フェラーリ 599XX …レース専用モデル日本初公開

フェラーリがジュネーブモーターショー09で発表した『599』のレース専用モデル『599XX』が10日、日本でもお披露目された。

599XXはサーキット走行専用車で、ユーザーもハイアマチュアをターゲットとしている。2010年と2011年には、599XX限定のサーキットイベント・プログラムが実施され、購入費にはこれらの参加費用も含まれる。

プログラムから得られたはデータなどは実際の新車開発にフィードバックされるといい、実際に同プログラムを実施した『エンツォフェラーリ』のサーキット専用モデル『FXX』では、世界中の顧客の意見を得ることができたという。

599XXの注目点は、「アクティブフロー」と呼ばれる、ダウンフォースを増加させるシステム。車両下部の流動をトランク内に設置された2つのファンによりテールライト横のグリルから排出して制御、また、車両後部からはジェットエアーが噴出され車両の空気抵抗を減少させている。

そのほかにもさまざまな電子制御機能を搭載し、フェラーリのもつ最高の技術を集約したマシンでユーザーが新車開発に参加できるとあらば、その価値はまさに「プライスレス」といえるだろう。

リアビューのデザインがとくに秀逸かも…
このモデルは、本当にカッコいい。

次世代知識ベース検索エンジン「WolfamAlpha」、試験公開を開始

個人的にもっとも期待している検索エンジンを紹介します。
こういうのが検索エンジンの主流になるとも思う…


数式処理システム「Mathematica」などの開発で有名なコンピューターサイエンスの第一人者となるスティーブン・ウルフラム（Stephen Wolfram）氏が開発を進めてきた次世代知識ベース検索エンジン「WolfamAlpha」が8日、利用者を限定した試験公開を開始した。

　このWolfamAlphaという検索エンジンは、ネット上の情報をただ単に検索するだけのGoogleのような従来型の検索エンジンとは全く異なり、自然科学や社会科学などの質問を入力すると、その文章を解析した上で、知識（コンセプト）ベースに照会をかけることによって、適切な回答を表示してくれるというもの。

　たとえば「ニューヨークとロサンジェルスの人口」と入力するとそれぞれの人口を表示するだけでなく比較チャート使って両者の人口の大小を図示、方程式を入力すれば、数式の展開やグラフ化まで実施、また、植物や動物に関して質問すると、生物学上の分類図を使った図式化などもサポートするなど、このビジュアライゼーションの機能は徹底した作り込みが行われていることなども、今回、試験公開が開始されて初めて明らかとなったものとなる。

　開発元のウルフラム・リサーチ（Wolfram Research）によると、現時点の利用者数は欧米を中心に数千名としており、利用者を限定させてサーバーの負荷テストを行った上で今月18日にも一般公開を行うと述べている。

　8日から試験公開が開始されたWolfamAlphaの場合、まだ荒削りな部分も多いが、情報を利用する側の大学の専門研究者の間からもその機能には驚きの声があがっており、利用者からのフィードバックにより知識ベースの内容が充実していった場合、これまでのIT環境を一新させる、画期的存在になる可能性もでてきた。

画像は「pea rose」（バラの一種）と入力した場合の検索結果。

カリフォルニア工科大学、カルテクサブミリ波天文台の運用を停止へ

カリフォルニア工科大学は、ハワイ・マウナケア山にあるカルテクサブミリ波天文台（Caltech Submillimeter Observatory）の利用を2016年から縮小し、運用停止とすることを発表した。

　次世代型サブミリ波電波望遠鏡、コーネル・カルテク・アタカマ望遠鏡（Cornell Caltech Atacama Telescope）の計画推進が決定し、2013年ごろにも観測が開始となる可能性が強まってきたことを受けてのもの。

　CCATは口径25メートル。完成後には単一のサブミリ波電波望遠鏡としては世界最大のものとなる見通し。

SSDは地球を救う？

調査会社iSuppliは企業のデータセンターにSSDを導入した場合の消費電力について調査したそうです。

これは現在データセンターに採用されている毎秒1万5000回転のSerial-Attached SCSI （SAS）インターフェース接続タイプのHDDをSSDに換装した場合、どれだけ消費電力が削減されるのかというもの。

そしてHDDの消費電力が1台につき約14ワットであるのに対して、SSD1台あたりの消費電力が半分にあたる約7ワットであるため、世界規模で考えると、SSDに換装することで2008年から2013年にかけて累計16万6643メガワットアワーの消費電力を削減することが可能になるとしています。

ちなみに2008年1月19日に東京電力が発表した東京都、群馬県、栃木県、茨城県、埼玉県、千葉県、神奈川県、山梨県および静岡県の富士川以東の総需要電力量が107万3180メガワットアワーであったことを考えると、SSDに換装することで得られる省エネルギー効果はとんでもない規模になるようです。

宇宙開発史上最悪の事故を防げ！

米東部標準時で11日の午後2時1分、いよいよハッブル宇宙望遠鏡修理のためのスペースシャトル「アトランティス」（STS-125）の打ち上げが実施されることとなる。

　NASAでは、このハッブル宇宙望遠鏡修理ミッションに合わせて、スペースシャトル「エンデバー」によるシャトル救出ミッション（STS-400）も準備。緊急救助用のエンデバーはアトランティスが無事に地球に帰還を果たすまで、ケープケネディー宇宙センターの第39B発射台（Pad 39B）でいつでも発射が行えるように即応態勢でスタンバイを続けることとなる。

　一体、このSTS-400というミッションナンバーが付けられてシャトル救出ミッションとはどのようなものなのだろうか？

　画像はNASAが作成したエンデバーによるアトランティスの乗員救出作戦の概略図となる。

　打ち上げ時の事故でアトランティスの耐熱パネルに損傷が発生するなど、地球帰還が行えなくなるような致命的な事故が発生した場合、緊急救出船となるエンデバーはこのように軌道上でアトランティスに接近し、ロボットアームをさしのべることによりアトランティスとの間に移動用のブリッジを作成。乗組員はこのブリッジをたどりながら、1名ずつ、アトランティスからディスカバリーに乗り移ることで、救出作戦が実行されることが想定されているという。

　アトランティスの乗員数は7名、もし、このシャトル救出ミッションが実行せざるを得ない状況に陥った場合、エンデバーは4名の乗員で打ち上げが実施され、帰路は11名もの乗員が乗り込む形で地球に帰還することとなる。

　ただし、このシャトル救出ミッションも本質的に大きな問題を抱えている。

　救出用のエンデバーに関してもアトランティスと同じ確率で打ち上げ時に耐熱パネルが損傷する蓋然性を抱えているのである。

　スペースシャトルが2機連続して打ち上げ時に耐熱パネルに致命的な損傷が発生するという確率はかなり低いことになるだろうが、マーフィーの法則よろしく「失敗する余地があるなら、失敗する」のである。

　実はここにこそ、NASAがスペースシャトルの運用を来年で打ち切りにして、全機退役処分にしなければならない本当の理由がある。

スペースデブリが空から民家に落ちてきた

スペースデブリとは宇宙ゴミとも呼ばれ、制御不能になった人工衛星や打ち上げ時に切り離された部分など、宇宙に放棄されたもの全般を示す言葉ですが、ロシア製ブースターロケットのスペースデブリが空から民家に落ちてきたそうです。ロシア宇宙庁は本当に現場に落ちてきたものなのか疑問を抱いているようですが、いつなんどき鉄の塊が空から落ちてくるかわからないと考えるとゾッとしてしまいます。

ロシア・アルタイ地方の村で住民から爆音が聞こえ何かが落ちてきたと通報があったそうです。レスキュー隊と消防隊が現場に駆けつけると、2階建てのアパートのそばに1メートル20センチほどの大きさの鉄塊が落ちていたとのこと。

その後の調査によると、この鉄のかたまりは現地時間5月7日22時37分にバイコヌール宇宙基地から打ち上げられたブースターロケットの一部であることが判明。幸いけが人も無く、落下したアパートにもそれほど大きな被害はなかったとのこと。

現場のアパートは事前に計算されたスペースデブリ降下位置から外れているため、ロシア宇宙庁は賠償金目的でほかの場所にあったこのスペースデブリを現場のアパートまで運んだのではないかと疑っているそうです。

いるよね、こんなこと考える人って…
まぁ実際に計算が間違ってたのかしらんけど。

電気自動車は本当に環境に優しいのか？

電気自動車がもたらす環境上の利点に対して、ドイツで疑問の声が上がっている。疑問を呈しているのは、意外なことに環境保護団体だ。しかし米国の電気自動車ロビー団体は、そのリスクは米国には当てはまらないと主張している。

　環境保護団体である世界自然保護基金（WWF）のドイツ支部は、未来のエネルギーシステムを研究するドイツの機関IZESと協力して、同国における電気自動車による環境への影響について研究を行った。

　ドイツは、米国と同様に、電気自動車の導入について野心的な目標を設定している。現在4100万台の自動車があるドイツでは、2020年までに100万台の電気自動車またはプラグインハイブリッド車を導入することを目指している。今回の研究の結論は、これらの電気自動車によって削減される温室効果ガスの量はごくわずかにすぎないというものだ。

　この研究は2009年3月にドイツで公開されているが、英語版はまだ広く配布されてはいない。WWFドイツによると、英語版の概要を2009年夏に発行する予定だという。

　「驚いたのは、二酸化炭素の削減量が非常に小さいことだった」。WWFドイツの自動車専門家Viviane Raddatz氏はベルリンからの電話インタビューでこのように述べた。

　WWFの最良のシナリオでは、100万台の電気自動車またはプラグインハイブリッド車が再生可能な電力で走行し、かつ航続距離が最長であることを想定している。電気自動車は、現時点ではまだ通常の自動車の航続距離には達していない。

　同研究によると、この100万台の電気自動車によりドイツの交通運輸の分野で削減される二酸化炭素排出量はわずか1％で、ドイツ全体での二酸化炭素排出量の削減は0.1％にとどまるという。Raddatz氏は「大きな数字とはいえない」と述べ、「交通機関からの大量の排出量という問題の解決には役立たない」と付け加える。

最悪のシナリオは、電気自動車が再生可能なエネルギー源からではなく、石炭による電力で走行するというものだ。

　これは、夕方にプラグイン車を充電するために追加の電力が必要となった場合に起こる可能性がある。帰宅する通勤者たちによって電力使用がすでにピークに達している時間帯に、電力の需要が大幅に高まる可能性がある。

　現在、マージナル電源を供給するドイツの発電所は石炭を燃料としている。同研究では、主たる問題はこの点だとしており、石炭は、同量のエネルギーを生み出すのにガソリンさえも上回る量の二酸化炭素を排出すると付け加えている。

　「皮肉なことに、電気自動車にさらに多くの電力が必要になるというわけではない。しかし問題は、電気自動車によって電力需要のピークが発生すると、大規模な充電の開始に応じて稼働を開始できる発電所が必要になるということだ」（Raddatz氏）

　同研究によると、旧来の石炭を燃料とする発電所からの電力で稼働するリチウムイオンバッテリを搭載した電気自動車は、1km当たり200gを超える二酸化炭素を排出する可能性があり、これに対して現在の平均的なガソリン車が欧州で排出する量は1km当たり160gであるという。欧州連合（EU）の2020年の二酸化炭素排出量の目標値は、1km当たり95gだ。

負荷管理の必要性

　WWFは、エネルギー負荷を管理するスマートなシステムとバッテリ充電システムがあれば、ピークを夜間に分散して平準化できるとしている。同研究では、100万台を超える自動車が充電される場合、負荷管理が不可欠となるが、スマートグリッドだけでは不十分だという。大量の電力貯蔵も必要となる。

　「自動車のバッテリとは別に、ほかの種類の蓄電装置も開発する必要がある。再生可能なエネルギー源から大量のエネルギーを得られるようにしなければ、二酸化炭素は削減されない」（Raddatz氏）

ドイツでは原子力発電を2020年までに段階的に廃止することが決議されたため、WWFの今回の研究では、2020年より後のエネルギー源として原子力は考慮されていない。

　WWFでは、現在の交通運輸システムのうち電気自動車に置き換えることができるのは半分だけだと想定している。

　同研究は、電気自動車の現在の航続距離では、最大でも総走行距離の半分しか置き換えることができないだろうとしている。

　Obama大統領は、米国で2015年までに100万台の電気自動車を導入するという目標を設定した。

　米国の電気自動車ロビー団体である米電気自動車協会（EDTA）は、ドイツでのWWFの研究によって提起されたリスクについて、米国では事情が異なると述べている。

　EDTAの広報担当者Jennifer Watts氏は「米国では、電力供給網がよりクリーンになりつつあるため、環境上の利点は得られる」と述べている。同氏は、米パシフィックノースウェスト国立研究所が行った研究の結果を引き合いに出した。その研究では、軽量自動車の73％は現時点で問題なく電力供給網に接続することが可能であるとされており、また米電力研究所（EPRI）の研究では、電気自動車が導入されれば米国の各地域で温室効果ガス排出量の削減が実現することが示されているという。

　このドイツの研究はエネルギー効率のみを対象としたもので、電気自動車の経済性については考慮していないが、電気自動車の可能性を完全に否定しているわけではない。同研究は、電気自動車が、個人向けの低炭素の都市型移動手段という役割を将来担う可能性があることを強調している。また、マージナル電源はクリーンなエネルギー源とスマートグリッドから供給されるべきであり、スマートな負荷管理が必要だとも提案している。しかし、そのようなシステムの開発には長い時間がかかるということが強調されている。

　「電気自動車は低炭素型の未来の移動手段として真剣に検討するべき選択肢だが、成果を上げるには再生可能エネルギーと組み合わせなければならない…

家電2社が地デジ専用レコーダー新製品で、補償金の上乗せを拒否

地上デジタル専用レコーダーの新製品において、著作権料の一部を補償金としてメディアや録音録画機器に上乗せして販売する「私的録画補償金」制度の適用を、パナソニックと東芝の2社が拒否していることが明らかになった。

　パナソニックは、5月8日付けの文書で、著作権管理団体に対し、同社の地デジ専用の新製品について「補償金の徴収に協力できない」旨を通知。また、東芝も同様に2月に発売した地デジ専用DVDレコーダーについて、補償金が販売価格に含まれていないことを明らかにした。

　地デジ放送の録画をめぐっては、「デジタルコンテンツでは、コピーコントロールにより、不正コピー防止の担保ができている」というのがメーカー側の主張。2008年7月には、補償金をBlu-ray録画機とBlu-ray Discに限り、コンテンツの私的複製を9回までの「コピー（複製）」と1回の「ムーブ（移動）」を認める「ダビング10」を導入することで、メーカー側と権利者側でいったん折り合いがついている。

　しかし現行の著作権法では、地デジ録画を補償金の対象外とする規定は盛り込まれておらず、メーカー側は補償金の徴収に協力することが義務づけられている。

　今回の措置について2社は「課金対象が明確でない以上、消費者からの徴収に応じることはできない」と説明している。