日記（9.2 ）

９月２日　　（土曜日）　　　　②　　　　晴

公園の花が咲き始めたもの中に黄色い花が咲いている。

グーグルレンズで調べてみると、マーガレット・コスモスとあった。
★
　マーガレットコスモスは、南アフリカに分布するキク科ユリオプス属の常緑低木です。
分布域は南アフリカ南部・東ケープ州を中心にムプマランガ州、スワジランドにあり、
　森林の縁や草原、河川敷の茂みや渓谷などに自生しています。
　茂み(bush)によく生えていることから、
　英語圏ではアフリカン・ブッシュ・デイジーとも呼ばれています。
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かぼちゃの苗までツルを広げている。皆で育てているんだ！
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上毛新聞には
【三山春秋】日本0.88、米国44.50、韓国7.88。何の数…
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　▼日本0.88、米国44.50、韓国7.88。何の数字か分かるだろうか。
　　答えは人口100万人当たりの臓器提供者（ドナー）数。
　　日本は米国の51分の1、韓国の9分の1と極端に少ない。
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　▼日本臓器移植ネットワークによると、移植を希望する登録患者は約1万6千人。
　　実際に移植を受けられるのは年400人前後にとどまる。
　　臓器提供促進につなげるため、厚生労働省は7月、
　　脳死が強く疑われる患者の情報共有制度を構築する方針を示した

　▼「誰でも提供する側、移植を受ける側になるかもしれない」。
　　　県臓器移植コーディネーターの稲葉伸之さんは
　　　1997年の臓器移植法施行の翌年から、ドナー家族の支援や病院との調整を担ってきた

　▼関わった臓器移植は県内外200件近い。
　　家族に悔いのない判断をしてもらうことは救命の延長だと考える

　▼2010年の法改正に伴い家族の承諾だけで提供可能になったが、
　　内閣府の世論調査では、本人が意思表示をしていない場合、
　　家族が臓器提供を決断することに負担を感じると答えた人は8割以上いた。
　　自身の思いを家族に伝えるためにも、健康保険証などでの意思表示は大切だ

　▼15年前の9月、県内1例目の脳死臓器提供が行われた。
　　ドナーは臓器提供意思表示カードを持つ30代女性。
　　稲葉さんが翌年、同ネットを通じて移植患者から託された花を届けると、
　　女性の両親は喜んだ。「娘は生きている」と。
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聞いた話だが・・・日本人は魂は肉体に残ると言われているので
臓器移植はなかなか進まないという。
★随分前になるが・・
　アメリカ「サウス・カロナイナ」の英語教師が雑談の中で臓器移植の登録はしているのか？と聞く
”　いいえ”　というと自国の免許証を取り出して見せてくれた
　小さいハートマークがついている。これが移植のサインになっているという。
州によっても違うかも・・・
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日記（9.2 ）

９月２日　　（土曜日）　　　　晴
稲の穂が頭を垂れてきた。今年の出来はどうかなあ～！

暑い！暑い！と言っているうちにはや９月に入った。
昨日は１０時から枯草の火燃し。暑いのに慣れたかと思ったが
これは慣れない！
少しづつ、畑の道具類のかたずけを始めたが進まない！
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昨日も午後は強烈な西陽びで眩しくひどい暑さで

「言うまいと 思えど今日の 暑さかな」！が
ぴったりの日が続く。
★朝の１時間と夕方の１時間が趣味？の家庭菜園作業。進まないわけだ
　この暑さでもともと黒い肌が更に随分焼けた。
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昨日は駅の近くに用事があるとのことで、送りで15時頃に出かける。
用事が終わるまで、待ってる間少しだけ・・星渓園に寄ってみた。

多分少しは涼しいと思ったが、やっぱり長くはいられないなあ～！


★大木が池の周囲を守っているように見える園だ。
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福島民友新聞の社説を転記させてもらう。
この時期は防災関連のTV番組が盛んだ！

【９月１日付社説】
　関東大震災100年/次なる国難への備え進めよ。
　関東大震災から１００年となった。
　相模湾の海底などを延びる海溝が震源で、
　日本の災害史上で最悪の人的被害となる１０万５千人余りの犠牲者を出した。
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　震源から離れた東京が最も大きな被害を受けたのは、
　木造家屋が無秩序に立ち並ぶ人口密集地域で火災が起きたからだ。
　食事の準備で火を使う昼前に揺れ、台風の影響による強風で延焼した。
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　悪条件が重なることで状況は過酷さを増し、多くの人の命が奪われる。
　災害が頻発、激甚化する日本に住む一人一人が、その教訓を忘れてはならない。
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　関東大震災と同じマグニチュード７級の首都直下型地震は、
　今後３０年に７０％の確率で発生すると推計されている。
　政府の中央防災会議の想定では、最大で約２万３千人が犠牲となり、
　首都機能を喪失、約９５兆円の経済損失が出る。
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　東京で発生する大規模災害は地方の社会、
　経済活動にも大きな影響を及ぼす問題だ。
　首都圏と地方の両方が、次なる国難への備えをさらに進める必要がある。
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　災害が発生した場合、可能な限り早く首都機能を回復する手だてを講じなくてはならない。
　被災を免れた道府県が連携し、医療支援や応援職員の派遣などに対応することになるだろう。

　その支援の前提となるのが道路ネットワーク
　だ。
　東日本大震災と東京電力福島第１原発事故の後、
　　本県では広域連携と災害対応を強化するため、
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　　被災した浜通りと中通りを結ぶ復興道路が整備された。

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　　首都直下型地震では国などが、東北道や中央道など８方向から
　　緊急輸送道路の確保に当たる。
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　早期の道路復旧が人的被害の減少、首都機能の回復に直結する。
　災害に強い道路の整備やメンテナンスに加え、鉄路なども駆使して誰が何を輸送するのか、
　平時から綿密に調整することが重要だ。
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　関東大震災当時、４００万人だった東京の人口は、
　この１００年で１４００万人に膨れ上がった。
　人口の一極集中は是正されず、
　火災の危険性が高い木造住宅の密集地域は今も残っている。
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　新たなリスクとなっているのが超高層のビルやマンションだ。
　高層階では家具が飛ばされるほど揺れが大きくなる。
　停電や断水の長期化で生活できず、膨大な数の避難者が出ると指摘されている。
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　本県沖を震源とし２０２１、２２の両年に発生した
　震度６強の地震は東日本大震災の余震で、大規模地震の影響は長期にわたる。
　国は、地方への人口分散を促し、複雑、多様化する
　首都圏の災害リスク低減に取り組むべきだ。