南トンスランド 朝鮮戦争をとんでもない解釈してるらしいｗｗｗ

正しい歴史認識をするのは韓国の方です。

やはりを通り越して、こんな民族を相手にしていてはだめだと

さらにはっきりしました。

 

韓国人、なんと朝鮮戦争＝【　日本と戦って勝った戦争　】と思い込んでいる事が判明！！！名前も朝鮮戦争ではなく「韓国戦争」と置き換えられる…あまりに酷すぎる歴史捏造教育で国民総キチガイ化　2ch「なんか朝鮮戦争の事忘れてる気がしてたんだよな…」

2013.11.19　NEWS U．Sさん

 

ストレス溜まりまくり　さんより

■■　　韓国では「朝鮮戦争」とは呼ばない　⇒　「韓国戦争」と呼ぶバカ歴史教育　　■■

北朝鮮と戦ったことも
知らない者が８０％もいる
バカだらけ韓国人の歴史教育

「韓国戦争」？を
３０才代後半までの者に聞くと、
８０％は日本と戦って
勝った戦争と答える。
北朝鮮と戦ったことも知らない者が
８０％近くいる。

韓国政府、
「日本人を殺せ！殺せ！皆殺しにしろ！」
反日ヘイトスピーチ歴史教育の実態

「朝鮮戦争」とは呼ばない　
⇒　「韓国戦争」と呼ぶ教育

毎年、6月25日は朝鮮戦争の始まった日。
しかし韓国では朝鮮戦争は教えない。
理由は、反日・反米教育に都合が悪いからだ。
テレビが朝鮮戦争始まった日と伝える程度で、
反日ヘイトスピーチ教育の効果で30代後半まで、
朝鮮戦争は日本と戦ったと思い込んでいる。
歴史書を読めばと思うが、ハングル語の歴史書が存在しない。
韓国の図書館に漢字の書物なら沢山あるが
ハングル語の書物は５％しかない。
また韓国の歴史家と称する学者達のほとんどが
漢字書物を読める者が全くいないという始末だ。

韓国人は朝鮮戦争を詳しく知らない。
もし、朝鮮戦争が始まり米国が北朝鮮を攻撃したら？

Ａ「北朝鮮を助けるために、米国と戦う４７％」
Ｂ「日本を攻撃する２１％」・・・
という変な回答だ。

反日ヘイトスピーチ教育の結果として変な答が出る。
韓国では「朝鮮戦争」⇒「韓国戦争」と呼び、
日本と戦ったように教え込んでいる。
韓国人は
北朝鮮と戦争する
理由はないと思っている
始末だ。

■　韓国では「朝鮮戦争」とは呼ばない　
⇒　「韓国戦争」と呼ぶ歴史教育　■

北朝鮮と戦ったことも知らない者が８０％近くいる
韓国の歴史教育

高校生の６９％「韓国戦争は北侵」と回答　朴大統領「衝撃的結果」

JUNE 18, 2013 03:00　東亜日報
朴槿恵（パク・クンヘ）大統領は１７日、「先日、マスコミで実施した青少年対象の歴史認識調査の結果を見ると、高校生回答者の６９％が韓国戦争を北侵だと答えたという衝撃的な結果が出た」とし、「教育現場で真実を歪曲したり歴史を歪曲することは、決してあってはならない」と述べた。

朴大統領は同日の首席秘書官会議で、「歴史は民族の魂と言えるのだが、これは、本当に問題が深刻だと思う」として、このように述べた。

朴大統領は、「私たちの教育が間違っていることを示すものだと考える。決して見過ごせない問題なので、新政府下では、必ず正さなければならない」と言い、「正しい歴史教育が行われるよう、慎重に対策を講じて欲しい」と指示した。

李貞鉉（イ・ジョンヒョン）大統領広報首席秘書官は、「（韓国戦争が）高朝 鮮（コジョソン）のときの話でもないのに、それを誤認していたり、間違ったことを教えたのなら、同時代を生きている既成世代が共に悩み、深く考えるべきこ とではないだろうか」とし、「大統領だけでなく、多くの国民が衝撃を受けたと思う。当たり前のことだが、間違っているのなら正さなければならない」と話し た。

朴大統領は、これまで日本の歴史歪曲を強く批判するなど、正しい歴史認識を 強く批判するなど正しい歴史認識を重ねて強調してきた。先月、米国の戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）のジョーン・ハムリ★所長らと会談しては、「ある歴史 学者が『領土は人の体で歴史は人の魂だ』と言ったが、（日本の歴史歪曲は）魂の傷口を突き刺すようなものだ」と話したこともある。６月が護国報勲の月であ ることも、朴大統領が歴史認識を強調する契機になったとも見られている。

●議論絶えない歴史教育の現場

朴大統領の発言は、教育の現場で最も基本となる教科書を巡っても議論が続いており、一部の教師が歪曲された歴史教育を行っている状況を考慮に入れたものと見られる。

歴史教科書の政治的偏りを指摘する声は、これまでも絶えず上っていた。保守的な韓国現代史学会で活動している学者たちが執筆に参加した教科書の検定を巡って議論が続いているのは、最近の代表的な例だ。

これに先立ち、２０１１年には、「自由民主主義」の用語を使う問題を巡って 論戦が繰り広げられた。２００４年には、金星（クムソン）出版社が出した近現代史教科書が左派寄りの記述になっているとという国会国政監査の指摘以後、教 育部が教科書の２０６ヵ所に対して修正を指示し、葛藤が増幅したこともある。

高校用の韓国近現代史教科書の検定に政府の利害関係が投影され、波紋を呼ん だこともある。２００２年、第７次教育課程に沿って導入された高校用韓国近現代史教科書が直前の政権である金泳三（キム・ヨンサム）政権を批判的に記述 し、金大中（キム・デジュン）政府を美化したと言う批判が巻き起こった。結局、検定委員らが一括辞退し、近現代史教科書４種は修正された。

一部の教師が歪曲された歴史観を強制しているのも問題だ。最近、市民団体 「ブルーユニオン」は、生徒たちが政治的に偏った内容の授業を受けているとして、「扇動・偏向授業通報センター受付資料」を公開した。同資料には、教師が 授業中に「（日本植民地支配からの）独立後、米国に操縦された李承晩（イ・スンマン）大統領が南北分断を誘導した」とか、「天安（チョンアン）艦事件は李 明博（イ・ミョンバク）のために起きた」などの発言をしているという通報内容が盛り込まれている。

仁川（インチョン）大学のチョ・ジョンヒョン教授と公州（コンジュ）大学のイ・ミョンヒ教授が最近、全国の中高校生１０００人を対象に実施した調査でも、中学生の３８．５％、高校生の５６．６％が授業の中で教師個人の政治的見解を聞いた経験があると答えた。

●歴史教育、質と量ともに増やすべき

こうした状況を改善するため、歴史教育の絶対的な量を増やすべきだという主張が支持を集めている。現在、中高校の教師たちは、集中履修制のために生徒たちの関心がさらに薄くなり、十分な歴史教育を行うのが困難になったと訴えている。

２００５学年度の大学修学能力試験（修能）から探求領域が選択科目体制と なってから、修能で国史を選択する生徒が激減している。２００５学年度には２７．７％だった国史選択率が２０１２学年度には６．９％まで減った。ソウル大 学が韓国史を必須科目に指定してからは、良い等級が得られないことを懸念し、韓国史離れ現象がさらに強まった。

歴史教育の中立性を担保するための教師たちの更なる努力が求められるという 声も上っている。韓国教員団体総連合会のキム・ムソン報道担当は、「生徒たちは教師の一方的な意見も事実として受け止めるときが多いことを考慮し、歴史的 事実に関連した教師個人の意見を語る際は注意を払わなければならない」と指摘した。

安倍首相の安保政策は老獪なのか

理想国家日本の条件　さんより転載です。

安倍首相の安保政策は老獪なのか

http://hrp-newsfile.jp/2013/1103/　転載

 2013.11.19
 
 ◆じわりじわりと国防を強化する現政権
 
国防・安全保障の分野について、安倍首相はじわりじわりと、改善を重ねる
つもりのようです。
 
参院選前後で試みた96条先行改正のアプローチは後景に退き、2013年防衛大綱
の策定、日本版ＮＳＣの設置、沖縄県連に対して基地移設の説得、特定秘密
保護法案の成立など、憲法改正が議論されない範囲内で、「国防・同盟の強化」
を進めようとしています。
 

いつか来ると夢見る9条改正に備え、「場」を温めているのでしょう。

 
◆集団的自衛権の解釈変更を担う安保法制懇

 
これらに加え、「集団的自衛権の解釈変更」も着々と進められています。
 
内閣法制局長官には、「ミスター国際法」こと、元・外務省国際法局長の
小松一郎氏が任用され、また、安保法制懇（憲法9条の解釈について議論
する専門家の懇談会）が開催されています。
 
この懇談会は、首相官邸の私的諮問機関で、第1次安倍政権でも開催されて
いました。第2次安倍政権においても、この懇談会が解釈変更の理論的土台
となることは間違いありません。そしてその4回目の会合が、先日11月13日に
開かれました。
 
最終的に提出される報告書の中で、「現行の解釈は精緻なものでない」と
いう点が指摘され、ほぼ全面的に、集団的自衛権の行使が容認されることに
なると思われます。

 
連立を組む公明党（集団的自衛権の行使容認ではなく、個別的自衛権の拡大
の方を提言している）から反対の声があったとしても、日米同盟の深化の
ために、実現しなければなりません。

 
◆日本の自立に対するアメリカの反応

 
ただ、集団的自衛権の行使が可能となったところで、全く満足することは
できません。
 
例えば、9条の下で自衛隊に認められる実力は、「必要最小限度」に限られ
ていて、ＩＣＢＭ、長距離戦略爆撃機は、保持できないことになっています。

 
軍事独裁の中国や北朝鮮や反日姿勢を堅持する韓国を見れば、日本にとって
「自立した防衛力」が重要かつ緊急であることは明白です。
 
しかし、日本は、9条改正を初め、国防の自立を勝ち取れていません。

二次大戦の真珠湾攻撃を根に持つアメリカから、圧力がかかっている
からでしょうか。
 
それも完全に否定できませんが、「自立した防衛力」を求めようとしない
日本政府の弱さが問題です。
 
アメリカの知日派では、元・国務副長官のアーミテージ氏や国際政治学者
のジョセフ・ナイ氏が有名ですが、彼らは日本で多くの講演活動をする中で、
「日本の憲法改正や核武装は、アメリカとの同盟があるから必要ない」との
趣旨の発言を繰り返しています。
 
そして「これがアメリカの対日の考え方だ」と言わんばかりに、時折、新聞や
メディアで取り上げられます。

これは、一般に、「日米同盟は日本の再軍備を阻む“瓶のふた”である」
というボトル・キャップ論と言われる対日観です。
 
このボトル・キャップ論を主張した代表的なアメリカ人、
ヘンリー・キッシンジャーでさえも、今では「日本が憲法改正や核武装を
進めても、反対はしない」と転換しているようです。
 
実は、アメリカ人の中では、東アジアの安定を確保するために、自衛隊が
「普通の軍」となり、より積極的な役割を果たすことが支持されていると
言われています。
 
つまり、アーミテージ、ナイ両氏が求めるように、日米同盟の強化を進める
ことはもちろん大切ですが、それだけでなく同時に、「自立した防衛力」を
模索せねばならない時期であります。
 

◆安倍首相には勇気を振り絞ってもらいたい

 
最近の、アーミテージ、ナイ両氏を頻繁に取り上げる日本のメディア報道には、
安倍政権の方針が反映されているように思います。
 
中韓から批判や支持率低下を恐れて、日本版ＮＳＣの設置や特定秘密保護法の
制定から段階的に取り組もうとする日本政府にとって、「日米同盟の深化のみ
で足りる、他は要らない」というアメリカの対日観の方が、9条の改正を
先延ばしにできて都合がいいでしょう。
 
これはある意味、非常に老獪な進め方なのかもしれません。

しかし、結局は国民的議論と納得が必要なのだから、真正面から9条の改正を
訴える方が、大局を見据えた老獪さを持っていないかと、安倍首相に
迫りたいものです。

（ＨＳ政経塾3期生　森國英和）

顔を焼かれた少女 中国共産党幹部の息子の仕業

警察には知らされないが、なぜネットに流れるの？

ということは、口封じができない時代になっているというころでしょうね。

 

理想国家日本の条件　さんより転載です。

顔を焼かれた少女　中国共産党幹部の息子の仕業　

　　

 「警察には連絡しないでください。彼の両親は官僚です
警察に捕まっても一週間もすれば出てきて、その後うちの
 家族は死に追いやられるでしょう」。

更新日 2013年11月04日

詳細　http://summary.fc2.com/summary.php?summary_cd=218822

17歳の少女、周岩にとってクラスメートの陶汝坤（17）から
 デートに誘われたことは、誇らしいことだったにはちがいありません。
 
陶汝坤は、両親がともに安徽省合肥市の官僚という裕福な
 「官二代（二世）」だったからです。

最初のうちは仲睦まじそうに見えた2人ですが、陶汝坤の
 「官二代」ならではの横暴で尊大な性格がすぐにいやになった
周岩は交際を拒み始めました。それでも執拗に付きまとう
 陶汝坤に悩む周岩を心配した両親は娘を転校させることに決めました。

事件が起きたのはそんな最中の2011年9月17日。周岩が学校から
 帰宅するのを待ち構えていた陶汝坤は彼女を尾行し、
そのまま彼女の部屋に無理矢理上がり込みました。
周岩は今は勉強に身を入れたいと説きますが、彼女が遠ざかり
 始めたことに焦る陶汝坤は、おまえはおれと
一緒になるべき女なのだから四の五の理屈を付けるなと逆上。

 所持していたライターのオイルを周岩に浴びせ、火を付けました。

叫びを聞きつけて部屋に入ってきた姪の李は、炎に包まれている
 周岩をベッドの上にあった掛け布団で覆います。
ようやく火が消え、少し落ち着きを取り戻した周岩はこう言ったそうです。
 

「警察には連絡しないでください。彼の両親は官僚です
警察に捕まっても一週間もすれば出てきて、その後うちの
 家族は死に追いやられるでしょう」。

 

 

（｀・ω・´）これが、今の中国…

 

。

日本企業の台湾投資が過去最高を記録、中国リスクを回避

理想国家日本の条件　さんより転載です。

日本企業の台湾投資が過去最高を記録、

中国リスクを回避—SP華字紙

　　

配信日時：2013年11月16日 22時10分

2013年11月15日、シンガポール華字紙・聯合早報によると、昨年1年間で
前年同期比40％増の600余社の日本企業が台湾に投資し、過去最高を記録した。

経済低迷が続く日本では、多くの企業が台湾に熱い視線を送っている。

台湾市場は日本企業にとって国内の苦境から脱出できる道であり、
中国市場への懸け橋でもある。

台湾当局の発表によると、今年1～9月に500社近い日本企業が台湾に投資。

その多くがレストランなどのサービス業の小企業だという。
 
英紙フィナンシャル・タイムズによれば、日本企業にとって台湾は独特の
利点と吸引力のある場所だ。両者の歴史的な深いつながりや第二次大戦後
の関係強化の他に、中国本土とビジネス上の密接な交流があることが台湾の利点だ。
 
日中関係が緊張を続けるなか、多くの日本企業が中国市場への直接進出に
慎重な姿勢を見せている。

インターネット通販の楽天は、初の海外業務開拓先に台湾を選んだ。

台湾は楽天の国際化に大きく貢献。楽天は現在、世界最大規模の
電子ビジネスグループの1つになっている。
 
だが、台湾に投資したすべての日本企業がうまくいっているわけではない。

フィナンシャル・タイムズは、台北などの大都市では市場競争が非常に激しく、
台湾の経済成長率も日本とさほど変わらないと指摘している。
（翻訳・編集/本郷）

http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=79231

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台湾とは相思相愛だから。。

(´∇｀：) やっぱりお互い信用が出来ないと、商売もやりにくいでしょうしね・・

でも、台湾バナナは、美味しいから大好き。。

太陽元気なし かつてない弱さ… 寒冷化予兆 黒点が最少

温暖化は炭酸ガスが原因ではなく、気象学者の捏造である。

炭酸ガスは成層圏へ上昇するとドライアイスになって降ってくるのです。

つまり雪の結晶になり冷やすのです。

炭酸ガスのの増量のない時代でも寒冷化があったのです。

この説明をせずに炭酸ガスのせいにするのは非科学的な理論です。

てか、炭酸ガスのせいにして儲けている組織がありますね。

 

温暖化は太陽の公転が高周波帯を通過しているからである。（大川総裁談）

つまり電子レンジみたいな効果なんです。

したがって、この領域から離れると寒冷化が始まる。

宇宙の外から太陽系を見られる能力を持つ大川総裁でしか説明できない事象です。

一見非科学的な説明と思われるのは、現代の科学レベルの限界です。

堕ちた天使　さんより転載です。

太陽に異変が起きている。今年は太陽の活動が強くなったり弱くなったりする１１年周期の中で、活動がピークになる年（極大 期）に当たり、通常なら、太陽の北極と南極の磁場が入れ替わる「極域磁場転換」が起きるはずなのだが、いまだに起きていない。さらに、活動ピーク年には増 えるはずの“太陽の元気のバロメーター”とされる「黒点」も今年は異常に少ない。今後、太陽は活動の低調期に入り、併せて地球も寒冷化すると指摘する専門 家もいる。

「全く元気がなくパッとしない。明らかに異変が起きている」。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の研究者、ジョナサン・サーテイン氏は先週、今年の太陽の活動を評して米メディアにこう語った。

観測史上、太陽は１１年ごとに北極と南極の磁場が入れ替わることが分かっている。その詳しいメカニズムは不明だが、当該年は太陽の活動が最も活発になる年で、主に高緯度地帯に多数の黒点ができる。黒点は磁石のように強い磁場が起きている場所で、磁力によって太陽内部の熱が表面から放出されるのが抑えられているため、周囲より低温で黒く見える。黒点の地点は低温でも、その総面積は太陽のほんのごく一部であり、黒点が多発する時期は太陽全体のエネルギー放出量は増大する。

■かつてない弱さ

太陽の活動ピーク年には、常時１５０～２００の黒点が観測されるのが普通で、大量の電磁波や粒子が放出され、こうした太陽嵐によって地球上の電信施設が損傷を受けることがしばしば起きてきた。しかし、今年はこれまで、観測される黒点は概ね５０～１００ぐらいにとどまっており、ここ２００年で最も少ないと言 われている。

また、ＮＡＳＡは今年８月５日、「黒点は少ないが、３～４カ月以内に極域磁場転換が起きるだろう」と予測したが、３カ月半が過ぎた今でも、明瞭な兆しは現れていない。２００６年９月に打ち上げられた日本の太陽観測衛星「ひので」が集めたデータによると、太陽の北極はすでに昨年から磁場がＳ極（マイナス磁 場）からＮ極（プラス磁場）に替わっているが、南極は依然としてＮ極のままの状態が続いている。その一方で低緯度地帯（赤道近辺）にＳ極が現れ、観測史上例がない「太陽の磁極の４極化」という異常現象さえ起きている。

米紙ウォールストリート・ジャーナルによると、ハーバード・スミソニアン天体物理学センターで太陽磁場周期について研究するアンドレス・ハラミージョ氏は「生存している科学者で、これほど弱い太陽周期（活動）を目にしたことがある人はいない」と指摘する。

■１７世紀に類似現象

かつて、今年と似た現象は１７世紀にも起きている。その時は約７０年間にわたって黒点がほとんど出現せず、地球は寒冷化した。記録によれば、当時、ロンドンのテムズ川では冬にスケートが楽しめたといい、日本でも京都のサクラの開花が極端に遅れていたことが文献によって分かっている。

では、今後、地球は寒冷化に向かうのだろうか。太陽活動の低調化による波及効果は温室効果ガス排出量増加による温暖化現象を打ち消すには至らないとう見方がある一方で、「地球は間違いなく寒冷化に転じる」（大気海洋地球物理学者の中村元隆氏）と断言する専門家も決して少なくない。

zakzak

米・有力シンクタンク、「朴槿恵の反日告げ口外交は最悪！その程度で日本への信頼が揺らぐはずがない」

北も南も朝鮮族は支那人に利用されていますね。

北は核で脅かし、南は捏造歴史で揺さぶる。

日本は脅かしがい、揺さぶりがいのある大国です。

なにせ豊かな国ですから脅かせば、揺さぶれば

経済援助を取り付けられるからです。

おばかな日本のマスコミも同類ですよ。

 

保守への覚醒　さんより転載です。

☆朴槿恵・韓国大統領の告げ口外交　外向的儀礼欠くと米研究者


韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領は11月2～8日の日程でフランス、イギリスなどを公式訪問する欧州歴訪を行なった。そこで朴氏は反日を猛烈にアピール。

　
2日付の仏フィガロ紙のインタビューでは、「日本の政治家は歴史問題で不適切な言動を繰り返している」「日本の政治家はドイツをモデルに歴史認識と態度を変えるべきだ」という趣旨の発言をした。

　
続く英BBCのインタビュー（4日放送）でも「日本の一部の指導者は従軍慰安婦問題について謝罪する気がなく、元慰安婦を侮辱し続けている。そんな状態では安倍首相と会談しないほうがマシだ」と言い放った。

　
8日には、ベルギー・ブリュッセルでファンロンパイ欧州理事会常任議長（EU大統領）との会談後の記者会見でも日本批判を展開し、安倍首相との会談は「関係改善にとっては逆効果」だとして否定した。

　
こうした「告げ口外交」は外交的な儀礼を欠いていると呆れるのは、米有力シンクタンクの上級研究員だ。


「第2次世界大戦の戦勝国を訪問しては敗戦国である日本の悪口を言いふらすというのは、いかにも中堅国家だからできること。品格のある大国のリーダーがやることではありません。フランスの大統領が外国を訪問し、わざわざドイツの悪口をいったことがあるでしょうか。やれば間違いなく品位を疑われる。

　
そんな情けない外交をして損をするのは韓国自身です。幸いにも朴大統領が言い回るので、各国は慰安婦問題について学び、正確な知識を持ちつつある。日本は国際社会における主要パワーです。その程度の“告げ口”で、戦後、世界に貢献してきた日本を貶めようとする国などあるはずがない」

※週刊ポスト2013年11月29日号

http://www.news-postseven.com/archives/20131118_227347.html





朴槿恵の反日告げ口外交に当然の如く批判が出て来た。韓国内で親日家認定を避けようとするあまり極端な反日を演出して外交上の大失策を続けているのだ。



安倍首相が言ったという一言に、韓国全体が怒り狂って火病っているのが、「中国は嫌な国だが外交は出来る。韓国は交渉もできない愚かな国だ」という文言である。



週刊誌が良く使う伝聞情報であり、その信憑性は定かではなく証拠もない。ところが韓国政府、韓国メディア、韓国人、もう南朝鮮半島全体が大反発を展開しているのだ。



そんな中で、韓国の左翼系新聞「ハンギョレ」が面白いコメントを出している。



「安倍首相が侮辱したのは、韓国や韓国人全体ではない。安倍首相を無視し続ける『外交の天才』朴槿恵政権を侮辱したそうだ」



との、朴槿恵批判に結び付ける記事を掲載した。こと反日に関しては右派も左派も共闘するのが韓国の常なのだが、今回は週刊文春の問題を朴槿恵批判に利用したのだ。



さらに北朝鮮も続いた。北朝鮮の対韓国工作機関である「祖国平和統一委員会（祖平統）」は１２日、朴槿恵が欧州を訪問し、各国との首脳会談を行なう傍らで、北朝鮮批判を続けたことについて無慈悲に非難したのだ。



祖国平和統一委員会の報道官は、「朴槿恵は欧州の複数の国を行脚し、核破棄や人権をうんぬんし、我々を悪辣に中傷する妄言を再び発した」と批判。



さらに、朴槿恵が仏語と英語で演説したことに関して「一日に何度も服を着替え、オウムのように暗唱した外国語で媚を売り厚顔無恥そのものだった」と切り捨てた。



最後は、「家で水漏れするひさご（水汲み）は外でも水漏れするように、大統領の体面も投げ捨て、外国に行ってまで同族を悪辣に誹謗する朴槿恵こそが、自らの醜態も分からない田舎女を彷彿とさせる」と無慈悲に締めくくった。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131118-00010004-asiap-kr



北朝鮮に「自らの醜態も分からない田舎女」と切り捨てられては朴槿恵も形無しである。何をやっても上手く行かない星の下に生まれてしまった朴槿恵が余りにも哀れ過ぎる。



▲プーチンのこの表情、いかにも「このオバハンにはもうウンザリだ」って感じだね（笑）。


さらに、訪韓したロシアのプーチン大統領が首脳会談に遅刻したことに「公式な首脳会談に３０分近く遅れるのは極めて非礼な行為ニダ！」と韓国中が怒っている。

http://www.sankeibiz.jp/express/news/131117/exd1311171057002-n1.htm



ここで発表された韓露共同声明では「韓露両国は、歴史に逆行する言動が障害となり、北東アジア地域の強い協力潜在力が実現しないことに関し、共同の憂慮を表明した」という文言を入れることを韓国側が執拗に要請し、最終的にロシア側も応じた。



しかし、日本との友好関係を維持したいロシア側は「合意文書作成過程を含め韓国の対応に強い不満を持っている」との姿勢をプーチンの首脳会談遅刻という形で意思表示した…。との見方も出ている。



大統領就任１年で、外交、内政共に早くもレイムダック状態も同然の朴槿恵。彼女にとって、ヒステリックに反日を叫び続ける限り、日本は“鬼門”のようである。

韓国信用できない７０％ 賠償金支払うな７９.２％ 河野談話見直すべき５５％…産経・ＦＮＮ世論調査

在日にアンケートをすれば親韓の答になります。

在日の中にも日本の心を持つ者、

日本人の中にも売国奴（自虐史観）の心を持つ者

両者の比率はそれぞれ小さいであろうが、

善と悪との判断基準をしっかり見極めて

付き合うべきです。

 

保守への覚醒　さんより転載です。

☆韓国「信用できない」７割、「賠償金支払うな」８割　産経・ＦＮＮ世論調査


韓国で戦時中の韓国人徴用に対し、日本企業に賠償支払いを命ずる判決が相次いでいるが、産経新聞社とＦＮＮの合同世論調査では、外交や経済活動の相手として「韓国は信頼できない」とする回答が７割近くに達した。

　
賠償支払いについて、日本政府は、昭和４０年の日韓国交正常化の際に結んだ日韓基本条約や請求権協定で解決済みとの立場で、韓国司法の判断については、日 韓関係の冷却化の一因とされている。経団連など日本の経済団体は今月６日、両国の経済関係への悪影響を懸念する声明を発表した。

　
調査結果によると、外交や経済活動の相手として信頼できないとする回答は６９・３％で、信頼できるは１６・８％だった。韓国司法の判断が「納得できない」は８２・７％で、「納得できる」は５・６％。「賠償金を支払うべきではない」も７９・２％に及んだ。

　
一方、慰安婦募集の強制性を認めた平成５年の「河野談話」を裏付ける公的資料が見つかっていないとして、談話見直しを求める声があることについては、「見直すべきだと思う」が５５％で、「思わない」の２７・５％を大きく上回った。

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/131118/stt13111812150003-n1.htm





この世論調査結果を見て先ず感じたのは、民主党政権から自民党・安倍政権に変り、日本国民の韓国や中共に対する自虐史観の呪縛が、確実に解けてきている。…ということである。



逆に、韓国を信用できるというおめでたい人が１６.８％もおり、河野談話は見直すべきではないという自虐派が２７.５％もいることもまた事実である。



この数値は日本国民の２０％から３０％は親韓派が占めるという比率だ。実に１０人寄れば２人から３人は親韓派の人間が混入するということになる。



これらの世論調査の鍵を握るのはメディアだ。いわゆるＢ層といわれる人々の情報ソースは何と言ってもテレビである。テレビメディアの放送内容により考え方が大きく振れるのだ。



この所、韓国政府や韓国メディアの意図的な反日の実体をリアルに放送する番組が増え、韓国を必要以上に美化する放送が減少したことも世論調査で常識的な判断が出る結果に貢献したようだ。



これまでテレビメディアはその時々の判断で、自社の営利を第１に考えた偏向放送や誘導放送を繰り返し、日本国民に嘘の情報をまき散らしてきた。「韓流ブー ム」たるものはその代表格である。ＮＨＫなどは今だに韓国のパクリ企業を絶賛し、日本企業の１歩先を行っているなどと褒めたたえているのだ。



テレビメディアの偏向放送や誘導放送は厳しく糾弾しなくてはならない。特に公共放送ＮＨＫは、（１）国益、（２）真実、（３）公平、に重きを置き、国民が求める信頼できる公共放送に改革しなくてはならない。



何はともあれ、賢明な日本国民の常識ある世論調査結果にひとまず安堵した。