朝起きると、ブログが削除されている! >経験ありますか？

朝、ブログにログインしようとすると、ブログが削除されている経験、ありますか？　なかなか、トラウマものの衝撃ですよw

＞そして、

アメーバのときは、Yahooからもってきた12年分のブログもろとも削除でした。これは、裁判を起こしてもいいレベルでしたね！

とにかく、GooBlogでは、裸一貫からやり直して、現在に至ります。人間、やればできるものですね笑

これまで、アメーバとFC2で経験しました。何のお知らせもなく運営が削除してきますね。

前兆はあります。それは、朝日新聞の記事をアップしたときです。複数回の警告という削除のお知らせがきますね。FC２では、この前触れもありません。

産経新聞や毎日新聞、東京新聞もありません。そんなわけで、長い間、朝日を恨んでいました。朝日が、ブログ運営にクレームをいれたと思ったからです。

しかし、これは、まったくの誤解でした。それは、GooBlogにきてわかりました。ここでは、いくら朝日新聞をアップしても、運営からのクレームも削除もありません。

要するに、アメーバーやFC2は、朝日新聞社に忖度していたにすぎないのです。憎むべきは、各ブログ運営でした。

Yahooブログは、もう少し寛容で、朝日の記事を勝手に削除はしましたが、ブログが削除されることはありませんでした。そんなYahooブログも滅亡したので、ここにきました。

先日、ここでもある記事が運営から発表停止にされました。朝日の記事ではありません。これは、納得できる理由での停止でした。実際、元記事が削除されていました。

でも、ブログの削除の恐怖がよみがえりましたね。これも、夏ごろの話なので、その後は無事でした。

GooBlogは、私にはありがたい場所だと思いました。

11/2022

いいね＞不能です！

概ね復旧しましたが、イイねボタンが不能です。

ご迷惑をおかけしますが、ご海容のほどを☆

ストーカーアプリ」の危険な現実

ストーカーアプリ」の危険な現実　メール盗み見、会議盗聴を疑うべき“異常”とは

ストーカーウェア」という言葉を聞いたことがあるだろうか。

　つきまとい行為などを指す「ストーカー」という言葉と、コンピュータプログラムを指す「ソフトウェア」という言葉を足したものである。要するに、ストーカーのためのアプリという意味で、ストーカーウェアと呼ばれるジャンルのアプリが出回っている。

2・20・2020

【スマホからビジネス情報が流出する危険も】

　最近このストーカーウェアをめぐり、米国発で驚きのニュースが報じられた。サイバーセキュリティ企業ノートンライフロックの調査によれば、米国人の10人に1人がストーカーウェアを、結婚相手や恋愛のパートナー、元恋人などのスマートフォンにインストールしたことがあるという。言うまでもなく、ストーカーウェアは相手に気付かれない状態で稼働しているため、インストールされた側は気付かないまま行動などを「監視」されていることになる。それを米国人の多くがひそかにパートナーのスマホにインストールしているというのだから恐ろしい。

　実はストーカーウェアは私たちの身近なところに存在しており、しかも合法的に手に入れることができるものだ。そしてこのストーカーウェアの危険性は、何も夫婦や恋人の間の問題に止まらないとの指摘もある。そう、ビジネスパーソンにとっても危険なものになる可能性がある。 ストーカーウェアは普通にダウンロードできる

 

　そもそも、このストーカーウェアとはどんなものなのか。

　ストーカーウェアは誰でもAndroidやiPhoneなどでダウンロードをして使うことが可能だ。というのも、表向きは正当なアプリとして存在しているからだ。例えば、子供の行動をチェックするためのアプリもあるし、企業によっては社員の行動を記録する目的でインストールしている場合もある。そうした使い方は便利であり、違法性はない。保護者としての権利や、社員との合意のもとに行われているはずだからだ。

　こうしたアプリが、知らぬ間に何者かにインストールされると、写真からメッセージ、通話履歴、位置情報、検索履歴まで、あらゆる情報を盗み見られてしまう。もちろんスマホの持ち主にはバレないようになっており、インストール後にアイコンを隠すことができるものもある。勝手にインストールされると、ネット上の活動なども全て「攻撃者」に丸裸にされてしまう。

　もちろんアプリストアでプラットフォームを提供している側もこうした問題は把握しており、悪質なアプリは排除する方向で動いている。しかしアプリストアなどから追い出されても、あらためて名前などを変えて登場し、いたちごっこ状態になっている。

　とはいえ、「ストーカーウェアってそんなに出回っているのだろうか？」と疑問に思う人もいるかもしれない。海外のセキュリティ会社などの調査では、2019年には世界で3万7532個もストーカーウェアが確認されている。その数は、18年の2万7798個から35％も増加している。つまり、それだけ需要があるということだ。事実、19年半ばに行われた調査では、当時、Androidのマーケット（Google Play）には、明らかにストーカーウェアだと分かる7個のアプリが確認され、計13万回もダウンロードされている。

　現在も、子供の居場所を突き止めるGPSアプリや、自分の携帯をなくしたときに探すことができるアプリなどを数多くダウンロードできる。怪しく見えるアプリも少なくない。

　もう一つ問題なのは、セキュリティソフトを導入しても、アンチウイルスソフトなどがこうしたストーカーウェアを検知できないことが少なくないということだ。つまり、誰かに勝手にインストールされてしまったら、なかなか気が付かないケースが多いと考えられる。

　それが米国では、10人に1人がパートナー相手に不適切に使っているというのである。日本ではまったく話題にならないが、おそらく日本にもそうした悪意のある使い方をしている人はいるだろう。

　そして、これは単なるセキュリティの問題だけではないという議論にもなっている。ストーカーウェアの被害は、単にプライバシーを奪う不当な行為というだけでなく、家庭内暴力などにもつながっていることが分かっている。欧州ジェンダー平等研究所の調査では、ストーカーウェアの被害に遭っていた人の実に7割がパートナーから肉体的または精神的な暴力を受けていることが明らかになっている。ストーカーウェアは虐待ともつながっているのである。そんなことから、セキュリティ企業や家庭内暴力などの対策を行う組織は手を組んで、「反ストーカーウェア連合」という団体を立ち上げて対策を始めている。

 　ちなみに、16年に逮捕されたメキシコの麻薬王ホアキン・グスマン（通称、エルチャポ）も、ストーカーウェアを妻と恋人のスマホにインストールして、行動を監視していたことが判明している。

ビジネスで悪用される危険性

 

　こうしたストーカーウェアはビジネスパーソンにとっても無関係ではない。

　日本でも、企業から支給されたスマホやPCを持ち歩くビジネスパーソンは少なくないだろう。実際に社員の行動をチェックできるストーカーウェアのアプリは今もマーケットなどで出品されており、誰でもダウンロードできる。ストーカーウェアをインストールしたスマホなどを持ち歩けば、社員はプライベートの時間でも、全ての行動を監視されてしまう可能性があることを意味する。もちろんそのデバイスでやりとりした情報は、仕事だろうがプライベートだろうが、全て会社側に把握されることも理解しておく必要がある。

　また、例えばカンファレンスや、出張で滞在しているホテルなどで悪意ある人が隙を見てスマホを不正に操作すれば、企業から支給されたスマホに保存されている企業の内部情報が盗まれる事態も起きかねない。スマホのパスワードなどは、肩越しにチラ見するだけでゲットできてしまうため、思った以上にあっさりとロック解除もされてしまうものだ。

　なんらかの形でストーカーウェアが入れられてしまったら、あとはメールなどのやりとりや書類が盗まれたり、スマホが盗聴器になって会議などの内容も聞かれかねない。企業の内部情報が外部にだだ漏れになってしまう可能性もある。そうした情報は、地下のインターネットであるダーク（闇）ウェブなどで公開されたり、売りに出されることもある。

　さらに、セキュリティ意識の低いパートナーなどによってストーカーウェアをインストールされてしまえば、スマホ内にあるビジネス関連のデータが、パートナーの設定した安全ではないクラウドやメールなどに送られることになり、そこから何者かによって情報が盗まれてしまうことも考えられる。のちに、そうしたデータを狙った産業スパイや、インテリジェンス活動などにも巻き込まれる可能性もある。

 　では、そうしたストーカーウェアがインストールされていないか確認する術はあるのか。

ストーカーウェアを疑った方がいい“異常”

 

　ストーカーウェアの危険性に警鐘を鳴らしている米連邦取引委員会（FTC）によれば、次のような異常を感じたら、自分のスマホにストーカーウェアがインストールされている可能性を考えたほうがいいという。例えば、バッテリーの消費が通常よりも早いと感じる場合や、通信料などの請求書に異常を感じる場合。また、スマホの電源を落とせない状況になった場合も注意だ。それ以外でも、パートナーがあなたの行動を知り過ぎている場合や、あなたのスマホを操作できる状況があった場合なども気を付けたほうがいい。

　また、こうした不正なインストール行為などは犯罪になる可能性もあるため、警察に届けるのも有効かもしれない。とにかく、自分でできる最大の防御は、スマホを手元から離した状態で長時間放置しておかないことだろう。相手が不正に操作して、ストーカーウェアのインストールを行う状況をつくり出さないことが大事だ。

 　テクノロジーの進化によって世界は便利になっていくが、それに伴って、あちこちでリスクが増えている現実も知っておく必要があるだろう。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200220-00000021-zdn_mkt-bus_all&p=1

ネットで知り合った男性に住所を教えてしまった女子中学生 その後の展開に、ゾッ！

今回は、フォロワーのイロさんが中学生の頃に体験したエピソードです。

学校に馴染めない時期があったイロさんは、インターネットの世界に夢中になっていました。

中でもハマったのは、ラジオの配信。自分の声を生配信することで得られるリスナーの反応が嬉しくて、ラジオ配信はいつしかイロさんの大切な場所となっていたといいます。

ラジオ配信を通してさまざまな年代の人と仲よくなったイロさんですが、その中でも、共感したり優しい言葉をかけたりしてくれる３６歳のSさんが大切な存在になっていました。

「好きなお菓子を送ってあげる」といわれたイロさんは嬉しさのあまり、Sさんに住所を教えてしまいます。

まもなくして自宅に届いた小包の中には、イロさんの好きなお菓子と高価なマイクが入っていたそうです。

住所を教えたことを母親に怒られても、「私の大切な友達」といい返してしまうほどに、Sさんのことを信頼していたイロさんですが…。

小包が届いた数日後、ゾッとする出来事が…

10/19/2020

「自宅の近くにいるから会えないかな？」というSさんからのメッセージを見た時、イロさんは初めて恐怖を覚えました。

その日はSさんと鉢合わせせず、無事に自宅へと戻ったイロさん。それから１か月が経った頃、ラジオ配信で知り

合った別の友達からSさんが警察に捕まったことを知らされたのです。

その話を聞いて、イロさんはようやく「自分が危ないことをしていた」と気付けたといいます。

Sさんが何を思ってイロさんの自宅付近に向かったのかは分かりませんが、非力な子供では、大人の力に太刀打ちできません。

万が一出くわして、そのまま連れ去られていたらと思うとゾッとしますね。

【ネットの声】

・逮捕されてよかった。やはり安易に個人情報は教えてはいけないと改めて認識し直すことができました。

・大人になった今なら危険だと分かるけど、子供の頃は気付けなかった。「大人って意外に怖いんだよ」ということを、当時の自分に教えてあげたい。

・中学生くらいまでは、そういった危機感や想像力を大人ほど持ち合わせている子供は多くない気がする。自分の子供が被害に遭わないよう、対策を練る必要がある。

２０２０年現在、スマートフォンでSNSを楽しむ小学生や中学生は一定数存在します。

インターネットの怖さを知らない子供が、気軽に他人と交流できてしまう時代。SNSを使う子供を親が監視するにも限界があるでしょう。

親は子供が被害に遭わないよう、インターネットの使い方について話し合う時間を設けたり、携帯キャリアの『フィルタリング機能』を使って使用を制限したりすることが大切だといえます。

https://trilltrill.jp/articles/1605808

ネットの誹謗中傷と戦う＞相手を訴える方法と弁護士依頼でかかるお金

SNSの匿名の誹謗中傷 相手を訴える方法と弁護士依頼でかかるお金

プロレスラーの木村花さん（享年２２）がネット上の誹謗中傷によって命を落としたことで、高市早苗総務相はＳＮＳ規制についての法改正を示唆している。では、どうやったら相手を訴えることができるのか？ 　

4・7・2022

◇　　◇　　◇ 　

きゃりーぱみゅぱみゅ（２７）や高畑充希（２８）ら多くの芸能人が自身の経験を発信し、被害を訴えている。実力行使に出た芸能人もいて、今年３月には元ＡＫＢ４８でタレントの川崎希（３２）が、ネット上で誹謗中傷していた女性２人を侮辱罪で訴えている。もっとも、こうした匿名の嫌がらせは一般人にも起こっている。 　

先月、新型コロナウイルスに感染したことが分かっていながら山梨県の実家から東京に移動した２０代の女性をめぐって、ツイッター上に女性のものと思われる写真や実家、友人の個人情報などが拡散され、心ない書き込みが相次いだ。 　

総務省の「違法・有害情報相談センター」に寄せられたネット上の誹謗中傷による相談件数も２０１９年は５１９８件。１０年の１３３７件から大きく増加している。自分や家族がＳＮＳ上で見ず知らずの相手に誹謗中傷を受けた場合、我慢する必要はない。

 ■まずはプロバイダーに情報開示請求 「相手を特定することができ、かつ相手の行為が名誉毀損などにあたる場合は裁判で損害賠償請求することが可能です」（北千住法律事務所・弁護士の金湖恒一郎氏） 　

そのためには、匿名の相手の個人情報を得なければならない。手順はこうだ。 　まずは、プロバイダ責任制限法に基づいて、ＳＮＳの会社（ツイッターなどのサイト管理者）に連絡し、任意の情報開示を請求する。 「その際、証拠となるスクリーンショットの画像などを提示します。管理者は常時、多数の情報開示請求を受けていたりするので、一般素人では相手にされないこともあり、弁護士に依頼した方がスムーズに事が運びます」（ＩＴジャーナリストの井上トシユキ氏） 　

無事に管理者からＩＰアドレス（パソコンやスマートフォンの識別番号）を取得したら、携帯キャリアーが判明する。引き続き、弁護士を通して、ドコモやソフトバンクなどに連絡し、本名や住所などを開示してもらう手続きを取る。 「書き込んだ匿名の相手の情報開示から民事の訴状を送るまでの一連の作業は、知っているケースで最長３カ月、最短で３週間程度かかります」（井上トシユキ氏） 　

仮にＳＮＳの会社が任意の情報開示に応じなくても簡単に諦めなくていい。 「裁判所の仮処分手続きによりＩＰアドレスなどの発信者情報の開示請求をします。次に、開示された情報をもとに、プロバイダーに対して発信者の住所などの情報開示を求めます。プロバイダーが任意の情報開示に応じない場合、訴訟を提起することとなります」（金湖恒一郎氏）

慰謝料相場は１０万～５０万円

ＳＮＳ誹謗中傷裁判・主な例（Ｃ）日刊ゲンダイ

　それでは実際、どのような書き込みが認定されるのか。 「名誉毀損が成立するには、事実の摘示（事実を示すこと）により、公然と、人の社会的評価を低下させるおそれのある行為が要件となります。たとえば、匿名掲示板を使って『彼女は上司と不倫している』というような書き込みがあれば、名誉毀損が成立し得ます。これに対し、『死ね』とか『消えろ』といった書き込みの場合、事実を摘示しているわけではないので、名誉毀損ではなく、むしろ脅迫や侮辱にあたる可能性があります」（金湖恒一郎氏） 　

名誉毀損による慰謝料の相場は一般的に１０万～５０万円。一方、脅迫罪は、２年以下の懲役または３０万円以下の罰金刑だ。また、民事で慰謝料を請求できる。 「ただし、サイト管理者に対する仮処分手続きやプロバイダーに対する訴訟手続き、加害者に対する損害賠償請求のすべてを弁護士に依頼する場合は、弁護士費用は着手金だけで５０万円はかかるでしょう」（金湖恒一郎氏） 

　訴える方がコストに見合った結果を得られない可能性もあるが、裁判となれば公的な記録が残るので、悪質な加害者に一定の歯止めがかけられる。 　

木村さんのケースでは、誹謗中傷していたやからが自分のアカウントを次々と削除している。なかにはノリで書き込んでしまい、今さら不安におののいている人もいるだろう。相手のＳＮＳ上の書き込みに反応するなら、どこまでの表現が許されるのか。 「『死ね』や『消えろ』など直接的に相手を誹謗中傷する言葉は、損害賠償請求の対象となり得ます。『いなくなってほしい』など曖昧な表現の場合でも、前後の文脈や、何度も投稿するなど悪質な場合には、責任を問われる可能性はあります」（金湖恒一郎氏） 　

今さら悔いても遅いが、“匿名”は匿名でないことを肝に銘ずべき。自らのストレス発散のための書き込みは、後で必ず報いが返ってくる。

https://news.yahoo.co.jp/articles/179873be3b9788838eb9d8ed75ec035506d4a1a0