靖国神社にローマ法王の参拝を

日本には近現代史の歴史学は成立し得ない。

東京裁判の判決を受け入れ講話した時点で日本軍が悪、つまりナチスドイツと同等な枢軸国であり、唯一国連の敵国条項が残ったままの日本は敢えて近現代史に触れてこなかったばかりか、GHQの焚書と共に侵略と植民地支配と認識し、軍国主義、明治政府まで遡り否定的な歴史認識を確立してきた。

日本軍に関して少しでも肯定的に捉えれば軍国主義を礼賛、賛美として固定させた。要するに日本軍の失敗、悪事、悲惨さだけをとりあげ、特亜を除くアジア諸国の肯定には一切耳に入れず、良い部分には目を瞑った。

徹底した自虐史観を喧伝することを国是とし、研究などは独善的ナショナリズムとして圧力がかかったのだろう。
従って歴史学は学者でなく歴史家が独自研究しか道はなく、異端とされてきた。自虐史観を壊そうとする者へはサンフランシスコ講話条約まで遡り、米国への敵対行為として恫喝されるのだ。

大虐殺とされた南京事件ですらその事件の存在すら疑わしい。A級戦犯として処刑された7名の中で唯一B級戦犯、捕虜虐待の罪で処刑された松井石根大将は南京入城後に軍服を脱いでいる。

事件そのものの目撃もしていない。全くの冤罪でありながら、否定すれば日本が不利になると知っていて虚偽の事件の虚偽の罪を背負う事で日本を救ったのだろう。

これは、7名全員に言えることであるが始めは全員無罪を主張した。しかし、自分が処刑を受け入れることは、犯罪人であることを認めることであり、虚偽の犯罪までもが存在したことを認めることとなる。

日本人全てが背負うべき罪をこの7名は汚名と共に背負ったのだ。

このまま首相の靖国参拝が敬遠され、戦勝国史観、所謂東京裁判史観のまま、つまり南京事件をホロコーストとしたままの歴史観で中韓の歴史認識問題に無反応でいることのまま、天皇陛下に基本的人権を与える(生前退位)ことは日本国の終焉を意味するのだ。

東京裁判の受益者とされるべきは少なくとも戦争体験世代までであるべきであり、平成の世にまで後生大事に抱え込むことはやはり自虐であり、占領政策の後遺症とも言えるのではなかろうか。

海外からの視点で戦争神社とされる靖国神社をそのまま無批判で受け入れて政教分離という倒錯した法解釈によって無宗教の慰霊施設建設など容認されるはずもなく、戦争責任者を分祀するなどは
中韓の圧力なのであり、日本の認識の周知徹底が急がれる。

要するに旧日本軍は日本にとって悪かったとする反省は日本のマスメディア並びに学会の常識的喧伝であり、靖国神社問題はメインテーマであるのだ。直ちに取り組むべきはオリンピックではなく、他の宗教の最高司祭であるローマ法王に参拝して頂くことが宗教色を消し去るのに有効的ではないだろうか。

サイモンウィーゼンタールセンターの圧力

表面上はユダヤ人の人権保護活動とホロコーストを断罪し続ける団体であり、その内情的効果は戦勝国史観を主張し、米国やイスラエルの残虐行為を覆い隠し、歴史修正するものに圧力を加える
団体がサイモンウィーゼンタールセンター(SWC)であり、アメリカにある。

サイモンヴィーゼンタール(写真)は名前だけのリースで運営には関与しておらず、ライフワークであるナチスの戦犯を捜索検挙し尽くした彼は2003年に引退したが、反ユダヤ主義の監視を行っている。

平成7年に雑誌マルコポーロがアウシュビッツにガス室は無かった、と検証した記事を発行し、SWCの圧力で廃刊に至った。ドイツ国内では取り締まりが法制化され、研究すら禁止されているが、ドイツ国外の事案は通報が主であろう。SNSにより手軽で迅速な通報が可能となった。

日本のアイドルグループの衣装にもSWCからの圧力で謝罪にまで発展したが、反日極左が単に自分達が安倍首相に貼ったレッテル、歴史修正主義者
と右傾化、その支持率の強さを独裁＝ヒトラーと
詭弁の方程式でSWCを政治利用しただけの話である。

日本がSWCを警戒しなくてはならないことは、ナチスのホロコーストに、慰安婦や南京事件までもがその活動の中に取り込まれることであろう。