「おばあちゃん」が日本の未来を決める！

おじいさんを無視したらだめですよー！！

お迎えが来るまでは貢献するチャンスはたくさんあるからです。

 

理想国家日本の条件　　さんより転載です。

「おばあちゃん」が日本の未来を決める！

 

[HRPニュースファイル1018]より

http://hrp-newsfile.jp/2014/1484/

文／幸福実現党富山県本部副代表 吉田かをる氏

◆日本女性の平均寿命は87歳

日本人の平均寿命は、男性おおよそ80歳、女性がおおよそ87歳です。

そして、平均の初婚年齢は男性30歳、女性が29歳です。

平均寿命の定義や、女性の初婚年齢は毎年急速に上がってきているという事、また、

50歳まで一度も結婚したことのない「生涯未婚率」が男性で20%を超え、女子も10％を超えて、

毎年記録を更新しているということなど、問題視すれば論点はたくさん出てきます。

しかし、単純に考えて、30歳男性と29歳女性が結婚し平均寿命通り男性が80歳で亡くなると、

あとに残された女性は何年間ひとりで生きることになるのでしょうか？

――答えはおおよそ8年です。

これは、前期高齢者（65歳から74歳）では「性比（女性100人に対する男性人口）」が89.2人なのに、

後期高齢者（75歳～）での性比は61.3人であることをみてもわかります。

◆おばあちゃんが、生き生きと輝く国づくり

言わば、「豊かな日本」かどうかは、「おばあちゃんの生活の在り方」が決めると言っても過言ではありません。

おばあちゃんたちが、生き生きキラキラと輝いて美オーラがあり、精神的にも物質的にも豊かに暮らし、

「ニッポンは、成功するチャンスはたくさんあり、また、まじめにコツコツと働き税金もきちんと納めると、

あんなに素敵な老後が待っている！」となれば、外国も日本をモデルにするようになるでしょう。

もちろん、日本人の若い世代にも「老後は悪くない・・」と思うようになります。

もし、夫が平均寿命を超えて長生きしても、妻が豊かで明るく元気なら「共白髪」で機嫌よく生活できます。

◆豊かな老後のために必要なこと

さて、ではどうしたら「生き生きキラキラ美オーラ、精神的にも物質的にも豊かな老後」になるのでしょうか。

方法は段階的に言うと次の通りです。

（１）日本から自虐史観を完全払拭すること。

日本は正義を貫いてきた国です。「先の大東亜戦争は、欧米列強から、アジアの植民地を開放し、

白人優位の人種差別政策を打ち砕くとともに、わが国の正当な自衛権の行使としてなされたものである」

（2013年8月発表『大川談話』より）ことを深く自覚し、日本は素晴らしくてものすごい国だと

自信を持たなければなりません。

（２）他国の侵略から国民を守り外交力と防衛力を強化すること。

日本人としての誇りと自信をもっても、他国から侵略され国自体がなくなってはいけません。

近隣の国々の情況や世界情勢を熟慮し、主権国家として日本の守りを盤石にしなければなりません。

（３）日本経済を成長軌道へ。
 　　　　　
 人々がそれぞれの強みを発揮できるよう、新たな雇用を創出することです。消費増税は間違いです。

2015年度からの10%への増税は中止しなければなりません。

原発は、即時に再稼働させます。「絶対の安全性」はありません。しかし、限りなく安全に近づけることは

可能です。日本の原発はこの意味で「世界一安全」です。

（４）地方を豊かにする地域振興には、新産業の創造育成と交通革命を同時進行すること。

地方の過疎化、限界集落の増大には早急な対策が必要です。地方や過疎地に産業があれば、

若い世代や移民が住み、子育てもでき人口も増えます。

産業を地方で成功させるためには、リニアを含めた大量輸送の交通革命の実現が待たれます。

また、高齢者の足回りが快適になれば「生き生きキラキラ」も可能です。「山間部の集落に一日数往復の

バスのみが唯一の交通手段」というのでは廃れる一方です。大量輸送とともに

「気軽に出たり入ったりできる交通」が必要です。

高齢者でも安心して運転乗車できる「自動運転の車」をぜひ開発したいものです。

「山奥の中の大都市」を発想する起業家を育てなければなりません。

（５）「人生設計」を学校教育の中で必須とすること。

「好きになりましたから結婚します！」ではすみません。生活は親がかり、貯金もありませんでは困ります。

個人としての人生計画、家族としての人生計画を作ることができる教育が必要です。

自分の人生の目的は何か。実現したい夢はなにか。実現するためにはどうしたらよいのか？

人生とお金の問題。生活していくうえで、「いついくら必要になるのか」「どうしたら貯金できるか」

「結婚したいから、それまでに結婚できる自分を創るためにはどうするか」などという事を考え

設計することが必要だという教育をしなければなりません。

この「人生設計」では、たとえ景気が悪くなっても政治体制が変わっても、

「自分たち家族は自分たちで守る！」という気概を持たなければならないと教育します。

◆人間の幸福は社会への貢献から

以上のように「生き生きキラキラ美オーラ、精神的にも物質的にも豊かな老後」を謳歌する

おばあちゃんたちは「人の幸せは自分の幸せ」と考えるでしょう。

おせっかいおばあさんが地域の中心となって「生き生き美オーラ」が伝染していきます。

「働く女性支援」という美名の下、配偶者控除の見直しなどには、女性の働きから税金を取るための

下心が透けて見えます。都市部での待機児童解消や学童保育拡充は、今の問題への対処としては

必要ですが、これで出生率が大幅に伸びることはありません。

快適な老後には「お金」「健康」「生きがい」「近隣との良好な関係」が必要だと、

私は以前から申し上げております。

これは、しかしながら、若いときからの「よき習慣」であることが必要です。

人生の基本は「自助努力の精神」であるといえます。

そのためにも学校教育で「人間の幸福は社会への貢献」としっかり教えることが必要でしょう。

※参考「幸福実現党　2014年政策パンフレット【宗教立国編】」
http://publications.hr-party.jp/files/policy/2014/001/origin/all.pdf
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◎幸福実現党公式サイト http://hr-party.jp/
◎HRPニュースファイルサイト（バックナンバーがご覧いただけます）
http://hrp-newsfile.jp/

 

再稼働を遅らせる源流にいた、原子力規制委員会の島崎氏は、いったい何をしてきたのか。

責任を取りたくないから無理な安全基準＝可能性が少しでもあると活断層にしてしまう愚かな判断です。

よしんば断層が動いても耐えられる設計を考えるのが工学の分野です

フレキシブルな設計にすれば、たとえ断層が動いても破壊されない構造物は可能です。

理学の学者は工学の分野まで口出ししたらいけません。

もう口出しするべきではありません。

予知ができなかったのだから、地震学会もおとなしく引っ込みなさい!!

 

理想国家日本の条件　　さんより転載です。

再稼働を遅らせる源流にいた原子力規制委員会の島崎氏は、

いったい何をしてきたのか。

 

 

 

島崎氏の犯した"罪" 「活断層」で延期を続けてきた原子力規制委

2014.05.30　　Liverty Webより

 http://the-liberty.com/article.php?item_id=7931

今年9月で任期満了となる原子力規制委員会の島崎邦彦委員長代理の後任人事が決まり、

島崎氏は再選されないことになった。規制委は津波や地震など自然災害への対策を理由に

原発の再稼働を遅らせ続けてきたが、その分野を担当してきたのが、地震学者である島崎氏だ。

 

再稼働を遅らせる源流にいた島崎氏は、いったい何をしてきたのか。

 

これまでに規制委は、福井県の原子力発電所である敦賀発電所2号機の地下に活断層が走って

いるとして廃炉を勧告。敦賀原発を運営する日本原子力発電は、「断層に活動性はない」との調査結果

を示していたものの、島崎氏は「活断層でない証拠」を求めており、現在、廃炉の可能性が高まっている。

規制委は東北電力東通原発の敷地内にも活断層があるとして、再稼働を認めていない。

 

さらに2013年6月、規制委は「世界で一番厳しい安全基準」と銘打った新しい安全基準を決定し、

この基準に沿った安全対策をとった原発の再稼働を進める方針を打ち出した。

ところが、あまりに厳しい基準のため審査は難航しており、いまだに再稼働は実現していない。

 

特に問題なのは、原発の安全基準が改正される前に建設された原子炉にも、稼働のためには

同じ条件が適用されるという、民主党政権時代に決まった措置だ。

これは、原発ゼロを実現するための「事後法」とも言えるやり方であり、今の稼働停止に法的根拠もない。

 

しかも、島崎氏は、各原発で想定すべき地震の規模についてどのように調査するかを公開しておらず、

事業者に「推測」させながら、審査のたびに小出しで指示を出している。それに加えて、再稼働が

もっとも近いとされている鹿児島県の九州電力川内原発では、従来の原子炉には大きな影響が

なかった「長周期地震動」が、どの程度影響するかまで評価することになっている。

 

月刊WiLL7月号で澤田哲生氏も指摘しているが、

後付けで基準を増やし続ける手法は、極めて悪質である。

 

そもそも、福島第一原発事故は地震による事故ではなく、津波によって電源が失われたために

起きた事故だった。それは、震源地に近い宮城県の女川原発では地震直後に原子炉が安全に

停止していることからも分かる。原発停止による電気料金の値上げに伴う経済的損失や、節電によって

熱中症で亡くなった数多くの高齢者の存在を、島崎氏はどう考えているのか。

地震を盾に「脱原発」ありきで再稼働を止めてきたことを、国民に謝罪すべきだ。

 

島崎氏の後任となるとみられている日本地質学会の会長である石渡明氏も、敦賀原発の「活断層」の

存在などを追認しており、規制委が方向転換するかどうかは不明だ。委員会の構成員交代を期に、

規制委は原発を止めたことで国民が被った経済的被害を認め、再稼働を進めるべきである。(晴)

 

 

【関連記事】

Web限定記事 原発「活断層」調査 「活断層即廃炉」は非科学的な"魔女狩り"だ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5531

 2014年5月29日付本欄

原発の安全審査の遅れにしびれを切らす政財界 人事改革で脱原発派を"除染"

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7926

 依然として進まない原発の再稼働

 

 

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『震災復興への道』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=38

 幸福の科学出版 『アインシュタインの警告』大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=817

 

 

維新分裂と石原・田母神新党

理想国家日本条件　さんより転載です。

維新分裂と石原・田母神新党

 2014/05/31 

　

　日比野庵 本館さんより、転載、させていただいた記事です

http://kotobukibune.at.webry.info/201405/article_31.html

 

5月28日、日本維新の会の石原慎太郎、橋下徹両共同代表が、名古屋市で会談し、

維新の会が分裂することが決まった。

維新の会は、今年4月に、結い党との合併方針を決定していて、合併に当たっての

両党の政策合意を7項目に絞って、詰めの協議をしていた。だけど、、石原氏が

「自主憲法制定」の文言を盛り込むよう強く求めていたのに対して、結い党の江田憲司代表が

「『自主憲法』は手あかのついた言葉だ。

受け入れられない」と反発、合併協議は暗礁に乗り上げていた。

維新の松井幹事長によると、石原、橋下両者の約20分間の会談では、

石原氏が「きれいに分党しよう」と持ちかけ、橋下氏が了承したという。

29日、石原氏は記者会見を開いて、分党の経緯と今後の見通しを述べたのだけれど、

一言でいえば「妥協が出来なかった」ということだと思われる。別の言い方をすれば、

政策を実現するために党があるのか、それとも、政界再編または政権奪取のために

党があるとするかの違いだとも言えると思う。

石原氏率いる、旧たち日系と維新の会の合併からわずか1年半の分裂となった維新だけれど、

その合流と分裂の際しての会談場所が、両者の立場というか、力関係を象徴しているようで面白い。

記者会見で石原氏が述べていたけれど、旧たち日と維新の合併の際は、石原氏を始めとして

平沼氏、藤井氏、園田氏の4人が京都に出向いて会談している。

無論、京都は、東京より大阪のほうがずっと近いから、維新との合併といっても、いわば

旧たち日側がお願いする形だった。それが、分裂の会談は、名古屋という、

東京と大阪の丁度中間地点。

つまり、両者はイーブンの立場での会談。少なくとも外部からはそう見える。

今回の分党に際して、「日本維新の会」の党名は橋下氏側が継承し、石原氏側は新党名を検討

することとなり、維新の会の国会議員には6月5日までに、どちらに所属するかの意思表示

を求めるとしている。

維新の会の議員62人のうち、維新側に35人以上、石原氏側に15人程度が参加するのではないか

と見られているのだけれど、元々の旧たち日系議員が5人かそこらだったことを考えると、

 

旧たち日が、3倍増を果たしたと言えなくもない。

石原新党には、元航空幕僚長の田母神俊雄氏が参加すると伝えらえており、

ネットの一部などで、盛り上がっているようだ。

筆者は、今年1月27日のエントリー「都知事選は野党再編への起爆剤」の中で、

「田母神氏が都知事選に勝てずとも、ある程度の得票を得ることができれば、石原氏は、

旧たち日系の議員を加えて、維新の会を二つに割って出るかもしれず、

旧たち日系議員が、石原氏と共に田母神氏につく可能性がある」と予測していたのだけれど、

半年も経たずにその通りとなってしまった。

細かいことは、これから見えてくるのだろうけれど、石原氏がその熱願である自主憲法制定を

成し遂げたいのであれば、自民との連立が狙えるくらいの、ある程度以上の数を集めた

新党であるほうが望ましい。今後の推移に注目したい。

 

 

 

安倍首相には、衆院解散を期待します。

理想国家日本の条件　より

 

安倍首相には、衆院解散を期待します。

2014-05-29 20:51:05 　　土佐のくじらさんより転載

http://blog.goo.ne.jp/orbakuchan/e/8ec902988cee2c7795b01978294a0ceb

 

土佐のくじら（幸福うさぎ丸）です。

 

昨日、日本維新の会の石原・橋下両代表の会見があり、日本維新の会の分裂が決定しました。

http://www.iza.ne.jp/topics/politics/politics-1242-m.html

元来日本維新の会は、２０１２年に行われた衆議院選挙において、

石原氏率いる太陽の党（旧立ち上がれ日本）と、橋下氏率いる大阪維新の会が、

お互いの利害関係が一致したことにより合併してできた、いわゆる

選挙対策党でした。

両党は、大きな基本政策の合意なく合併しましたから、両党はいつかは離反する運命にあったのであり、

私といたしましては、「よく１年半も持ちこたえたなぁ。」というのが率直な感想です。

新党結いの会の合流が、離反の要因とも言われますが、結局のところ、 昨今話題になることの多い、

集団的自衛権行使容認に対して、党としての一致した見解が出せないことが、

日本維新の会分裂の要因だと思います。

 

私はこの時点での、日本維新の会分裂問題は、一野党の政局という問題ではなく、

もっと大きな問題に飛び火するのは必至だと思っております。

それは取りも直さず、この大きな基本政策の合意の相異は、

現与党である自由民主党と公明党の関係と同じだからです。

安倍首相は、集団的自衛権行使に向けての意欲を持っており、その方法論は改憲ではなく、

憲法解釈で実行しようとしています。

憲法改正の法手続きには、膨大な時間を要するからです。

しかし、連立相手である公明党は、

憲法解釈による集団的自衛権行使は容認できない立場を崩しておりません。

これは、公明党の支持母体である、創価学会の意向があると思います。

私の私見を述べさせていただくならば、公明党にはぜひとも、国政を預かるものとして、

真に国民の生命と安全と財産を守る政治的判断をお願いしたいものです。

 

また創価学会さんにいたっては、中国らの動きを鑑み、

ぜひとも日蓮主義の復古を果たしていただきたいと願います。

鎌倉時代において日蓮聖人が、蒙古襲来の警告を発し続け、 立正安国論を掲げて、

時の幕府に申し開きをし続けたのが日蓮宗の始まりです。

 

日蓮宗と日本の国防は、切っても切れない歴史的な因果があるのです。

その日蓮聖人を奉ずる創価学会に置かれましては、

現代の蒙古襲来ともいえる、 中国からの国防の危機に、

今こそ日蓮主義の復古を果たしていただきたいと願います。

 

そして安倍総理に置かれましては、真に日本国民の生命と安全と財産を守る、

日本の宰相としてのご判断を願いたいです。

そもそも集団的自衛権は、国際法で認められた国家としての当然の権利であり、

その行使においては、

行使する国内法での承認がなければいけないという性格のものではありません。

ですから事実上、その国の宰相が「行使する。」と宣言してしまえば、当たり前に行使できるものです。

ですから本来、合法的に処理しなければならないものでもないし、首相一人の権限でできる代物です。

 

ですから、連立相手の事情云々といった、お家の瑣末な事柄に関わりなく、 国家の宰相として、

最終的にご判断願いたいのです。

 

またどうしても、国民の総意のもとで行いたいならば、

集団的自衛権発動容認を明確な選挙の争点とした、

衆議院解散総選挙を行うべきです。９条改正が名目でも結構です。

 

自民党と公明党とのつながりは、もう１０年以上の歴史を有しております。

その間、地方での自民党の政治活動は、公明党（創価学会）がやっている・・・とも言われます。

自民党にはもう、政治活動をする力がない・・・などとも言われます。

 

しかし自民党の党是は、自主憲法の制定です。 自主憲法の制定こそ、自民党の魂のはずです。

ここで自党の魂を見失うならば、自党の存在根拠そのものを、

党総裁自身が放棄することとなります。

２００９年春には、北朝鮮からのミサイルが、日本上空を飛び越えました。

時の麻生総理は、このときに、９条改正を名目に解散するべきでした。

 

さすれば、その時点で選挙で負けたとしても、その次には政権復帰し、

自民党の党是は達成できたはずです。

 

 結局その時点で麻生氏が決断できなかったからこそ、その夏の衆院選で

民主に政権奪取され、今に至っているのです。

 

自党の事情とか、自党の勢力維持とかではなく、

真に日本国民の、生命と安全と財産を守ることを第一義とする方が、

日本の宰相であって欲しいと、

 

日本国民である 土佐のくじらは心底願っております。

 

 

 

 

---

 

(´Д`；)　くじらさん、相変わらずお元気！

 

自分は、最近ちょっとしたスランプ状態でしたが、ご紹介するブログ記事から、

 書き手の熱い思いが伝わってまいります。。

 

色々な、行く手をふさぐように見えてくるものも、足腰を鍛えたり、視野が広がったり、

 柔軟な心になったりするために、必要な試練だったりしますね。。。

 

 日夜、見えないところで研鑽を積んできた方の言葉は、多くの人の心に届くのかも。。

 

がんばろっと・・・・・問題山積み状態の私生活も・・・( ゜д゜ )

 

日蓮聖人の霊、集団的自衛権を認めない日蓮宗信徒に一喝

ザ・リバティーweb   より

日蓮聖人の霊、集団的自衛権を認めない日蓮宗信徒に一喝

 

2014.05.30　　Liverty Webより

公開霊言抜粋レポート

 日蓮聖人が宗教者の立場から語った「戦争と平和」

日本はアジアの秩序を守り、繁栄をつくれ

2014年5月30日収録

「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを

開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が

一方的にしゃべる現象)とは異なる。また、外国人の霊の霊言には、霊言現象を行う者の

言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。

 詳しくは⇒⇒⇒大川隆法のスーパー霊能力 「霊言」とは何か

 

5月31日緊急発刊

 

日蓮聖人「戦争と平和」を語る
集団的自衛権と日本の未来

大川隆法著    幸福の科学出版

　安倍晋三首相が進める集団的自衛権の行使容認をめぐって、今国会で集中審議が行われている。

安倍首相は、5月末の参院外交防衛委員会で、集団的自衛権の容認を閣議決定し、その内容を

「日米防衛協力のための指針(ガイドライン)」に反映させたい考えを明らかにした。

　しかし、同じ与党である公明党は、集団的自衛権の行使容認に難色を示しており、同党の支持母体

である創価学会も、行使を認めてこなかった従来の政府見解を支持している。また、一部のマスコミは、

「集団的自衛権を認めてしまえば、日本はアメリカの戦争につき合わされてしまう」などと、激しく抵抗している。

　その一方で、最近、南シナ海では、中国が石油掘削を一方的に始め、中国の公船がベトナムの

漁船を沈めるなど、事実上の"戦争状態"に突入している。

　日本を取り巻く情勢が悪化する中、集団的自衛権をどう考えるべきなのか。幸福の科学の

大川隆法総裁は、日蓮聖人の霊を呼び、宗教者から見た「戦争と平和」について聞いた。

 

集団的自衛権に反対する者は日蓮宗信徒に非ず

 

日蓮は、現在ある日蓮宗や、かつてその流れを汲んでいた創価学会などを念頭に置き、

「宗教的な信念を通すというよりは、自分たちの票を伸ばすために、世論やマスコミに迎合し

過ぎていて、日蓮宗の本来の姿ではない」と苦言を呈した。その上で、「日蓮宗を名乗る者、

あるいはその流れを引くと称する者が、危機に反応せず、平和主義を唱えているが、

日蓮の教えを学んでいる者とは言えない」と、日蓮宗信徒は信仰心を失っていると指摘した。

 

　また、先の大戦の反動として平和主義を唱えていることについても、日蓮は、

「大東亜共栄圏の構想の中には、植民地解放という理念は入っていて、戦争の局部を見れば、

悲惨な部分などがあったかもしれないが、大局的に見れば、その目的は果たし得た」と語り、

太平洋戦争は、必ずしも侵略戦争ではなかったという見解を示した。

 

　生前の日蓮は、内憂外患の危機を訴えた預言者であり、

鎌倉幕府や日本全体に警告を発していた。

日蓮を信奉する信者が、危機のさなかにおいて集団的自衛権や戦争に反対することは、

師の教えや生き方についての理解が不十分といえる。

創価学会も、「従来の政府見解に反するからだ」と集団的自衛権に反対しているが、

それは宗教団体の発言としては価値観が弱いのではないか。

 

 仏陀は戦争の善悪に答えている

 

　現代の日本では、「平和=善」「戦争=悪」という単純な図式に当てはめられた議論が多い。

憲法改正の議論でも、その傾向が強く表れ、憲法9条さえ守っていれば平和が維持

できると考える"9条信者"と揶揄される人まで出てきている。

　そうした背景には、暴力を忌避する考え方もあるが、このことについて、日蓮は

、仏教の戒律である「不殺生(殺すなかれ)」を例示しながら、

「国対国の戦いが起きるような状況では、それは必ずしも神仏の教えとは言えない」と述べ、

個人と国家間では考え方が違うとした。

実際、不幸なことに、不殺生戒を頑なに守った結果、釈迦が生まれた国は滅んでしまった。

 

さらに、日蓮は「(仏陀は)徳治主義的な民主主義の下で、みんなが幸福に暮らしているとか、

礼節を守っているか、宗教心があるかという点検があって、そういう正しい国には、

攻めてはならないと明言している」と述べ、戦争には善悪の基準が明らかにあるとした。

 

日本はアジアのリーダーになるべきだ

 

　日蓮が語った点検項目に照らしてみると、近年の中国の周辺諸国を恫喝し、侵略主義的な

行為は許されるものとは言い難い。安倍晋三首相が集団的自衛権に関する閣議決定を急ぐのも、

中国の脅威を想定してのことであるが、このまま中国の横暴を許していては、

日本とアジアの国々が飲み込まれてしまう。

 

　日蓮は、もし、中国の脅威を前にして、日本がベトナムやフィリピンなどの国を支援しなければ、

「アジアのリーダーとしては失格になる」と述べた。実際、アジア諸国の多くの国は、安倍首相の

「積極的平和主義」を評価しており、東南アジア諸国連合(ASEAN)を支援してもらいたいと考えている。

集団的自衛権の憲法解釈変更についても、「やらないよりはマシだ」と語り、安倍氏の動きを

評価しつつも、さらなる国防の強化を要望した。

　最後に、日蓮は、人類の命題でもある「戦争と平和」について次のように語った。

「『戦争か平和か』という二者択一の問題ではなくて、『神の御計画に沿っているか、沿っていないか』

という判断であると知っていただきたい」

　自由や民主主義、宗教心を大切にする仏教的精神に反する中国の悪を押しとどめることは、

神仏の意思にかなうものだ。

日蓮も、「自分たちの側に神仏のご加護があると思うなら、信じて行動すべき」と語っている。

生前の日蓮の言葉を軽視した当時の鎌倉幕府の二の舞を演じてはならない。

 

日本が取るべき道は、中国の脅威に屈せず、アジアの平和と繁栄を守り抜くことだ。

 

他にも、日蓮は、以下の論点など、様々なことを語った。

• アメリカの「正義」は正しいのか?
• 「〇〇」に天変地異が起きる!?
• 幸福の科学の草創期ではどんな関わりをしていたか
• 「戦前の教育=悪」に対する評価
• 太平洋戦争をどう見る?

 http://the-liberty.com/article.php?item_id=7927