(ニューヨーク証券取引所)
１０月１０日、米国株式市場は下落して取引を終えた。Ｓ＆Ｐ５００総合は２月８日以来の大幅安。ニューヨーク証券取引所で撮影（２０１８年 ロイター/Brendan McDermid）
① ""米株大幅安、長期金利上昇でリスク回避：識者はこうみる""
トップニュース 2018年10月11日 / 07:40 / 13分前更新
［ニューヨーク １０日 ロイター］ - 米国株式市場は下落して１０日の取引を終えた。Ｓ＆Ｐ５００総合は２月８日以来の大幅安。米債利回りの上昇を背景にリスク選好度が低下する中、ハイテク株を中心に売られた。市場関係者のコメントは以下の通り。
★ ＜ＦＸプライムｂｙＧＭＯ 常務取締役 上田眞理人氏＞
金融市場では、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が利上げを積極的に推進していくという予想が根強く、米長期金利を押し上げていた。
しかし、こうした利上げ予想は、結果的に米株式市場にネガティブな材料として意識されはじめ、昨日の米国株急落につながった。また、ちょうど米企業の決算時期と重なり、米企業が自社株買いを行いにくいタイミングであることも影響したとみている。
ドル／円については、つい先日まで市場参加者の目線は１１４円、１１５円と上向きだったが、短期的には１１１円半ばから１１３円程度と下向きにレンジが調整されたとの見方をしている。
最も懸念するのは、米国と中国の緊張関係だ。両国のいがみ合いは貿易問題を超えて、お互いの体制にまで及んできたという印象がある。このままいけば、中国経済が痛手を受け、中国経済の減速により、米国経済も痛手を受けるという悪循環に陥っていきそうだ
※ アメリカファーストと偉大な中国との消耗な面子絡みの戦い。と言って日本も
リングの上で"漁夫の利"とは行かないのが残念です!
為替市場では、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱（ブレグジット）という不透明要素も残っている。
現時点ではブレグジットに対して楽観的な見方が広がっているが、いつ悲観的なものに転換してもおかしくないとみている。
ブレグジットにまつわる悲観が台頭すれば、ポンド売り／円買いのうねりが起こり、対ポンドでの円買いが対ユーロや対ドルに波及すると予想され、ブレグジットがらみの円高リスクについても注意が必要だ。
★ ＜トウキョウフォレックス上田ハーロー 営業推進室長 阪井勇蔵氏＞
ドルは早朝１１２．１０円まで下落し、３週間ぶり安値を付けた。
足元でのドル／円の急落は、米国株の大幅下落によるリスク回避の円買いと、米長期金利の急低下を背景とするドル売りが組み合わさった、ダブル効果によるものだ。特に、円では投機筋が保有する先物の円売りポジションが１１万４０００枚（２日時点）と前週から３５％も膨らんでいただけに、円を買い戻す余力がまだ十分残されているとみられ、１１１円台も照準に入っている。
今回の株価の調整については意外感が少ない。米国株は１０月初旬まで連日最高値を更新しており、こうした一本調子の上昇の反動がいずれ来ると多くの投資家は予想していた。米長期金利が低下したのも、株からの逃避資金が流入したためだろう。トランプ大統領が指摘するように、一時的な調整の範囲内で収まるかもしれない。
一方で、米国の中国のいさかいについては、今後も株式や債券市場にとって引き続きネガティブな材料となりそうだ。
９日に発表された国際通貨基金（ＩＭＦ）の世界経済見通しでは、米国と中国の貿易摩擦悪化を背景に、２０１９年の世界全体の実質経済成長率の予想を３．７％と、７月時点から０．２％ポイント引き下げた。ムニューシン財務長官は１０日、英紙とのインタビューで、人民元の大幅下落について注視していると述べ、中国との貿易協議に通貨問題も絡める姿勢を示唆した。
米国と中国が先が見えないつばぜり合いを続けるなかで、ドル／円も上値試しには慎重となり、下値リスクが意識されやすい環境になるとみている。
★ ＜ブルーダーマン・アセット・マネジメントの副会長兼首席市場ストラテジスト、オリバー・パーシェ氏＞
おそらく調整の始まりだろう。第３イニングだ。企業業績が鍵になる。大きな懸念は第３・四半期決算ではなく、第４・四半期や来年度第１・四半期の見通しがどうなるかだ。関税の影響によって、第４・四半期の見通しがかなり大幅に修正される可能性がある。これが市場の懸念の一因となっているのではないかと考える。取引高をみると、売りが売りを呼んでいることは間違いない。
★ ＜インバーネス・カウンセルの首席投資ストラテジスト、ティム・グリスキー氏＞
さまざまな物事の蓄積の結果だ。
債券が再び売られ始め、金利上昇観測が投資家を懸念させた。さらに現在は、市場を大きく後押ししていた企業の自社株買いの禁止期間に入っている。目先には中間選挙が控える。一般的には、民主党が下院を支配し、共和党が上院の過半数議席を維持する見通しだ。ただ民主党が上下両院で過半数を確保する場合、これまでの景気刺激策の存続が危うくなる可能性がある。これが懸念となっている。
株価急落にファンダメンタルズの問題はない。
★ ＜ガレーン・キャピタル・パートナーズのマネジングパートナー、トリップ・ミラー氏＞
経済が要因ではない。経済は力強く、失業率も数十年ぶりの低水準だ。市場は１０年にわたって強気相場が続いてきた。その１０年間に１０％の調整がみられたことはほとんどなく、それほどの大幅な調整に近づくたびに市場は反発してきた。
今回は何が違うかというと１０年債の利回りがかなりの高水準になっていることだ。われわれは長年延び延びになっていた調整が起きているのだと考える。バリュエーションの調整と金利を巡る懸念が要因だろう。
※ 余談;数日前に万年強気の武者大先生が、「日経平均は、まだまだ上がる」と使い
古されたアドバルーンを上げていたので、これは日経平均もそろそろ危ないなと
思っていたら案の定、今日の急落です。
➡ 武者大先生の強気→日経平均の変調・下落といういつものアノマリーの通りの
展開で笑えました。
☟
相場の動向に注意はしましたが、さすがにこのアノマリーを根拠に信用売りは
しませんでした。もし出来ていれば、先読み名人になれたのですが、そこまでは
行けませんでした。
