2020年を一言で表すとすれば「デタラメが通用する社会」だったと私は思います。法治国家においては法を遵守すること（コンプライアンス）が大事とされ、ことさら一般庶民は「コンプライアンスの遵守」をうるさい程強調されてきました。それは本来社会の指導的立場にある人達がきっちりとコンプライアンスを遵守して初めて一般庶民にも強要できる事です。日本社会における指導的立場の人達がコンプライアンスを遵守してきたかどうかはモリカケサクラ他、元法務大臣の様々な問題で明らかではあったのですが、まあこれらは一般庶民や国家の存在に直接関係がない瑣末な問題（それでも良い事ではありませんが）であり、行政や司法の「ありよう」である「社会の大きな枠組みの中」では法に従って社会が動いてきたと信じています。しかし2020年を襲った「コロナ騒動」や「米国大統領選」は「法の遵守」や「科学的論理的思考」を無視したデタラメが通用し、社会はデタラメに振り回されてズタズタになってしまいました。
運命の１月６日
１月３日にこの駄文を公表しようと思ったのは１月６日がデタラメな米国大統領選がデタラメなまま通ってバイデン氏が新大統領に選出されるか、歴代最多を得票したトランプ氏が再選されるかの分かれ道だからです。現在の所、鍵を握るペンス副大統領は不正が取り出たされる激戦州の選挙人票を正規の票として扱うか否かについて一切のコメントを避けています。それはどちらの側に立っても民主党派の実動部隊であるAntifaやBLMがテロを起こしたり、ペンス氏などへの暗殺や脅迫が執拗に行われる事が明らかであり、トランプ派からも激しい圧力がかかることが必至だからです。共和党のジョージア州ケンプ知事は、票の再集計を行う方向で検討し始めた所、娘さんのボーイフレンドが交通事故で爆殺され（周りの車から爆発したように見えたと）、次は娘だといわんばかりの脅迫に翌日「票の再集計は行わない」という結論を出したほどです。
選挙区毎の集票結果はほとんどトランプ氏の勝利（以前途中経過で出したFoxの図）
バイデン氏は空前の8,100万票を獲得して時期大統領に選出されたことになっていますが、以前表示した郡（カウンティ）毎の獲得数では7,400万票獲得したトランプ氏が2,497郡（選挙区）を獲得しているのに対してバイデン氏は477郡しか獲得していません。今までで集票第一位であったオバマ大統領は6,900万票獲得し、873郡で勝利していました。オバマ氏の半数の選挙区しか勝っていないバイデン氏が５倍の選挙区で勝利したトランプ氏を700万票も抜いて史上最多の票を獲得したとするのは嘘にも無理があるというものです。
「不正選挙の具体的な証拠を示していない」と散々批判していた主流メディアは、トランプ陣営がドミニオン社製集票器械の不具合やビデオによる違法な票追加の動かぬ証拠を追加してからは不正選挙という話題自体に触れなくなりました。テキサス州やシドニー・パウエル氏が連邦最高裁に選挙結果の不正を判定するよう提出した訴訟はペドフィリアのエプスタイン島との関与が示唆されたジョン・ロバーツ主席判事のかたくなな拒否によって棄却されたことが報道されました。これらの経過から解る事は、米国においても、権力者達は「恣意的に法を解釈・運用することは自由だ」と考えている事です。そして厳しく追及するべきメディアは、一部の極右などとレッテルを貼られた弱小メディアを除いて主流メディアは沈黙を保っています。
科学的・論理的思考を無視したコロナ騒ぎは続く
毎年3,000名以上が死亡し、数百万人が罹患する５類感染症である季節性インフルエンザで医療崩壊が取り出たされた事は一度もありません。12月31日に全国１億二千万人のうち4,500人が感染した新型コロナで日本は医療崩壊の危機が叫ばれ、緊急事態宣言が必要だと気が狂った様に騒ぐ人が続出しています（２類感染症をやめてインフルエンザの様にどの医療機関でも診療できるようにすれば欧米の100分の一しか患者がいないのですから医療崩壊などしない）。コロナ騒ぎは、世界経済がダボス会議の主張する「グレートリセット」の状態になるまで続けると決まっているのですから、権力者の思惑通りに自ら行動するようなみっともない事は止めたらどうかと思います。種々の危険性が指摘されている遺伝子ワクチンも大きな副作用や効果が疑問視されているにも関わらず大規模な投与が始まってしまいました。死人が出ても騒ぐなというお達しまで出ています。
コロナ騒ぎで経済が疲弊したベラルーシに対して、世界銀行はコロナ対策の「融資が欲しければ厳しいロックダウンと国民が規制に従う警察国家を実現しろ」と条件を出されてルカシェンコ大統領は断ったという報道もありました。
年が開けてもコロナ騒ぎはダボス会議が目指す経済のリセットがある程度完了するまでは続く（日本だけ終わらせる事は現状できない）と思われます。米国が陰の支配者（deep state）からの脱却をすればコロナ騒ぎも新しい局面を迎えることができると思いますが、今後の展開を見て行くしか一庶民としては選択肢はありません。
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とうとう緊急事態宣言再発令ですしね。
私自身は生鮮食糧品を作る農家と地域医療の兼業ですので、冬野菜の収穫が終えつつある今、経済的な余裕や失職の心配はないのですが。
かつて地域マネージャーしていた整体ザービス店の社長から相談されたばかりでして。ようは従業員や業務委託の人に少しでも有利になる形でクローズしたい。これを機に自分（社長）は引退する。
整体や鍼灸マッサージの訪問施術サービスは、高齢の利用者さんを引き継いでもらえる先やNPOを探すので手伝って欲しいと。
はっきり言って、感染症を一類から2類に、先生の仰る事を成せば、
法令的な手続きのみで医療崩壊を防げるし、サービス業の連鎖倒産も防げはずです。人口減少し続けている横須賀市などでは、もう限界ですし、野菜栽培など副業としていない漁師さんは、収入源である釣り船が出せなくなり（殆どが漁業より、釣り船の観光業を生業にしてる）漁業組合もピンチです。首都圏の神奈川でこれですよ！
先生の仰る事をやれば良いだけなのに！！💢💢
反対する人々の顔色を見て、大怪我するのを放置している！
もはや…すみません。患者さんなので、これで終わりとします。失礼。
ようは2類は外せて話です。小さい医院務めで、検査結果で大きな医療機関に投げる形ですので、病棟のない私どもは何とかなってます。
とはいえ、症状ある方に特別室を設けたり、かなりスタッフにも医師にも負担が大きい。大きな医療施設では……。
もう藤沢や大船あたりでも、街は暗くなっており、これではどうにもならないと思います。
米国のファウチ医師もあれだけ感染が広がっても休校は不要と宣言してますし。
学校は休まなくて良いのか、などと言いだす低能な日本人が出ないのを祈るだけです。
クソみたいな緊急事態宣言で苦しんでるのは飲食店だかではない！
医療現場の看護師や医師や医療従事者。飲食店の食材を作っている
我々の農家！
それだけではない。あらゆるサービス業が影響受けてます。
ふざけるな！です。
全てはインフルエンザ並に引き下げれば良き事です。
それが危険だと言うならば、全ての人へ再度の給付せよ！
不公平すぎる！！
某大手の飲食産業から、CEO直の反論で、「我がグループは要請に応じない！ あまりにも不透明かつエビデンスに欠けている！」と発表！
上場企業が反論した事に共感しますね。
しかし先生に賛成する私でも、もう一つ考える事もあります。
私の意見が間違いで、やはりウイルスが危険である可能性！
それは変種株とかの話からではなく、中国の停電が全土に及んでいる話からです。ほぼ全土に広まりつつある。
これは不動産開発をメインにする中国の経済を回す為に、必要なコークス源である石炭を回しているからと想像していました。
だけれども……豪州の石炭輸入止めや、それだけだは説明が難しいと思うてます。ビジネスで華北の冬の寒さを知る者としては。
実は勝利宣言したコロナ禍において、実は北京政府が失敗しており、
かつ致死率が高まっているのでは？と。
ここは先生のような科学者ではないので、妄想かも知れません‥
しかし、−20℃〜−17℃まで北京から山東省まで気温が下がっている中で、暖房が電化した華北で、電力制限しているのは何故なのか？
それは物流……発電所へ石炭や石油や天然ガスを運ぶ手段に影響が出ているからと考えると、納得がゆくのですね。全土がパイプラインで繋がっている訳ではないですし。中国はほとんどが火力発電で、かつ石炭を源にしている。物流が滞れば、運べなくなるんです。
すると物流を止めているのは疫病が考えられる。
疫が原因であれば、より致死率の高い変異が見られるのでは？？
これが疫学的に正しいのか、看護師＆鍼灸マッサージ師ふぜいの私には解らないです。しかし、可能性としてはどうなのだろう？？
つまり不動産開発とは「製鉄」なのです！
国内消費の需要が小さい中国では、不動産（正確には借地権）です。
これには鉄鉱石が必要です。そして製鉄というのは、炉心の火を消すと、
再起動には莫大なコストが掛かるのですね。
たから止められない！
その主力がオーストラリア産の優良質な石炭です。コークスへなるから。
だから、庶民の暖房より、そちらへ石炭を回してると考えました。
そこで禁輸されたオーストラリアが強気な訳ですが。
鉄鉱石のほとんどはオーストラリアから輸出されており、世界全体の輸出量の4割を中国が輸入してます。
しかし、上記の通り、製鉄の炉は止められない。しかも大口の顧客でありながら、中国には価格決定権がない！
それは鉄鉱石もドル決済だからです。それがデジタル人民元を始めた理由だと私は思うのですけれどね。オーストラリアは石炭と牛肉やワインを輸入禁止されても、鉄鉱石の売上だけでお釣りが来るのです（笑）
こういう状況下で、厳寒に関わらず、電力（すでに暖房は電力に頼るようになっている）がストップするのは、何らかの意味でエネルギー危機、
燃料危機に中国が陥っていると想像してます。
その理由は2つ。
北京政府のアレで、粉飾がブーメランして、備蓄料が足りなかった！
これが一つ。
もう一つは中国大陸で、さらに剣呑なコロナ禍が拡がりつつあり、
それが物流を圧迫して、発電所に燃料を届けられない事態にまで、
感染症が危機化しているという説です。
だとすると、コロナはインフルエンザ並という前提も怪しくなるかも知れません。私は先生のようなエキスパートではないけれども、推察するに、さらに危険な変異が中国大陸で起きつつある可能性も、状況から
考えざるを得ないのです。
いかがでしょうか？？
すると疫病による物流の停滞が、真っ先に考えられるのです。
コロナ勝利宣言しているだけに、面子が潰れるし、人民の離反の原因になる。北京政府は、火力発電による石炭消費が環境破壊に繋がるから自粛などと笑止な事を発表してますが、それは信じられない！
習政権への忖度で備蓄量が０になったか、
疫病が剣呑な段階へ変異して収まらなくなった。
これは私が考え得る限りに思いつく事です。
もしも後者であれば、大陸からの出入りを禁止しないとトンデモない事になる。私は今もコロナ禍は「騒ぎすぎ」と思うていますが、それを上回る変異の可能性も考察するべきかと、あの国の異常な電力不足から推察するのであります。
現在の対応、2年後、5年後、10年後、未来永劫続くと思いますか？また新、新型コロナが出現したら（かならずいずれ出ます）同じ事を繰り返しますかね？今やっていることはwith coronaでなくanti coronaですよ。馬鹿馬鹿しい。為政者はワクチンが出回った時点で効こうが効くまいが、それを理由に対応を止めにする予定です。自然の集団免疫理論を批判しておきながら、ワクチンによる集団免疫は推奨しているという、科学もへったくれもない「政治的ご都合主義」ですから私は醒めた目で傍観するしかないように思います。
そもそもこの騒ぎが全世界へと拡ったのは、あの国の政治的理由な点を考えますに、
さらなる感染が起きつつあると身構えるのは防御本能と思うのですけれども。
ウイルスが国家により忖度しないのは事実であります。しかし、このコロナ禍は、あるいみに於いて「人災」でもありますからね。
しかし、「大変だ派」との溝はもう埋まらないと思うのですね。先生が展開されてきた科学的な解説を信じますが、科学的でエビデンスある話が
大多数に受け入れられるかというと、そうではないという実情を思い知ったのが、この一年でした。
守秘義務に係るので、少し脚色して書きますが、
生活困窮者の住居確保を、政府筋から頼まれているNPO主催者が
マッサージの顧客でして、厚生労働省方面からお達しがあったそうです。
「緊急宣言、一月で終わらないよ。最悪3月いくから、宣言でコロナ失業した人の住居確保お願いね！」
これと似た話は幾つか入ってるんですね。マッサージは客と1対1なので、意外に耳が長いんですよ。このなどあげますと、
総理も政府も報道も、心にない事を（逆な方向性なのに）言っているのが伺えます。実のところ私が先生に賛同するように、
アンチになるのも、その人の考えで、もう自分の信じる道を行きなさい…くらいしか思いつかないのです。
であるので、全ては「参考意見に過ぎない」くらいに開き直りするしかないような気がしています。当然にムダな意見や行動も出てくるでせうが。
大半がムダな意見であったとしても、巨大なうねりには抗いようもない。
ムダをムダと比定すると、それが主導権争いとして、さらにムダな争いになる構造になってしまっています。
ならば、怖がる人の前ではマスクする程度の心に配りは最低限して、
互いの信じるやり方なさい……くらいしかないと思うのです。
そういう訳で、次は先生の飛行機模型の記事を期待していますよ。