米国ＧＥゼネラルエレクトリックは言わずと知れたロックフェラー系の電気関連の会社
ＧＭがゼネラルモータースで自動車関連を取り仕切るロックフェラー系で米国フォードはロスチャイルド
系である。おまけにコカコーラはロスチャイルド系でペプシはロックフェラー系列です。
世界経済を２ブンしてきた両社。
このＧＥは日本の原発に燃料を供給している会社でもあるのだが、この度残念な事に会社の金融部門を
全て売却しジェットエンジンとエネルギー部門に特化した経営改革を行うことを決めた。
その次の日に米国株が９０ドル以上も値上がりをする大躍進をみせた。
ＧＥが金融部門から撤退するやいなやの大盛況だ。この目の上のタンコブのようなＧＥって一体って
米国経済の何だったのだろうと開き直るような印象を持ってしまう。
ＧＥは2014年に白物家電をスウェーデンの会社に売却し事業の創世記を支えた家電業界から撤退を決めた。
正直にアメリカの冷蔵庫と云えばＧＥ社の冷蔵庫しか思い浮かばない程に有名過ぎる企業だ。
そのＧＥの冷蔵庫が無くなるのは寂しいがスウェーデンの企業がＧＥロゴを受けついて生産を続けるそうだ。
それにしてもロックフェラー系の企業は激し過ぎる変化だ。思い起こせば2014年にオイルサンド事業が失敗し
化石燃料からの撤退を止む無くした現実を前に今中東情勢でのシリア対ＩＳの対立がある。この問題を抜きにして
今のロックフェラーとロスチャイルドは語れない。
さてさて混迷を極める中東情勢のISイスラム国についてです。２０１３年にはシリア国内で
猛毒サリンが使用された問題で、国連は同年の９月にサリンの使用が確認されたと認めたが
これに対してロシア側はサリン使用は反政府側(IS)と主張した。米国はアサド政権側が使用したと
両者互いに譲らず、国連は結局どちらが使用したかには言及しませんでした。
今、世界中で非難を浴びているISイスラム国ですが、当初は今から約２年前までは反政府軍として米国の後方支援を
受けていた組織でもあります。要するに米国はISを使いシリア国内でサリンを使用しその疑いを
シリアのアサド政権側に押し付けて濡れ衣でシリアに軍事介入しようとしていたことになります。
これにはロシアの反米主義によってその陰謀が暴かれた重大事項であったが今となってはあまりどこも
腫れ物のように触れたかがらないようです。
2013年９月のサリン使用を巡る国連調査のちょうど一年後にはロックフェラーが化石燃料の利権から撤退を決めた。
そして2015年にはロスチャイルドがシリア国内のゴラン高原の石油採掘権を手に入れた。
以前のように石油を巡る争いはロスチャイルドの圧倒的な優勢の形で米国のロックフェラーは閉塞感を持っていた。
そこにヒラリーがロックフェラーを担いでシリアへ軍事介入する手立てを目論むが敢え無くロシアの前に失敗に終わる。
これがISを巡る当初の米国の陰謀であったと考えられる。
しかし失敗に終わったこのIS問題は火種をシリア以外の国に飛び火して中東全域にテロの戦火をまき散らしている。
これは元を辿れば米国の支配下にあった対シリア用のテロ組織ISをリサイクル的に別の分野で活用しようとする
米国の新しいプランのようだ。
この新しいプランはユーロを原油取引の決算に使用可能と前向きに考えていたリビアやイラクを潰した後
その矛先をユーロのEUに向けて発した米国の世界に対する暴挙だと思われる。厄介者になったISをユーロの中心国の
フランスにブッキングするための手立てである恐れがある。
クリミア問題ではNATO軍の指揮をドイツが取ったようにロシアとドイツを敵対関係にブッキングした米国は
フランスにも相応のスクラブを用意した。シャリルエブド襲撃事件により米国はイスラムとフランスの対立構造を
態と作り出したものだと思われる。
シリアのゴラン高原を狙ったロスチャイルドの顔に泥を塗る様な米国のスタンスは自ら画策したパワーゲームの内に
自滅するという事になった今、ユダヤのロスチャイルドに詫びるかの如く狙いをフランスに向けている。
フランスが過去のミッテラン政権時代に企業を国有化してユダヤに恨みを買ったことをシコリとしたかもしれないが
実はその裏ではリーマンショック時における仏国サルコジ大統領の米国ドル通貨に対する強硬な姿勢を根に持っていた
米国にも因縁がある。
結果的に原油取引におけるユーロ使用を巡り中東のリビアとイラクを撃破した後にユーロの主要国であるドイツとフランスを
国際情勢の混沌とした位置に向けただけのことである。
リーマンショックの後にロシアの通貨ルーブルの価値が下がったのは米国だけの手立てでは不可能だ。最悪の場合
米国がユーロ圏を脅してルーブルの価値を下げて世界恐慌のシナリオをロシアに押し付けた可能性もある。
何故米国の企業が倒産してロシアのルーブルの価値が下がるのかは実は経済論において一つの謎となり明確な答えがないのだ。
少なくとも欧州がロシア通貨ルーブルでの取引を敬遠しだしたことは確かだ。
つまりはコレです。ロシアのルーブル、ドイツとフランスのユーロ、米国のドルによる国際的な通貨基軸を中心とした
争いが再び始まる。そして最も米国が大切にしてきた英国との同盟関係にもシリア内のロスチャイルドの
ゴラン高原を巡り亀裂が入り、英国のポンドとの距離感が増すことで米国ドルは更に孤立感を深めていった。
米国ロックフェラーを担いで化石燃料の利権を巡る争いは最後の最後に古くからの友人である英国のロスチャイルドを標的に
したことで多くが破たんしこの影響で米国は将来的に苦しむことになるでしょうな。
ロスチャイルドがユダヤ系の英国紳士でゴラン高原の採掘権を持っていることを中心に考えれば、今のＥＵと米国とイスラムの
関係は非常に解り易くて経済に大きく響いてくる争いであることは想像しやすい。
米国がロシアとの新冷戦に本腰を据えるのはまだ早いようだ。もしかしてオバマ大統領の捨て台詞のように放った
「ロシアはただの石油利権の国」は事実上米国内の覇気をロシアから逸らすためのものだったかもしれない。
なかなかオバマも演技派だなぁー。
ＧＭがゼネラルモータースで自動車関連を取り仕切るロックフェラー系で米国フォードはロスチャイルド
系である。おまけにコカコーラはロスチャイルド系でペプシはロックフェラー系列です。
世界経済を２ブンしてきた両社。
このＧＥは日本の原発に燃料を供給している会社でもあるのだが、この度残念な事に会社の金融部門を
全て売却しジェットエンジンとエネルギー部門に特化した経営改革を行うことを決めた。
その次の日に米国株が９０ドル以上も値上がりをする大躍進をみせた。
ＧＥが金融部門から撤退するやいなやの大盛況だ。この目の上のタンコブのようなＧＥって一体って
米国経済の何だったのだろうと開き直るような印象を持ってしまう。
ＧＥは2014年に白物家電をスウェーデンの会社に売却し事業の創世記を支えた家電業界から撤退を決めた。
正直にアメリカの冷蔵庫と云えばＧＥ社の冷蔵庫しか思い浮かばない程に有名過ぎる企業だ。
そのＧＥの冷蔵庫が無くなるのは寂しいがスウェーデンの企業がＧＥロゴを受けついて生産を続けるそうだ。
それにしてもロックフェラー系の企業は激し過ぎる変化だ。思い起こせば2014年にオイルサンド事業が失敗し
化石燃料からの撤退を止む無くした現実を前に今中東情勢でのシリア対ＩＳの対立がある。この問題を抜きにして
今のロックフェラーとロスチャイルドは語れない。
さてさて混迷を極める中東情勢のISイスラム国についてです。２０１３年にはシリア国内で
猛毒サリンが使用された問題で、国連は同年の９月にサリンの使用が確認されたと認めたが
これに対してロシア側はサリン使用は反政府側(IS)と主張した。米国はアサド政権側が使用したと
両者互いに譲らず、国連は結局どちらが使用したかには言及しませんでした。
今、世界中で非難を浴びているISイスラム国ですが、当初は今から約２年前までは反政府軍として米国の後方支援を
受けていた組織でもあります。要するに米国はISを使いシリア国内でサリンを使用しその疑いを
シリアのアサド政権側に押し付けて濡れ衣でシリアに軍事介入しようとしていたことになります。
これにはロシアの反米主義によってその陰謀が暴かれた重大事項であったが今となってはあまりどこも
腫れ物のように触れたかがらないようです。
2013年９月のサリン使用を巡る国連調査のちょうど一年後にはロックフェラーが化石燃料の利権から撤退を決めた。
そして2015年にはロスチャイルドがシリア国内のゴラン高原の石油採掘権を手に入れた。
以前のように石油を巡る争いはロスチャイルドの圧倒的な優勢の形で米国のロックフェラーは閉塞感を持っていた。
そこにヒラリーがロックフェラーを担いでシリアへ軍事介入する手立てを目論むが敢え無くロシアの前に失敗に終わる。
これがISを巡る当初の米国の陰謀であったと考えられる。
しかし失敗に終わったこのIS問題は火種をシリア以外の国に飛び火して中東全域にテロの戦火をまき散らしている。
これは元を辿れば米国の支配下にあった対シリア用のテロ組織ISをリサイクル的に別の分野で活用しようとする
米国の新しいプランのようだ。
この新しいプランはユーロを原油取引の決算に使用可能と前向きに考えていたリビアやイラクを潰した後
その矛先をユーロのEUに向けて発した米国の世界に対する暴挙だと思われる。厄介者になったISをユーロの中心国の
フランスにブッキングするための手立てである恐れがある。
クリミア問題ではNATO軍の指揮をドイツが取ったようにロシアとドイツを敵対関係にブッキングした米国は
フランスにも相応のスクラブを用意した。シャリルエブド襲撃事件により米国はイスラムとフランスの対立構造を
態と作り出したものだと思われる。
シリアのゴラン高原を狙ったロスチャイルドの顔に泥を塗る様な米国のスタンスは自ら画策したパワーゲームの内に
自滅するという事になった今、ユダヤのロスチャイルドに詫びるかの如く狙いをフランスに向けている。
フランスが過去のミッテラン政権時代に企業を国有化してユダヤに恨みを買ったことをシコリとしたかもしれないが
実はその裏ではリーマンショック時における仏国サルコジ大統領の米国ドル通貨に対する強硬な姿勢を根に持っていた
米国にも因縁がある。
結果的に原油取引におけるユーロ使用を巡り中東のリビアとイラクを撃破した後にユーロの主要国であるドイツとフランスを
国際情勢の混沌とした位置に向けただけのことである。
リーマンショックの後にロシアの通貨ルーブルの価値が下がったのは米国だけの手立てでは不可能だ。最悪の場合
米国がユーロ圏を脅してルーブルの価値を下げて世界恐慌のシナリオをロシアに押し付けた可能性もある。
何故米国の企業が倒産してロシアのルーブルの価値が下がるのかは実は経済論において一つの謎となり明確な答えがないのだ。
少なくとも欧州がロシア通貨ルーブルでの取引を敬遠しだしたことは確かだ。
つまりはコレです。ロシアのルーブル、ドイツとフランスのユーロ、米国のドルによる国際的な通貨基軸を中心とした
争いが再び始まる。そして最も米国が大切にしてきた英国との同盟関係にもシリア内のロスチャイルドの
ゴラン高原を巡り亀裂が入り、英国のポンドとの距離感が増すことで米国ドルは更に孤立感を深めていった。
米国ロックフェラーを担いで化石燃料の利権を巡る争いは最後の最後に古くからの友人である英国のロスチャイルドを標的に
したことで多くが破たんしこの影響で米国は将来的に苦しむことになるでしょうな。
ロスチャイルドがユダヤ系の英国紳士でゴラン高原の採掘権を持っていることを中心に考えれば、今のＥＵと米国とイスラムの
関係は非常に解り易くて経済に大きく響いてくる争いであることは想像しやすい。
米国がロシアとの新冷戦に本腰を据えるのはまだ早いようだ。もしかしてオバマ大統領の捨て台詞のように放った
「ロシアはただの石油利権の国」は事実上米国内の覇気をロシアから逸らすためのものだったかもしれない。
なかなかオバマも演技派だなぁー。
