イングリッシュクラスの授業の後半1時間は、地震予防訓練が赤十字社職員がきての指導がありました。
サンフランシスコも過去に大きな地震が起き、多大の被害を受けています。
朝日新聞ニュースで読みました。
書かれた記事の中に
「避難所では、中学生や高校生が率先して物を配る手伝いをする姿を見た。
悲惨な被害がもたらされたにもかかわらず、人々のつながりは強まっている。
これを新しい教育をつくりだす起点にしなければならない。 」
サンフランシスコにすんでいるので何も出来ないけど、親や友達をなくした子供たちに何かしてあげたい！自分に出来ることを真剣に考えたいです。
朝日新聞記事
被災地の親や友達をなくした子供たちをどう支えればいいのか。
仕事や住宅と並び、子どもの教育への不安を口にする人が多かった。
学校の情報が届いていないことが一因だ。地域ごとに避難していないので、学校や同級生がいまどうなっているのか、学校がいつ再開されるのかがわからない。
大人の人間関係は地域単位だが、子どもは学校や学級単位。学校情報は欠かせない。自らも被災した学校や教員、教育委員会にとっては大変な作業だが、なるべく早く児童生徒の居場所リストを作り、学校と子ども、子ども同士の連絡がつくようにしてほしい。
心のケアも急がねばならない。避難所では表情のない子が目立った。
親のつらさを気遣い、震災の話を封印している。
親や友達を失った子、避難先の学校に当座通う子、新しい土地に移り住む子と、状況はさまざまだ。
きめ細かく対応するために、被災地だけでなく全国各地の受け入れ先で数年単位で教員を増やすべきだ。
かつての街を復元するか、新しい街づくりに踏み出すのか。
その議論には中高生も加えてほしい。
これからの街づくりを担う世代だからだ。
授業内容も柔軟に見直し、どんな社会をつくるのかを自分の頭で考えられる人間を育てることに力を入れてほしい。
実感したのは、今回の被害が前例のないレベルであることだ。地震、津波、原発事故の三つが重なっただけではない。原発の被害は次々広がり、避難者の流れが止まらない。
福島県教委は県庁自体が被災したため小学校の教室に間借りし、教育長を筆頭に子ども用の小さないすで仕事をしている。復興策の前提となる各地の子どもの数をつかむことさえ難航している。
教員の加配や校舎の復旧、子どもの心のケア、学費や学用品の援助など、課題は山積みだ。
しかも被災地、学校、子どもによって全く違う。
自治体のニーズを受けとめ、従来の制度にとらわれずに柔軟に考えていく必要があると感じた。
カギはＮＰＯやボランティア、企業など民との連携だ。
「ボランティア元年」といわれた阪神大震災の時は、行政の手が回らないところを民がカバーする構図だったが、今回はパートナーとして復興を進めようとしている。
例えば、学習支援や学用品の配布を大学生に頼み、子どもの話し相手になってもらうことが考えられる。民間の力を生かすために国がサイトを設け、被災地の人に、求めるサービスを書き込んでもらい、支援者と出会えるようにする仕組みも始めた。
避難所では、中学生や高校生が率先して物を配る手伝いをする姿を見た。
悲惨な被害がもたらされたにもかかわらず、人々のつながりは強まっている。
これを新しい教育をつくりだす起点にしなければならない。
◆「仲間と一緒」大切 ＮＧＯ医師 ウニ・クリシュナン氏
３月１９日から３日間、宮城県多賀城市に入った。学校が再開された際、被災した子どもたちにどのように接したらいいかを小中学校の先生に助言した。
子どもたちは複雑なショックを受けていた。
予想を超える大津波の恐怖。余震による津波の心配。さらに放射能への不安が大きい。
先々どんな影響が身に及ぶかわからない怖さがあり、どうしていいかわからず困惑しているようだった。
被災した子どものケアでは、医者より普段から接している先生やボランティアの役割が重要だ。
まずは子どもとじっくり話をし、自分は何ができるのかを考えさせることを勧めたい。
次に、歌でも何でもいい、仲間と一緒に何かに取り組ませることだ。そうすることで何か起きてもだれかが助けてくれるという安心感を持たせられる。
そして、子どもたちが主体的に復興に取り組めるように誘導すること。仲間と力を合わせて祭りを開くといった経験を通じ、地震で失いかけた自尊心を取り戻せるはずだ。
学校再開後も被災した子どもを定期的に観察することが必要だ。特別な治療が必要な子が見つかったときに医師の助言を仰げる態勢を行政は整えておきたい。（編集委員・氏岡真弓、増谷文生）
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