１．４＋３は？

「週刊新潮（３月２日特大号）」の「Ｂ級重大ニュース」という連載コラムに載っていた話だが、教育県として有名な長野県の教育委員会が、県内の小・中・高生の学力実態調査を行なったそうだ。その中に、小学校５年生を対象にした「１．４＋３は？（答は勿論４．４）」という算数の問題が在り、これに対して１．７と答えた生徒が４４．２％にも上ったそうで、全体的な正答率も４５．９％に過ぎなかったのだとか。因みに少数と整数の足し算は、現状、小学校４年生で学ぶ事になっているそうだ。

これ程迄に誤答率が高かった理由に関し、学習指導要領の改定で「３を３．０とする表記が、教科書から殆ど無くなってしまい、学校でも教えなくなったからではないか。」とする声が多いのだとか。

具体的に言えば、嘗ては「１．７＋３．０は？」という教え方をしており、これだと「整数部分の１と３を足して４、そして小数部分の０．７と０．０を足して０．７、従って４．７。」という発想（計算）が速やかに出来たのが、今の表記の「１．７＋３は？」になると、「”パッと見”同じ桁数に感じられる１と３を足して４、そしてそれに０．７を加えて４．７。」という発想（計算）をしてしまうのではないかという事だ。

２００３年及び２００４年に、同じく当時の小学校５年生に行なわれた同様の計算では、それぞれの正答率は５６．５％及び５５．８％だったという事で、１０％以上も正答率が下がっている事になる。この数字を一時的な低下と判断すべきなのだろうか？自分が小学校５年生だった頃に同じ調査が行なわれていたとしたら、どれ程の正答率になったか興味が在る所だが、少なくともこれ程迄に低い事は無かったのではないだろうか。

良く「学校の勉強なんか、社会に出たら何の役にも立たない。」と言う人が居るが、これは絶対に嘘とは言わない迄も、絶対に真実でも無いと思う。以前にも書いたが、「世の中には知ってて無駄になる知識等無い。」というのが、自分の経験則として在る。

必要以上に不安を煽る必要は無いが、こと学力低下に関して言えば、早急に抜本的な改革（改善）が求められると思う。現場を良く知らない官僚が、付け焼刃的な対策を決め、朝令暮改の如くコロコロ変更している様で在ってはならない。教育を受ける側の子供達が、国家の貴重な財産で在る事を常に念頭に置くべきだろう。