生まれ変わりや人種問題に挑んだ映画 「Reversed Destiny」が最優秀ドラマ映画賞。白人と黒人の転生輪廻というセンセーショナルなストーリー

http://the-liberty.com/article.php?item_id=11776

「たとえ人間がどれほど人に迷惑をかけて傷つけても、心の底から反省することで、神様は新たなチャンスを与えてくれる」

生まれ変わりや人種差別というテーマに挑んだ短編映画「Reversed Destiny」の脚本・監督・製作・編集を務めた清田英樹監督はこう語る。

同作品は、2016年7月のユナイテッド国際映画祭(United International Film Festival)で「最優秀ドラマ映画賞(Best Drama Film Award)」を受賞した。

(プロフィール)
清田 英樹
(Hideki Kiyota)1969年、東京都出身。慶応義塾大学 商学部卒業。宗教法人 幸福の科学でニュースサイト「ザ・リバティウェブ」の立ち上げ、2012年の 映画「ファイナル・ジャッジメント」メイキング監督などを務めた。2016年、オリジナル短編映画「Reversed Destiny」を自己資金にてニューヨークで撮影・製作した。

◎「白人と黒人の転生輪廻というセンセーショナルなストーリー」

作品のあらすじはこうだ。——1850年代のアメリカ。ある白人の男性が、黒人の奴隷を銃殺した。白人の男性は死後、地獄に落ち、生前に自分が犯した過ちによって、150年間の苦しみを味わうことになった。地獄で心から反省した白人の男性は、2000年代に「黒人」として再び地上に生まれ変わることになるが……。

清田監督は、同作品が生まれたきっかけをこう振り返る。

「この物語は、私自身が精神的に『生まれ変わった』体験がもとになっています。私は大学生の頃まで、自分勝手で自己中心的な人生を送っていました。しかしある時、幸福の科学の教えに出会い、それまで求めていた物質的な幸福が突然『空虚なもの』に感じられた瞬間がありました。

それまでの自分の人生の“薄っぺら"な幸福は、周りの人の犠牲の上にあったのだと実感し、心の底から涙を流して反省しました。その時、それでも私を許して愛してくださる神様の深い慈悲を感じました。この映画でも、反省によって過去を清算し、人生をやり直すというストーリーが描かれています」

アメリカに根深く残る、人種差別や人種間の争い。銃社会ということもあり、殺人事件に発展するケースも後を絶たない。人種の違いによる対立は解決することができるのだろうか。

「人種差別は、人生が数十年しかないという、間違った人生観から生まれていると思います。私が信じている幸福の科学では、人間は本来、肉体ではなく魂存在であり、あらゆる時代に、あらゆる人種として転生輪廻を重ね、魂の修行を積んでいると教えられています。

肉体を持った人生は、あくまでも一時期の体験でしかないと分かれば、人種差別という偏狭な考えは吹っ飛んでしまいます。こうした教えが世界中に広がれば、人種差別の問題はこの世から消えていくと信じています」

清田監督によると、アメリカでは近年、白人の側からも白人優位の価値観を反省して改める、「揺り戻し」ともいえる動きがみられるという。

「白人と黒人の転生輪廻というセンセーショナルなストーリーを映画として打ち出すのは、今しかないと感じています」

本作は今も世界中の国際映画祭に挑戦中のため、日本での公開は未定だ。この映画は、世界中の多くの人が生まれ変わりの真実に気づき、人種対立を乗り越えるきっかけになることだろう。

【関連サイト】
「Reversed Destiny」公式サイト
http://www.reversed-destiny.com/

慰安婦財団に10億円月内拠出へ 主張すれ違ったままなぜ急ぐ?ーー驚くべき岸田外相の本音とは

慰安婦財団に10億円月内拠出へ 主張すれ違ったままなぜ急ぐ?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=11777

岸田文雄外相は12日、韓国の尹炳世(ユンビョンセ)外相と電話会談し、慰安婦問題に関する昨年12月の日韓合意に基づいて発足した元慰安婦支援のための「和解・癒し財団」の事業内容について、大筋で合意した。このまま月内に10億円を拠出する見通しだ。

韓国の日本大使館前の慰安婦像撤去については、岸田氏が「適切な解決のための努力」を求めたのに対し、尹氏は「日韓合意を誠実に実施していく」と述べた。また、韓国外交省は、財団の事業内容について、岸田氏が医療や介護を想定していると述べたことに対して、「財団事業の具体的な内容は今後、財団で決定する予定であり、まだ決まっていない」との立場を示した。


◎オーストラリアで慰安婦像設置される

尹外相や外交省の発言からも明らかなように、少女像の撤去、財団事業の内容など、日韓の主張はすれ違っている。また、韓国内では元慰安婦の一部や支援団体などが日韓合意に反発を続けている。韓国世論も、政府の動向と乖離している。

加えて、韓国政府が「最終的かつ不可逆的解決」であるとした合意を無視する動きも加速している。本欄でも報じたオーストラリアでの慰安婦像設置が現実のものとなった。

韓国系グループがシドニー郊外の「シドニー韓人会館」に慰安婦像を設置し、6日、除幕式を行った。昨年、韓国系市民団体がシドニーのストラスフィールド市に慰安婦像を設置しようとし、日系市民団体が抗議し、市議会で否決されたが、今回の像は、市役所などの許可が必要ないとしている。近くの教会に年内に移設されるという。

このように、両国の主張はすれ違い、合意を履行するための国民の納得も得られていない。もし仮に、元慰安婦と主張する人たちへの支援が正当なものであったとしても、この状況で10億円を拠出するのは早すぎるだろう。


◎10億円は「口止め料」?

大川隆法・幸福の科学グループ総裁は7月31日、次期総理大臣候補とも言われている岸田外相の守護霊を呼び、その本心を探った。

岸田氏の守護霊は日韓合意について、「適当に融和政策をとりながら、『元従軍慰安婦だった』と名乗る人たちが亡くなるのを待つのが基本戦略」と、驚くべき戦略を述べ、日韓合意の10億円を「口止め料」と語った。「慰安婦は存在したと思うか」という問いに対しては、「お互いがスムーズに隣国として存在できる仲を取る以外、真理はない」と開き直った。

この霊言の内容は、『岸田文雄外務大臣 守護霊インタビュー 外交 そして この国の政治の未来』(大川隆法著)に収録され、8月30日に全国の書店で発売される。

ここには、今回の早すぎる財団の事業内容への合意にいたった本音が表れているのではないか。「口止め料」を払うことで早く手を打ってしまいたいということだろう。

しかし、健全で友好的な二国間関係とは、互いに正しい歴史を認識した上で築かれるものではないだろうか。従軍慰安婦という嘘の歴史をいつまでも引きずっていては、日韓関係の未来は拓けない。韓国と強固な協力関係を築くためにも、謝罪外交をやめ、毅然とした姿勢で外交に臨むことが求められる。(片)

 

【関連書籍】
幸福の科学出版 『岸田文雄外務大臣 守護霊インタビュー 外交 そして この国の政治の未来』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1723

【関連記事】
2016年8月3日付本欄 「ポスト安倍」岸田外相が留任 語らぬ外相が明かす外交方針とは?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=11742

2016年8月2日付本欄 シドニーで慰安婦像設置進む 日韓合意の効力はどこへ?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=11738

2016年7月29日付本欄 慰安婦財団設立 「10億円で黙れ」は、韓国人に失礼
http://the-liberty.com/article.php?item_id=11724

『米軍ヘリ墜落１２年：基地返還、実現いつ…沖国大で集会』 毎日新聞 ー世論を誘導、こんな新聞、お金を出して読むべきではない

たった180人の集会を報道する毎日新聞 。3年前に幸福実現党が消費増税に反対した2000人のデモ3回を全く無視。世論を誘導しようとする大手新聞。洗脳されるので読むべきではない。

毎日新聞13 時間前

　米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）に隣接する沖縄国際大に米海兵隊の大型輸送ヘリコプターが墜落した事故から１２年となった１３日、事故で焼け焦げたアカギの木が残る墜落現場跡で「普天間基地の閉鎖を求め、平和の尊さを語りつぐ集い」（同大主催）が開かれ、学生や周辺住民ら約１８０人が参加した。日米両政府が普天間飛行場の返還に合意して今年で２０年を迎えたが、返還はいまだに実現しておらず、参加者からは即時閉鎖や撤去を求める声が相次いだ。

　前津栄健（まえつ・えいけん）学長は声明で「今年４月には米軍属の元海兵隊員による残忍極まりない犯行で未来ある若い女性の命が奪われた。米軍基地があるが故の危険性は周知の事実だ」と指摘。「世界一危険といわれる普天間飛行場は沖縄の安全・安心・平和を脅かしている。即時閉鎖し、撤去することを日米両政府に強く要求する」と述べた。

尖閣防衛、ミサイル開発へ…２３年度の配備目標

読売新聞8月14日（日）7時21分

　政府は、沖縄県・尖閣諸島などの離島防衛を強化するため、新型の地対艦ミサイルを開発する方針を固めた。

　飛距離３００キロを想定している。宮古島など先島諸島の主要な島に配備する方針で、尖閣諸島の領海までを射程に入れる。２０１７年度予算の防衛省の概算要求に開発費を盛り込み、２３年度頃の配備を目指す。中国は尖閣周辺での挑発行動を繰り返しており、長距離攻撃能力の強化で抑止力を高める狙いがある。

　開発するのは、輸送や移動が容易な車両搭載型ミサイル。ＧＰＳ（全地球測位システム）などを利用した誘導装置を搭載し、離島周辺に展開する他国軍艦などを近隣の島から攻撃する能力を持たせる。１３年に閣議決定した防衛計画の大綱（防衛大綱）では、離島防衛強化が打ち出されており、開発はこの一環だ。