ロシアで核戦争に備えた大規模訓練 アメリカとロシアの戦争を防ぐには、クリントン大統領になれば、第三次大戦?

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ロシアが核戦争に備えた大規模な訓練を行ったと、米ウォール・ストリート・ジャーナル電子版が報じた(25日付)。

ロシア国民4000万人と20万人の救急隊員が10月上旬、ロシア各地で化学兵器・核兵器などからの防衛訓練に参加した。この訓練は、ソ連崩壊以降で最大規模となった。

モスクワでも市民防衛計画の見直しが進んでおり、非常事態省のミシュチェンコ次官は、「モスクワでは、市の地下空間の調査などが実施された。これはモスクワ市民をシェルターに100%収容する計画のためだ」と述べた。


◎シリアで繰り広げられる米露の代理戦争

この背景にあるのは、シリア内戦をめぐるアメリカとロシアの対立悪化だ。アメリカとロシアは9月、シリア停戦に合意したものの、9月中旬の誤爆をきっかけに、関係が悪化。アメリカが10月3日、ロシアとの停戦協議の停止を表明した。

ロシアの世論調査会社のトップ、レフ・グドコフ氏は「現時点では依然として『冷たい段階』にある。熱い戦争になるかどうかは分からない」と指摘している。 


◎クリントン大統領になれば、第三次大戦?

だが、今回の防衛訓練が行われた理由は、これだけではなさそうだ。ロシアは、米大統領選の民主党候補であるヒラリー・クリントン氏の外交政策に危機感を持っている可能性もある。

アメリカ統合参謀本部議長のダンフォード大佐は、クリントン氏が提案する「シリア上空の飛行禁止区域の設定」などの外交政策を実施した場合、「第三次世界大戦が起きかねない」と指摘した。

米上院軍事委員会議長も、「シリアの領空を統制するためには、シリアとロシアに対する戦争に突入する必要がある。これはあまりにも抜本的な決定であり、私がその決断を行うことは決してない」と述べている。

飛行禁止区域が設定されれば、ロシア軍機の行動も制限される。ロシアは、飛行禁止区域には、イスラム国のテロリストたちが潜伏しており、イスラム国を弱体化させるためには空爆の継続が欠かせないとして、飛行禁止区域の設定に反対している。

米大統領選の共和党候補であるドナルド・トランプ氏も25日のインタビューで、「ヒラリー・クリントンの言うことを聞いていたら、シリアをめぐって第3次世界大戦になってしまう。もはや戦う相手はシリアだけでなく、シリアとロシアとイランと戦うことになる」と批判。「ロシアは核保有国だ。しかも口先だけのほかの国と違って、実際に使える核の国だ。あれほど悪人扱いした相手と、どうやって交渉するのか」とも述べた。

トランプ氏の指摘通り、お互いを嫌悪し合っているクリントン氏とプーチン大統領では、核戦争にまで至らずとも、代理戦争が激化する恐れは十分ある。一方、トランプ氏とプーチン大統領ならば、世界の平和を構築するため、一定の協力関係を築くことができるだろう。11月8日は、米大統領選の投票日。アメリカ国民が適切な判断をすることを期待したい。(山本泉)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『アメリカ合衆国建国の父 ジョージ・ワシントンの霊言』 大川隆法著 
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2016年11月号 プーチンの過去世 - 新・過去世物語 人は生まれ変わる
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2016年10月16日付本欄 プーチン露大統領の側近が「トランプ氏に投票を」 ヒラリー大統領なら核戦争!?
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大手企業や経済誌も注目 「瞑想ブーム」の正体とは?

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安倍政権が「働き方改革」を掲げて、長時間労働への規制強化を進めています。そんなさなかに、電通社員の自殺が労災だと認定され、大々的に報道されました。

日本人は集団心理として、「ああ、うちの会社も……」「自分も疲れてるな……」と、疲れを"再確認"したのではないでしょうか。書店でも『世界のエリートがやっている最高の休息法』といった本の売れ行きが好調です。


◎「脱スマホ」ツアーも人気

体の疲れのみならず、心理的な疲れをはっきり意識する人も増えています。

例えば近年、「スマホ疲れ」という言葉が多く使われるようになりました。ホテルでは、チェックインの時に、スマホやパソコンをフロントに預ける「デジタル・デトックス・ステイ」というサービスをしているところもあります。

一部の旅行会社も、電子機器をアタッシュケースに封印したり、敢えて電波のつながらない「圏外」へ向かうツアーを企画しています。"静寂市場"とでも言うべきものが広がっているようです。

現代人にとっては、「働き方改革」のみならず「休み方改革」も大きな課題。企画などの仕事をしている方には、ヒントとなる視点かもしれません。


◎日本でじわじわ「瞑想ブーム」

そんな中、大きな注目を集めているのが瞑想です。

先ほどご紹介した『世界のエリートがやっている最高の休息法』も、瞑想法の本です。PRESIDENT (プレジデント)誌も、「心を整える・禅・瞑想入門」(2016年5/30号)という特集を組み、日本経済新聞も朝刊で、瞑想を導入する企業を紹介。大手経済メディアが堂々と取り上げるジャンルになっています。


◎瞑想の別名は「マインドフルネス」!?

日本でじわじわ広がる「瞑想ブーム」の起点は、アメリカです。アメリカでは、瞑想のことを「マインドフルネス」と呼び、多くの一流企業が社員研修に導入しています。

例えばグーグル社は、「サーチ・インサイト・ユアセルフ」という名前の瞑想セミナーを開発。社員の多くが参加しています。

インテル、フェイスブック、ナイキ、ゴールドマンサックスなども「マインドフルネス」を導入し、2014年には、「マインドフルネス革命」という言葉がタイム誌の表紙を飾りました。


◎「今に集中する」のが瞑想か?

「マインドフルネス」とは、「瞑想などにより雑念を取り払い、今だけに意識を向けた心の状態を作る訓練や、その状態のこと」(日経新聞)と説明されます。姿勢を正し、呼吸を整えながら、「今という瞬間に集中する」というメンタルトレーニングを行うことで、うつ病の解消になったり、集中力や創造性が増すと評価されています。

今まで宗教の世界だけで実践されてきた瞑想が、ビジネスの世界で正式に評価されているのは、新しい時代の潮流かもしれません。


◎「心」ではなく「脳」を見つめる?

しかし気になるのが、「マインドフルネス」が脳の作用としてのみ語られていることです。

そもそも「マインドフルネス」というジャンルは、1979年に精神科医が考案したもの。起源は仏教の瞑想ですが、宗教的な要素を抜き、脳科学に融合させる形で成立しています。

そのため「マインドフルネス」について書かれたものを読んでも、「前頭前皮質が活性化する」「左海馬や側頭頭頂接合部において灰白質の密度が増加した」といった、難解な脳科学用語がズラズラと並び……少しストレスフルです。

本来、瞑想とは「自分の心を見つめるもの」でしたが、流行している「マインドフルネス」は、「自分の"脳"を一生懸命見つめている」ようなところがあります。

瞑想ブームは、「心の時代」の到来を予見させる現象ではあります。しかし、「脳」のレベルでとどまって、心の存在を認めるまでジャンプできない人が多い状態であることが分かります。(馬場光太郎)

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