さやをくわえて飛び去ります。
教材作成は、どちらかというと特殊な業務に入るのかもしれない。自分は４０年間の勤務の中で、１３年間をこの職務に従事した。組織の変革は教材作成という業務にも何度か余波が及んだ。 文部科学省での教材作成は、一部、省で作成した物を除き、検定制度（学校教育法第２１条第１項）によって、教材作成出版社が作成した教材は検定を受け、合格した検定教科書（教育用図書）を授業の中で、義務教育の小中学校教師が選択して使うようになっている。高等学校、中等教育学校についても、同様である（発行法第２条）。しかし、大学教育以上はカリキュラムで決まった時間数（単位数）をクリアしないと卒業できない。使用する教材が決まっていないのであるから、教授の自作教材か市販本（一般図書）を使うことになる。特に検定教科書の利用は義務づけられていない。
一方、公共職業訓練施設で使う教材は、学卒を対象とする普通職業訓練や高度職業訓練では、厚生労働大臣の認定を受けた教科書その他教材を使用するように努めなければならないと、努力義務が課せられている。市販本はほとんど無いに等しく、出版した教材を利用する利用者数も、文部科学省の対象者に比べ、著しく少数であるため、また、業種や、コースが分散し、専門化しているため、公的な組織で開発を行うことの根拠となっている。
教材は、技術革新の動きや、制度の再編成に応じ、大幅な改訂か、小規模の修正かによって、開発計画は異なるが、開発計画を毎年見直していた。各科のコース別見直しは５年周期としていたが、日本工業規格（JIS）や、業界がそれぞれ持つ、独自の規格の改正にも追従しなければならず、専門別に配置されていた職員の業務量は決して減少することはなかった。当初は、都内に本部が置かれ、十数名の担当者であったが、大学校に、研究開発センターが付置する（昭和５３年）ことに伴い、そちらで規模を大きくして、開発体制が充実されることになった。このセンターは、ILO（国際労働機構）がイタリア、トリノに持つトリノセンターが設置計画のベースとなっており、教材開発研究の他、様々な調査研究組織を機能として持っていた。発足当時は４０名の規模であった。（次回へ続きます）