・リベラルな人権運動活動団体の中心となる人物は、高齢の男性であることが多く、学生運動からやってきた人々であることが多い。属人性を廃する会社組織とちがい(あくまで組織とはこのような建前。)経験の長さが有用である場合が多い。(デモ時の警察との交渉など)＝人権団体なのにも関わらず家父長制が強烈。若者が志おなじくして参加して悲劇がよくおこる。
・メンバーシップ型雇用形態は社会主義的な側面すなわち弱者男性にとってのセーフティネットになっている。リベラルがこの雇用形態を支持し、保守が反対するという逆転現象が起こっている。
・スペシャリストよりゼネラリストを養成したがる日本の雇用の場だが、官僚の世界では世界と比較するとこれは非常に問題。東大法学部卒が経済産業省に入るわけだが、法学の専門知識はあっても経済の専門家ではないため、海外からは「話にならない」と思われている。ダイヤモンドプリンセス号のときにこれが浮き彫りに。官僚は疫学のエキスパートではないのに意思決定権を握っており、大きな失敗につながった。
一方で、専門化された分野に医療がある。昔は「町医者」といえば内科も小児科も皮膚科も耳鼻科もマルチでみたが、今はそのような医院はほとんどない。
・高校生に株式投資や資産運用をレクチャーしようという動きがあるが、その前に18歳成人になった場合に起きてくるカード所持、さまざまな契約によるトラブルを教えるほうが先では。
・男性が原因の不妊の一つに、あやまったセルフプレジャーのせいでおこる不全があるとのこと。(…でも、挿入ってそんなに必要なんだろうか？？？子どもだけ欲しいのなら、いらんくない？？)