無線通信、人が多い場所でも快適 パナソニックが新技術

無線通信、人が多い場所でも快適
パナソニックが新技術

2015/6/17 15:30 日経夕刊

　パナソニックは混雑したイベント会場や飲食店、満員電車などでも高画質の動画や音楽を楽しめる携帯端末用の新しい無線通信技術を開発した。周囲の人と混信して速度が落ちる問題を減らす技術を考案し、超高速の光ファイバー並みの速度でやりとりできるようにした。外にいながらインターネットを利用できる公衆無線ＬＡＮ向けに数年後の実用化を目指す。
　開発した技術は、2016年に導入される新しい無線通信規格のＷｉＧｉｇ（ワイギグ）に対応する。通信速度が現在普及しているＷｉ―Ｆｉの10倍あり、高画質の４Ｋ映像でもコマ落ちしない。ただ、人が多く集まった場所で使うと、近くの端末と電波が混信して通信が遅くなる問題がある。
　パナソニックは２つのアンテナを使い、通信の邪魔になる別の端末からの電波を区別し、つながった端末との電波だけを強める技術を開発した。これで混信の影響を減らして速度の低下を防ぐ。混雑した場所の電波状況をまねた実験では、通信速度が従来よりも３～５割ほど向上することを確かめた。
　利用するには専用の大規模集積回路（ＬＳＩ）を端末に組み込むほか、アンテナを電車の車両や店舗などに設置する必要がある。今後、関連技術の開発を進める。
　20年の東京五輪に向けて公衆無線ＬＡＮの整備が進むとみられており、より速い速度の無線技術が求められている。

卵子凍結

植物成分からプラ原料 早大、原油の代替めざす

植物成分からプラ原料
早大、原油の代替めざす
2015/5/25 3:30 日経朝刊

　早稲田大学の関根泰教授らは、原油の成分に代えて植物成分からプラスチック原料のプロピレンなどを作る技術を開発した。シェールガスの生産量が増え、原油成分から合成していたプロピレンが不足する問題が起きつつある。生産コストを下げる方法も研究し、将来の実用化を目指す。都内で開く石油学会で27日に発表する。
　開発した技術は、植物繊維の主成分であるセルロースからプラスチック原料として使用量の多いプロピレンとブテンを作る。セルロースは間伐材や古紙から取り出せる。
　セルロースと、白金を付けた多孔質材料のゼオライトを水に入れる。セ氏約170度で１～２時間加熱すると、セルロースが糖をへてプロピレンやブテンに変わる。
　酸の性質を持つゼオライトと、糖の炭素結合を切る白金の作用が反応を促す。
　これまでに糖を作る技術は開発されているが、プラスチック原料まで反応を進めたのは初めてという。
　従来、プロピレンとブテンはエチレンと一緒に原油成分から合成されてきた。一方でエチレンはシェールガスから低コストで作れるため、原油成分からできるエチレンの生産量が減りつつある。

特許審査、日米共同で ８月から取得、半年に短縮 企業の国際展開後押し

特許審査、日米共同で
８月から取得、半年に短縮 企業の国際展開後押し
2015/5/21 3:30 日経朝刊1面

　特許庁と米国特許商標庁は８月から、日米両国で出願された発明の共同審査を始める。調査情報を日米当局で共有し、判断の結果を互いに参考にするなどして大幅な作業の効率化、時間短縮が見込める。企業にとっては特許取得までの期間が短くなる。日本では約10カ月かかっていたが約６カ月に短縮できる。審査が同時に終わるため、日米同時に新製品を投入しやすくなる。

　日米の特許当局は21日にも、共同審査の枠組みで合意する。特許庁が海外当局と共同審査を始めるのは初めてで、世界でも例がないという。まず年間数百件を上限に、企業から同時審査の申請を受け付け、対象となる件数を増やしていく方針。
　この枠組みを使えば日本企業の特許取得を巡る環境は大きく改善する。
　特許の審査（総合２面きょうのことば）は、過去に同様の発明がないかや、特許に値する技術なのかを調査したうえで、各国の当局が登録の可否を判断する。今回の日米の枠組みでは最も重要な判断材料となる過去の膨大な研究論文や特許出願資料に関する情報を提供しあって作業を効率化する。審査の結果は両国当局が独自に判断するが、どの要素を重視するかも事前に擦り合わせるため、類似の発明を見落とし、判断を間違えるリスクも減る。
　特許は通常、特許庁に資料を提出して出願したうえで、審査を申請する。膨大な審査案件があるため実際の審査に入るまでに時間がかかり、待たされることが多かった。今回の共同審査案件は優先的に審査に入るため、企業に結果が通知されるまでの期間も大幅に短くなる。日本では通常、出願から通知まで約10カ月、米国は１年以上かかっているが大幅に短縮、結果も同時に出る。
　複数の特許を同時に取得できる効果も見込める。日本は2013年度から、関連した発明をまとめて審査する手法を導入しており、共同審査では米国も日本に合わせて審査を進めるためだ。例えば、電気自動車の製造技術やモーター、電池などの特許を日米でまとめて取得できれば、自動車メーカーは新車の投入時期を計算しやすくなる。
　日本企業による海外での特許出願件数は13年に約16万４千件で、うち米国が最大の８万４千件を占める。特許庁によると大半の場合、企業は日米同時に申請している。グローバル化で企業が世界で同時に新商品を発売する機会も増えており、共同審査の申請を検討する企業も多いとみられる。
　日本と米国は世界の中でも特許の出願数や取得件数が多く、これまでも世界に先駆けて連携を打ち出してきた。日米が過去に２カ国で始めた審査期間を短くする別の枠組みも、今は参加国が30カ国超に広がっている。
　日本は国ごとに異なる特許や商標の出願手続きを統一する国際条約に今秋にも参加する。今回の共同審査で「審査」段階でも共通化が進めば、海外展開する日本企業にとって利点が大きい。

東京理科大、尿で発電紙製電池

東京理科大、尿で発電紙製電池
介護向け下着センサー安く
2015/5/18 3:30 日経朝刊

　東京理科大学の四反田功講師らは尿に含まれる糖分で発電できる紙製の電池を開発した。簡単な電子回路と組み合わせて下着に敷くと、尿が漏れたときに無線で知らせるセンサーになる。100円程度で作れる。介護現場や病院などでの利用を見込み、５～10年以内の実用化を目指す。

　開発した電池は酵素を紙に染み込ませた。酵素が尿中の糖を分解する際に電子を出す。これを印刷した銀粒子の配線で集め、電気として使う。
　一般の乾電池と同じ1.5ボルト以上の電圧が得られる。実験では尿と同程度の糖分の入った溶液を紙製電池にかけ、発光ダイオード（ＬＥＤ）を点灯することができた。
　電波を発信する電子回路と組み合わせて使うことを想定している。介護施設などで入居者が尿漏れを起こすと、職員に連絡が入るシステムが構築できる。尿漏れを起こしていないか定期的に確認しなくて済み、介護側の負担軽減につながる。
　今回の電池はセンサーと電源の役割を兼ねており、大部分を印刷で作れるため安くできる見通しだ。

紙くずから水素

紙くずから水素
太陽光を利用、安価に 大阪市立大などが技術
2015/5/18 3:30 日経朝刊

　大阪市立大学と医薬品受託製造の富士化学工業（富山県上市町）は、紙くずなどのごみから水素を作る技術を開発した。太陽光を使い、植物の光合成に似た反応を活用する。従来の水などを使う製造法より安くできる可能性が高いとみている。古新聞や古雑誌などを処理しながら、エネルギーの水素が得られるシステムとして、５年後をめどに実証実験を始める計画だ。
　水素は燃料電池車（ＦＣＶ）の動力源などとして期待されている。現在は天然ガスなどから生産しているが、製造過程で二酸化炭素を排出するため地球温暖化につながる恐れがある。水の電気分解や微生物を使う手法も検討されているが、電気代がかかったり水素以外のガスも発生したりする課題がある。
　大阪市大人工光合成研究センターの天尾豊所長らは、太陽光からエネルギーを作り出す植物の光合成に着目した。紙くずを分解処理した糖分に葉から取り出した葉緑素（クロロフィル）を混ぜ、化学反応を促す触媒として白金の粉末を加えた。太陽光を当てると水素が発生する。
　水素の生産量から算出した太陽光からのエネルギー変換効率は0.2％。太陽光を効率よく集めるなどの工夫で、実証実験のめどになる２％程度の実現を目指す。