我が家の近所でも最後の１軒が

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「レンタルヴィデオ店：相次ぐ中小廃業　値下げやネット配信で」（１１月８日、毎日新聞）

 

全国のレンタルヴィデオ店が減少の一途を辿り、ピークだった１９９０年の４分の１近くになっている。大手の値下げ競争に中小店が耐え切れず、廃業が相次ぐ上、インターネットを通じた動画配信の拡大で市場規模も縮小している為だ。高齢者をターゲットにする等、各店は生き残りの道を模索している。

 

「此処数年で２店舗を閉め、（内が経営しているのは）もう此処だけ。」。横浜市のレンタルヴィデオ店の男性経営者（４１歳）は嘆息した。

 

昔は１泊２日１，０００円のレンタル料でも客足が絶えなかった。しかし店舗数急増に伴う競争激化で料金相場は崩れ、大手店舗では貸し出し開始から１年を過ぎた「旧作」は７泊８日１００円が定着。新作を大量仕入れ出来ない店は淘汰された。

 

インターネット上の動画配信も追い撃ちを掛ける。携帯電話大手３社が今年に入り、自宅のテレヴィでネット動画を楽しめるサーヴィスを揃っ始めた。新作は未だ少ないが、月額５００円程度で映画等約７，０００点を見られるプランも在る。

 

日本映像ソフト協会（東京都中央区）によると、レンタルヴィデオ店は１９９０年末の１万３，５２９店をピークに、２０１２年末は３，６４８店に激減した。ＴＳＵＴＡＹＡ（約１，５００店舗）とＧＥＯ（約１，２００店舗）の大手２社で７割を占める。業界全体の年間売上高も２０１２年は約２，５８４億円と、ピークの２００４年から１，０００億円以上減った。

 

業界誌「月刊ビデオ・インサイダー・ジャパン」の前編集長・林健太郎さん（３７歳）は「今後は、６０～７０歳代の取り込みが鍵。」と指摘している。

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「米ヴィデオレンタル『ブロックバスター』が全直営店３００店舗を閉鎖」（１１月８日、不景気．ｃｏｍ）

 

アメリカの大手衛星放送サーヴィス「ディッシュ・ネットワーク」は、２０１４年１月初旬迄に傘下の大手ヴィデオレンタルチェーン「ブロックバスター」の直営店を全て閉鎖すると発表しました。

 

対象となるのはアメリカ国内にて展開する直営店約３００店舗と郵送によるヴィデオレンタルサーヴィスで、フランチャイズ契約の店舗及びアメリカ国外の店舗は対象外との事です。

 

長きに亘りアメリカのヴィデオレンタルチェーン最大手として君臨した同社は、インターネット経由による映像配信サーヴィスの台頭で業績が悪化した為、２０１０年９月２３日付けで連邦破産法第１１章を申請し、其の後はディッシュ・ネットワークの傘下で経営再建を目指したものの、今後も消費者に於けるデジタル化が進み、収益改善は困難との判断から、今回の決定に到った様です。

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現住居に引っ越してから、もう３５年以上が経つ。最盛期は、我が家の近所には４軒のレンタルヴィデオ店が在ったけれど、今では１軒だけとなってしまい、其の残る１軒も今年中に閉店するという話だ。

 

上記されている様に、昔は「１泊２日で１，０００円」なんていうレンタル料金が普通で、そんなに高くても借り手が多かった。レンタルヴィデオ店を除くと、陳列棚に置かれたヴィデオには「貸し出し中」の札が一杯付いていたもの。

 

しかし近年は旧作の場合、１週間の貸し出しで１００円を下回るレンタル料金の店舗等も見受けられる。其れでも借り手が余り居なかったりするのだから、「レンタルヴィデオ店も、経営が大変そうだなあ。」とは思っていたのだが・・・。

 

昔からレンタルヴィデオ店を利用するのは、専ら“ＡＶ”を借りるのが目的の自分。借りる際の恥ずかしさは在るし、ネットの動画配信を利用した方が便利なのは判っているのだけれど、実際に見て捜すのが楽しみでも在るし（間抜けなタイトルの作品を見付け出した時は、何とも嬉しかったりする。）、何よりも「ネットの動画配信では“基本的に”、利用料金がクレジット・カードでの引き落とし。」というのが好きじゃない。貧乏性なので、「支払いは、手持ちの現金。クレジット・カードでの支払いは、常に借金を背負い込んでいる感じがして嫌。」という思いが在るから。

 

「流行りの物も、其の総数が一定数を下回ると、消滅に向かうスピードが急加速する。」なんて話を聞いた事が在るけれど、レンタルヴィデオ店の場合はどうなのだろうか。