「南米か！」

ウルトラ・シリーズ、まあ自分の場合”昭和ウルトラマン”に限定されるのだが、この関連ネタに関して大概は知っているつもりだった。しかし、「”異次元超人”エースキラー（動画）の着ぐるみがウルトラセブン（動画）の改造品だった。」とは全く知らなかった。こちらでトリヴィア・ネタの一つとして紹介されているが、意外な事実に唯々驚き。

閑話休題。スワローズのアレックス・ラミレス選手もパクッたフレーズ「欧米か！」は漫才コンビ・タカアンドトシのギャグだが、今日の話は欧米では無く南米に付いて。南米には「アルゼンチン、ウルグアイ、エクアドル、ガイアナ、コロンビア、スリナム、チリ、パラグアイ、ブラジル、ペルー、ベネズエラ、そしてボリビア」と全部で１２の独立国家が存在している。ではこの内の「ガイアナ、コロンビア、スリナム、そしてパラグアイ」を除いた８ヶ国に共通する要素が何か御判りだろうか？

ラテンアメリカ・カリブ経済委員会（ＥＣＬＡＣ）の調査によると、南米に於ける貧困世帯の割合（基礎食料の入手に必要な所得の２倍未満の所得世帯の割合。）は「ボリビア５６％、パラグアイ５２％、ペルー４７％、コロンビア４５％、ベネズエラ４３％、ブラジル３０％、そしてチリ１７％」（２００２年頃）となっている。我が国の場合が９％（総務省「全国消費実態調査２００４年」の食料費を基に、年間所得分布[２００２年]から試算。）という事なので、如何に貧困層が多いか理解して戴けるだろう。同じくＥＣＬＡＣの調査では、南米各国の失業率が９～１６％の間に在るという結果が（我が国は約４％。）。

最初の質問に対する答えだが、南米１２ヶ国の内８ヶ国、即ち「アルゼンチン、ウルグアイ、エクアドル、チリ、ブラジル、ペルー、ベネズエラ、そしてボリビア」の共通要素は中道左派（アルゼンチン、ウルグアイ、チリ、ブラジル、ペルー）及び左派国家（エクアドル、ベネズエラ、ボリビア）という事。

一昨日の東京新聞サンデー版に、「左傾化する南米」という特集が組まれていた。この記事によると、２００５年末から１年間の間に中南米の１２ヶ国で大統領選挙が行なわれ、内４分の３で左派乃至中道左派政権が誕生or再選されたという事で、南米では左派政権に席巻されたといっても過言では無いと記している。

「南米の左傾化の潮流は、１９９０年代のアメリカ主導の急激な市場改革の成果が失望的となり、貧困や失業に改善が見られず、格差が拡大した事への反動として起きたもので、２００１年のアメリカ同時多発テロ以降、ブッシュ政権の南米に於ける指導力の低下、そして逆に石油等の資源価格の急騰によってベネズエラの様な資源保有国の影響力が高まった事も影響している。」と筑波大学大学院の遅野井茂雄教授は指摘している。

左派政権は社会問題に対処する為、極端な市場原理主義の見直しを図り、国家の役割を戦略的に強化し、その方向性は２つに大別されると。

一つは「冷戦時代の社会主義政党を基盤としながら、グローバル化に対応して脱皮した『新しい左派』で、代表的なのはチリ。」。市場経済に産業政策を加味し、外資導入を起爆剤として開発を進め、強力な社会政策を推進。国益重視のプラグマティズムを特徴とし自由貿易協定を結ぶ等、対米関係に於いても是々非々で臨む柔軟性を有している。

そしてもう一つは、「勝者と敗者を生み出す市場経済自体に疑義を持ち、民族主義の下で計画経済と市場経済の混合システムで在る混合経済に傾斜するという『新しい社会主義』で、これはベネズエラのチャベス政権に代表される。」。キューバのカストロ政権との関係を強化する一方で、反米連携の拡大を目指す方向性だ。この”左派の二方向性”が互いに鎬を削っているのが、南米の現状という。

日本では左派勢力が力を有していた時代を経て、その反動からか安倍政権に代表される超右派の時代に入っていると言われる。”アメリカの犬”とも嘲笑される我が国は、南米諸国、特に反米意識を露にしている国家とどう折り合いを付けて行くのだろうか。