

今週発売された週刊誌だけをみても、韓国バッシングの状況が続いていることは読み取れる。９日発売の『週刊ポスト』（１２月２７日号）は、「なぜ韓国は『反日』がやめられないのか」

というテーマで１６ページにもわたる特集を組んでいる。また１２月１２日号の『週刊新潮』も、「『韓国』が目を背ける不都合な真実」をテーマに、ベトナム戦争当時の韓国軍の残虐さを煽ったり、韓国から日本企業が撤退すれば韓国経済には何も残らないといった内容の特集を組んでいる。

月刊誌の『ＳＡＰＩＯ』は１２月号で「韓国が背負う『嘘の代償』」、来年１月号では「暴走国家よ目を覚ませ　韓国『教科書とキムチ』の嘘」と韓国を「嘘つき」とするような特集を続けている。

このような日本の限度を超えた一連の韓国バッシングの動きの中で、民団中央本部代表団は２日、『週刊文春』本社を訪れ、誹謗中傷記事に抗議した。

林三鎬民団中央副団長は「いま韓日関係を正常化しようと双方が努力をしている中で、水を差すような記事を掲載した。記事内容も女性蔑視で一国の国家元首を揶揄するのは失礼にも程がある」と伝えたという。

現在、心無い記事が日本の週刊誌などによって広がっている。誹謗中傷記事は、今後の韓日関係を害するばかりだ。言論機関は本来の姿に戻る必要がある。

http://news.onekoreanews.net/detail.php?number=74373&thread=04 （統一日報）





民団中央本部のみならず駐日韓国大使館も週刊文春に乗り込んで謝罪要求を突き付けたようだ。


民団も駐日韓国大使館職員も、自国のメディアがどんな反日報道を繰り返しているのか全く知らないらしい。韓国人とはマジに困った民族である。


韓国には「人の振り見て我が振り直せ」という諺は無いようだ。反韓報道が気に入らないのならば、先ず自国の全メディアに反日報道の規制をしろ！そう「やられて嫌なことはやるな」ということだ。


ただし、日本の週刊誌・月刊誌の報道と韓国メディアの反日報道との大きな違いは、日本の報道には“嘘”と“捏造”がない真実の報道ということだ。例え週刊誌でさえも嘘八百の内容では日本人は買わないのだ。


韓国のように「事実を書いたら売れないニダ。嘘を書いたら売れるニダ」というノー天気な社会構造とは根本的に違うということを韓国人は理解せよ。


韓国に「人の振り見て我が振り直せ」という諺が無いのと同じように、日本には「嘘も１００回つけば誠になる」などという諺は存在しないのである。


しかし在日工作員組織・民団が火病って抗議というのはまだ理解できるが、韓国大使館が週刊誌の記事ごときに目くじらを立てて抗議するとは、ケツの穴が小さい、ちっぽねな国家だね韓国。…そこのところを先ず恥じろよ韓国人（笑）。


駐韓日本大使館が韓国メディアのでっち上げの報道にいちいち抗議していらたら、１年３６５日毎日抗議していなくてはならない。残念ながら日本人はそれほど暇じゃないんだよ。


ま、韓国政府よ、在日よ、今後とも、コウモリおばさん・朴槿恵の反日発言が繰り返される限り、日本の週刊誌は韓国批判を書き続けるだろう。


それは何故か？日本の大新聞がいまだに躊躇する韓国・韓国人の真実を日本人全員が知りたがっているからだ。当然記事にして発売すれば売れる。


民団は週刊文春に「記事内容も女性蔑視で一国の国家元首を揶揄するのは失礼極まりない」という抗議をしたそうだが、女性蔑視の最たる国である韓国人が良く言うねー。


韓国には「女は三日殴らないと狐になる」とか「営門で頬を打たれ、家に帰って女房を殴る」。などという女性蔑視やＤＶを思わせる諺が存在する。こんな民度の低い国には言われたくない。









「一国の国家元首を揶揄するのは失礼極まりない」この民団の抗議内容も全く受け入れられない。


上記写真のように、日本の象徴である天皇陛下や日本の総理大臣を派手に侮辱するパフォーマンス、それを面白可笑しく報道する韓国メディア、それらを黙殺する韓国政府、これこそ失礼極まりない韓国人の民度だ。日本人に土下座して謝罪しろ！