コンセント充電の車を販売へ トヨタ、２０１０年までに(共同通信) - goo ニュース
ガソリンに頼らない夢の車を実現する会社はトヨタしかいない。ユーザーとしても、冬場のバッテリーあがりが心配で用もないのに車を走らし、エネルギーを無駄に使う愚かさを嘆く。その愚かさを解消するためにも世界最先端の自動車技術力をトヨタに実現してほしい。
ガソリンに頼らない夢の車を実現する会社はトヨタしかいない。ユーザーとしても、冬場のバッテリーあがりが心配で用もないのに車を走らし、エネルギーを無駄に使う愚かさを嘆く。その愚かさを解消するためにも世界最先端の自動車技術力をトヨタに実現してほしい。
ＮＨＫ誤って緊急地震速報 職員の操作ミスで(共同通信) - goo ニュース
東海地震の警戒宣言の放送や今回の緊急地震速報の誤放送の人的ミスを排除するには難しいが、正確な情報が本番のときに流れないことにはならないようお願いしたい。
東海地震の警戒宣言の放送や今回の緊急地震速報の誤放送の人的ミスを排除するには難しいが、正確な情報が本番のときに流れないことにはならないようお願いしたい。
震度分布図発表を迅速化 地震発生後３０分以内に(共同通信) - goo ニュース
気象庁は１６日から推計震度分布図を地震発生後おおよそ３０分以内に提供する運用を開始する。
これまで１時間後を目途に全国いずれかの観測点で震度５弱以上を観測した時を基準に緊急報道発表されてきたが、３０分以内に提供可能となる。提供可能となれば広域に応急対策活動を行う利用者での活用等が期待できる。
＜気象庁発表＞
http://www.jma.go.jp/jma/press/0801/10b/200801101400.html
http://www.jma.go.jp/jma/press/0801/10b/suikeijinsoku.pdf
http://www.jma.go.jp/jma/press/0801/10b/suikei_besshi.pdf
首都直下地震「帰宅急がず待機を」 国・都が新対策(朝日新聞) - goo ニュース
首都直下地震が切迫している現在、何時何処で被災するかでその後の行動を考えなければならない。
地震が起きたら「ガスコンロ、ストーブの火を消せ」も昔の話。震度６弱以上では立つこともできず、移動することもできない。火を消すために火傷、怪我のもととなり危険な行為だ。現在はほとんど自動消火する機能がついており確実に消える。まず身を守ることが先決だ。
先日の福岡で起きたガソリン発電機での死亡事故。地震時の非常電源として備えている会社、自治会、家庭では新たな問題となる。特に小型のポータブルガソリン発電機は本来の稼働時間も短く、煮炊き、暖をとる程度しか期待できそうにないが、使用の条件は建物の中ではなく、外で使用することだ。建物の中で使用すると死亡事故につながる。
非常時の連絡手段は、携帯電話や固定電話はまず通じない。衛星電話も季節（太陽の影響か？）、基地局の被災状況により使用できない場合もある。固定観念で衛星電話なら確実に連絡手段となるのも間違い。また、衛星電話から電話する相手も被災している固定電話、携帯電話にはつながらない。
一方、パソコンを使用し、学校、会社へメールで連絡しようとしても、自宅の通信機器電源（マンションの場合は特に通信機器は共用している）に電気がこないと使用できない。プロバイダーの被災状況も重要だ。伝言ダイヤル、携帯メールが唯一利用できるかもしれないが、そのときでないとわからない。
帰宅問題も重要だ。記事のように一斉に帰宅行動をとると帰宅難民で大混乱になる。今後は学校、会社で収容能力の確保、食料等の１週間分の確保等のスケジュール再構築が大切だ。明かりのない建物の夜は特に怖い。都会に事務所を構える会社は特に非常電源を備えるビルの入居をお奨めする。
首都直下地震が切迫している現在、何時何処で被災するかでその後の行動を考えなければならない。
地震が起きたら「ガスコンロ、ストーブの火を消せ」も昔の話。震度６弱以上では立つこともできず、移動することもできない。火を消すために火傷、怪我のもととなり危険な行為だ。現在はほとんど自動消火する機能がついており確実に消える。まず身を守ることが先決だ。
先日の福岡で起きたガソリン発電機での死亡事故。地震時の非常電源として備えている会社、自治会、家庭では新たな問題となる。特に小型のポータブルガソリン発電機は本来の稼働時間も短く、煮炊き、暖をとる程度しか期待できそうにないが、使用の条件は建物の中ではなく、外で使用することだ。建物の中で使用すると死亡事故につながる。
非常時の連絡手段は、携帯電話や固定電話はまず通じない。衛星電話も季節（太陽の影響か？）、基地局の被災状況により使用できない場合もある。固定観念で衛星電話なら確実に連絡手段となるのも間違い。また、衛星電話から電話する相手も被災している固定電話、携帯電話にはつながらない。
一方、パソコンを使用し、学校、会社へメールで連絡しようとしても、自宅の通信機器電源（マンションの場合は特に通信機器は共用している）に電気がこないと使用できない。プロバイダーの被災状況も重要だ。伝言ダイヤル、携帯メールが唯一利用できるかもしれないが、そのときでないとわからない。
帰宅問題も重要だ。記事のように一斉に帰宅行動をとると帰宅難民で大混乱になる。今後は学校、会社で収容能力の確保、食料等の１週間分の確保等のスケジュール再構築が大切だ。明かりのない建物の夜は特に怖い。都会に事務所を構える会社は特に非常電源を備えるビルの入居をお奨めする。
太陽が活動期入りか 携帯・ＡＴＭも障害の可能性(朝日新聞) - goo ニュース
太陽が11年から12年の周期で変動しているとのことであるが、その活動期に入ったことにより、地球では太陽から放出される陽子、電子等が太陽風によって衛星通信の途絶、GPSの混乱、地上の送電線、電子製品の電子回路に異常電流が流れるなどの影響を受ける可能性があると伝えている。携帯電話の不通、ATM障害と思わぬ心配事だ。
＜NOAA ニュース＞
http://www.noaanews.noaa.gov/stories2008/20080104_sunspot.html
今日は早朝からプロバイダーのメンテナンスで利用できず、夕方になったら今度はその影響で通信機器が故障で不通となり通信障害に。やっと先ほど復旧したが、地震時の利用想定がますます不安になった。
地震時に停電となったら、光ケーブルは大丈夫でもルーター等の通信機器に電源がこなければ利用できない。非常時にはアクセスポイントの電源がなければ無理である・・・。
地震時に停電となったら、光ケーブルは大丈夫でもルーター等の通信機器に電源がこなければ利用できない。非常時にはアクセスポイントの電源がなければ無理である・・・。
1月は阪神淡路大震災（兵庫県南部地震）の月。関東大震災の9月の「防災の日」と並び、地震防災に関する話題に触れ、防災意識が自然と高まる時期でもある。防災意識の啓発が防災行動に移行し「減災」に結びつくことが重要だ。
最近の防災意識の啓発について、全国の地方銀行に動きが出ている。ひとつは昨年創立130年をむかえた岐阜県を地盤とする十六銀行である。十六銀行は、2007年10月に岐阜県と防災意識の啓発活動等の防災協力に関する協定を締結した。その内容は、災害時のみの協力にとどまらず、平常時からの地域防災力向上を中心とした包括的な取り組みについて相互協力することを定めており、県民向け防災対策セミナーの企画・運営、防災関連の寄贈、災害発生時における被災者への支援活動が具体的な内容だ。
＜岐阜県＞
http://www.pref.gifu.lg.jp/pref/s11117/jisin/20071022jurokukyoutei/
2007年12月には三重県を地盤とする百五銀行が防災協力協定を締結した。内容は平常時における協力事項として百五銀行主催によるＢＣＰ作成促進セミナー等の開催等、県が作成した防災パンフレット等を百五銀行本支店等へ備置、大規模災害時の協力事項として百五銀行本支店等に被災者支援のための金融商品紹介窓口の設置、災害復旧活動拠点として体育館の提供、救援物資中継拠点等としての駐車場の提供、被災住宅の修繕資金の優遇金利での融資提供等である。
＜百五銀行＞
http://www.hyakugo.co.jp/whats_new/img/071204news.pdf
また、愛媛県の伊予銀行は、地域の防災活動支援として県内全市町村へ100台の防災倉庫を贈呈した。
このように防災意識の啓発、防災活動支援は地域と密着した地方銀行の果たす役割も大きいといえるだろう。