2月9日
日経平均 1万6085.44円(-918.86円)
TOPIX 1304.33(-76.08)
出来高 31億7335万株
長期金利(新発10年国債) -0.025%(-0.065)
2月8日 1万7004円 27億3803万株 2兆5991億円
2月9日 1万6085円 31億7335万株 3兆0556億円
2月10日 1万5713円 38億4903万株 3兆5368億円
2月12日 1万4952円 47億0416万株 4兆1833億円
朝日新聞 2015.2.10
市場の動揺 再燃
9日の東京株式市場は、東証1部に上場する約98%の銘柄が値
下がりする全面安となり、日経平均は、前日より918円86銭(5.40%)安い1万6085円44
銭まで下落して取引を終えた。
原油安や米国景気の先行き懸念を背景に、前日の欧米市場が大きく値を下げた流れを引き
継いだ。
外国為替市場でも投資家がリスクを避けようとする姿勢を強め、対ドルの円相場は一時
1ドル=114円台前半と、1年3カ月ぶりの円高ドル安水準をつけ、株式市場で輸出関連
株の売りが出てさらなる株安につながった。
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朝日新聞 2016.2.13
東証続落 1万5000円割れ
1年4カ月ぶり 世界経済に懸念
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株安・円高の流れが止まらない。
12日の東京株式市場は、世界経済の先行き不安から、日経平均株価が2014年10月21日以来、
約1年4カ月ぶりに1万5000円台を割り込んだ。
日経平均は一時847円安まで下げ、終値は前営業日10日より760
円78銭(4.84%)安い1万4952円61銭。
3営業日続けての全面安で、下落幅は計2000円を超えた。
株安の引き金は、11日の海外市場で一時1ドル=110円台後半まで急伸した円相場だ。
先行きに不安を抱える投資家が、比較的安全な資産とされる円を買う動きを急速に強めて
いる。
約2週間で11円近く円高が進む異例の展開で、株式市場では、業績に不利になる輸出関連
株などが売られた。
11日に銀行の信用不安を抱える欧州株式市場が総崩れしたことも響いた。
日経平均の年初からの下落率は21.4%と、2000年のITバブル崩壊時とほぼ並んだ。<
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続く株安で株式などで運用する投資信託の1月の損失は4兆8千億円に上り、過去6番目
の規模だった。
株安・円高が止まらないのは、原油安や中国経済の減速懸念に加え、このところ世界
経済を牽引してきた米国経済に陰りが見え始めたことが大きい。
先週は、恐怖から絶望へ、そして諦めに、と心揺れ動く一週間だった。
「株安が止まる気配が見えない」のが、希望のなさだ。
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