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【都知事選の見方】20年に1度の大雪は、「脱原発」の間違いを知らせる天のメッセージか?

2014年02月09日 18時16分18秒 | 日記

 

【都知事選の見方】20年に1度の大雪は、「脱原発」の間違いを知らせる天のメッセージか?

「20年に1度」と言われる大雪が関東地方を襲った8日、同地方の7都県では数百人が転倒などでけがを負い、4万世帯以上が停電。東京23区には13年ぶりとなる大雪警報が発令された。交通網も混乱し、東海道新幹線などが始発から速度を落として運行したり、運転を見合わせたり、羽田空港でも発着便のうち300便以上が欠航した。
 
こうした中で、9日には東京都知事選が投開票を迎える。だが、「20年に一度の大雪」と「都知事選の投票日」がぴったりと重なったことは、偶然ではないように感じる。それは、日本の神々が、出馬している細川護煕・元首相の「脱原発」政策が、いかに間違っているかを、都民・国民に知らせようとしているように思えてならないからだ。
 
大川隆法・幸福の科学総裁は2013年7月、地震や台風など天変地異の背景に天意があることを示し、こう語っている。「(東日本大震災などの震災は)『日本神道系の神々がかなり怒っておられる』ということを示しているのです」「『天変地異は、政治がうまくいっていないことへの、神々の意思表示である』ということを知っておいた方がいい」(『政治革命家・大川隆法』)
 
近年の震災と言えば、多くの人が1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災を思い浮かべるだろうが、95年は日本社会党の委員長が首相に就任した村山政権、11年は熱心に学生運動をやっていた人物が首相に就任した菅・民主党政権だった。いずれも、神仏を否定する左翼政権のときに、大きな天変地異が起きている。
 
都知事選で細川氏は、小泉純一郎・元首相と組んで、都内各地で「脱原発」を主張。「原発ゼロの方向を明確に打ち出して、自然エネルギー大国・日本というものを打ち出していく」などと語った。だが実際には、自然エネルギーで電力をまかなえるはずがない。
 
原発の再稼働が止まっている日本は、火力発電への依存度を高めざるをえず、その中で発電用燃料の輸入が増えるなどしたため、2013年の貿易赤字が拡大。過去最大の11兆円4700億円となっている。
 
また、原発が動かない中で、寒さの厳しい北海道ではこの冬、電気代が家庭向けで7.73%、企業向けで11.0%の値上げとなっただけでなく、円安や原油高などの影響で暖房費も高騰しているという。停止中の泊原発3号機(北海道古宇郡)は、新しい規制基準により再稼働の見通しも立たず、電気代がさらに上がるという観測もある。関東地方のように、もし大規模な停電が起き、多くの死者が出たりしたら、一体、この責任を誰がとるのか。
 
日本が「脱原発」の道を選んだらどうなるか。都知事選直前の大雪は、日本の神々が、都民・国民に「何が正しいか」を知らせる、天のメッセージなのかもしれない。(居)
 
【関連書籍】
幸福の科学出版 『政治革命家 大川隆法』 大川隆法著
 
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アングレーム国際漫画祭 帰国直後の「論破プロジェクト」藤井氏が現地の様子を語る

2014年02月09日 18時07分32秒 | 日記

アングレーム国際漫画祭 帰国直後の「論破プロジェクト」藤井氏が現地の様子を語る

フランスのアングレーム国際漫画祭で、「慰安婦の強制連行はなかった」と伝える漫画を出品した日本の市民団体「論破プロジェクト」(藤井実彦・実行委員長)が、主催者側に会場から締め出された問題で、フランスから帰国したばかりの藤井氏が8日、本誌の取材に答え、現地での詳細が明らかになった。

 

藤井氏によると、漫画祭の開幕前日の1月29日、同プロジェクトの関係者らは会場で準備をしていた。しかし、昼食のためにブースを離れていた約30分の間に、漫画祭の主催者でアジア担当のニコラ・フィネット氏が現れ、ブースの展示物などを撤去していった。

 

何もなくなったブースに戻ってきた藤井氏らは、事前に予定していた記者会見を行い、撤去された現状を訴えようとしたが、そこに再びフィネット氏が現れ、会見を中断させた。藤井氏は、会見について、事前に漫画祭の広報担当者に許可を取っていることを伝えた。しかし、フィネット氏は「ここのブースでは、俺が法律だ!」と主張。同プロジェクトの漫画を、「史実」に基づかない政治主張だとして、藤井氏らの言い分を聞き入れなかった。

 

藤井氏は、「歴史の捏造である、『旧日本軍は、韓国の女性を強制連行して、従軍慰安婦にした』という韓国側の漫画は、そのまま展示され、なぜ、我々の展示だけが許されないのか。非常に残念だ」と語る。

 

だが、今回の騒動で同プロジェクトのブース撤去を主導したフィネット氏が、当初から韓国側の主張に立つ人物であったという情報がある。

 

ネットニュース「サーチナ」によると、今回の漫画祭が始まる以前の昨年8月13日、韓国の政府機関・女性家族部のチョ・ユンソン長官が、韓国に訪れていたフィネット氏やアングレーム市のフィリップ・ラボ市長に会い、従軍慰安婦の被害者の実状を知らせる漫画の出品に協力を求めた。

 

その際、フィネット氏は、「日本軍慰安婦問題は、女性の性暴力の問題として、日本政府がその責任を認めない限り、過去ではなく、現在の問題である。欧州など国際社会にこの問題を知らせることに最善を尽くす」と話している(2013年8月14日付サーチナ)。

 

実際に、「韓国の作品の政治メッセージに問題はないのか」という現地でのインタビューに対し、フィネット氏は「答える立場にない。彼らが何をしたいのかまでは知らない。芸術家は自分の意見を表現する権利がある」と、韓国側を擁護する発言をしている(2月3日付産経新聞)。

 

藤井氏は一連の騒動を、こう振り返える。

 

「『従軍慰安婦』という存在は戦後につくられた捏造であり、韓国が主張するような旧日本軍による強制連行は存在しません。今回の出来事を通じて、やはり歴史問題の元凶となっている『河野談話』を撤回しなければ、根本的に問題を解決することはできないと感じました」

 

藤井氏が指摘する通り、「従軍慰安婦は歴史の捏造だ」と叫ぶ勇気ある日本人が現われても、海外では、「日本政府は『河野談話』で、正式に認めているじゃないか」と言われれば、どうにもできない状況が生まれてしまう。

 

だが、藤井氏らが取り組むプロジェクトは、本来、日本政府が行うべきものである。こうした海外で起こる歴史問題の騒動の根本には、日本政府の歴史認識の誤りと、それに伴う諸外国の誤解があることを認め、一刻も早く、「河野・村山談話」を撤回し、国際社会に説明を果たすべきだ。(格/晴)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『神に誓って「従軍慰安婦」は実在したか』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=957

 

幸福の科学出版 『「河野談話」「村山談話」を斬る!』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=992

 

【関連記事】

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