業務の国際化に伴い、社内での公用語を「英語」とする日本企業が出てきた。
「楽天」 などがこの『ブーム』の 「火付け役」 だ。
英語を話せないと、その会社には就職できない。
元からの社員も【TOEIC】（トーイック）テストの成績次第で昇進や降格になる。
これらの傾向について、単なる『話題』のレベルを超して、ニュースの真面目な「テーマ」になり始めた。
外資系の企業ならともかく、何故日本国内で営業している日本の企業の中で英語が公用語にならなければならないのだろうか？
外資系企業でも、日本国内で営業するなら、日本語を基本として頂きたいほどなのに。
英語がステイタス（Status）になってもらっては困る。
問題もある。
外国人と交渉をする状況の場合に、正規の有能な通訳を介さずに交渉した場合に、聞き間違いや、理解不足や語彙の不足から、誤った判断や結果を導く可能性がある。
相当なネイティブ発音に習熟した人でもない限り、僅かの音の違いで全く逆の意味に勘違いする可能性もある。
よく言われる例が “I can”と“I can't” であり、通常は、肝心カナメの否定部分 “n't” は聞こえないのである。
アクセントとニュアンスで判断する必要がある。
私の経験によれば、
“I can” なら肯定文、“I can（'t）” なら否定分という感じ！
安易に全社員に英語を強要すると、あちこちで交渉ミスが発生しかねないのである。
もう一つは、日本的婉曲表現ができなくなり、思考方法そのものが英米的短絡思考に変わってしまう可能性があることである。
ドライに割り切る。白黒をハッキリ付ける。自己主張をしないと無視される。など長所にも短所にもなりうる表現方法に引きづられる可能性がある。
私は、一般社員レベルにまで、また日本人同士の会話にも英語を強要するのは反対であり、そういう方針を決めた幹部は行過ぎた『英語至上主義者！』または『英語中毒』または『英語フリーク』または『英語オタク』あるいは「アメリカ追随者」だと思う。
英語は単なる『ある国』の言葉に過ぎない。言葉自体は差別は無い。
世界の人口の多数派でもない。日本語より優れた言語である訳でもない。
英語圏に行けば、５歳の子どもでも流暢に英語を話すのである。
なにか“特別有能な”社員を育成するかのような位置づけには反対である。
国際化の中で、ビジネスや旅行で英語が役に立つ側面は否定しないし、私も英語圏ではない欧州旅行（主として中欧）で片言の英語が随分と役には立っている。
また、中国人や韓国人も含めてビジネスにおいて流暢に英語を話す人は少なくないが、それでもそれらの会社の全員が英語に流暢と言う訳でもない。
重要なビジネス交渉においては確実な通訳を介するべきである。
日常交渉は英語が得意な社員をその部署に配置すれば済むことである。
英語を日本企業で公用語にするより先に、
正確な（少なくとも過誤の無い）日本語を使えるようにし、
教養（英語の強要ではなく）や人格や話術や交渉力も含めた
人間力を高めることこそが、
名だたる日本企業が示すべき模範ではないだろうか？
ニュースでは、本田技研工業（ホンダ）の伊東孝紳社長の話として、
【「日本人が集まるここ日本で英語を使おうなんて、ばかな話」と切り捨てた。「英語が必要なやりとりは英語でやる。時と場合によって使い分ければいい」というのが理由だ。】（産経新聞 2010年9月7日）
と伝えている。 その通りだと思う。
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「英語公用語化」によって話せるのが当たり前に！グローバル化で出世レースから脱落した社員の憂鬱(ダイヤモンド・オンライン) - goo ニュース
ダイヤモンド・オンライン 2010年9月7日（火）08:40
「英語が職場の公用語になる時代がくる」
大手企業が公用語に英語を採用したこともあり、「自社も英語を公用語に…」と大騒ぎしている会社も少なくありません。
ところが、実際に企業がビジネス拡大をしているのは、英語圏でなく中国語圏。グローバル化が加速するのは間違いありませんが、英語が公用語として本当に必要なのかと疑問を持つ方もいるでしょう。
そして学生時代に学んだことをすっかり忘れたビジネスパーソンの多くが英会話スクールに駆け込むべきか、悩んでいることと思います。今回は、公用語化されつつある英語への葛藤を抱く職場とビジネスパーソンの実状について、見ていきましょう。
現在、多くの日本企業がアジア、特に中国に目を向けるようになりました。
昔なら海外駐在や外国人と接する役割は帰国子女の独壇場。他の社員とは別採用されて、専門の組織で海外との仕事に従事しているケースが大半でした。ですから、外資系企業や商社を除けば、日本国内で働くビジネスパーソンにとって、外国人と仕事で接する機会は極少。これまで日本企業は輸出によって外貨を稼いできましたが、ある意味、江戸時代と同じような限定された窓口を通じたビジネスをしていたのかもしれません。
ところが、近年では海外との仕事が大幅に増え、もはや帰国子女だけでは対処できない状況になってきました。その背景にあるのが、アジアでのビジネス拡大です。出店や海外拠点を増やすためには、現地駐在員が必要です。アジアなら中国、あるいはシンガポールあたりに2、3年を目処に転勤をすることになった社員の話をよく耳にします。取材したメーカー勤務のＳさんも、
「これまで営業一筋。海外なんて新婚旅行以来行っていません」
と言っていましたが、今では語学能力や留学経験がないにも関わらず、現地で外国人と接する海外業務に関わるようになってきました。私の知人からも、
「北京に2年駐在します。是非、遊びにきてください」
などといった、海外駐在の挨拶メールが頻繁にくるようになりました。
また最近では、海外企業の訪日をアテンドする役割として外国人と接する社員も増えています。今までのような「閉じたグローバル化」から「本格的なグローバル化」が求められる時代になったわけです。
（まだまだ続きます。下記リンクからどうぞ！）
http://diamond.jp/articles/-/9294?page=2
【風】英語が公用語！？ 「ばかな話」と反対論も(産経新聞)
2010年9月7日（火）15:04
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今日の運動
＊【ピラティス】 ４５分
＊【ポルドブラ】 ５０分
＊【ナチュラルスタイル・ヨーガ】 ４５分
＊ 筋力トレーニング３種目（１５回×２セット）
トータル４時間ほど。
＊歩数計 ６４００歩 （スタジオレッスン含む）
ピラティスは１６名ほどで男は３名、ポルドブラは２４名ほど、
ナチュラルスタイル・ヨーガは２０名ほど参加でした。