「見える化」の効用は？

カーボン（CO2）やエネルギーをマネジメント（管理）するためには、まずは現状把握である。さらに、その把握の程度は、できるだけ正確かつ定量的であることが望ましい。

こうした現状把握のベースとして、「見える化」というイメージ的な言葉が使われることが多くなった。

「エネルギーの見える化をします！」

これが当社の最初の営業トークではあるが、必ずその後に顧客から言われることは、「見えた後どうしてくれるの？」という、ある種当然の疑問である。

見えただけでは、なにも変わらず、省エネもCO2削減も進まない。見えた後に、何らかの行動を起こすことで初めて、その見えた効用が発揮できる。

この「見えた後」のサービスメニューこそが、当社のようなエネルギーサービス会社の最大の差別化要因となってくるであろう。

最近、大規模工場を複数所有する所謂大企業に対して、「原単位管理手法」なる「見えた後サービス」を提案している。すでにこの手法をベースとして、ある大手企業の全社的なCO2削減プログラムづくりも着手している。

このサービスを一口で説明するならば、要は「マクロ原単位（工場全体）とミクロ原単位（工程毎の原単位）の両方で現状を分析し、ムダ・ムラ・ムリの三無をなくすこと」となる。

すでに大手の工場では、かなり詳細な「見える化」はできている。すなわち、各種工程毎のかなり詳しいデータ収集システムが導入済みだ。しかし、それらの大量のデータが果たして十分に活かされているか、というとまだまだ改善の余地があるようだ。

このことは、名のある一流企業であっても、現場の実態は五十歩百歩なのではないか。この原単位管理を徹底的にやる仕組みを全社的に構築していくこと。これこそが、絞り切った雑巾と言われる生産系施設におけるもう一段の省エネなのではないか。

最近、この当初立てた仮説が確信に変わった。