米映画が想定する「宇宙語の解析とコミュニケーション」

米映画が想定する「宇宙語の解析とコミュニケーション」

2016.11.21(LIVERTY WEB)

「UFO情報を開示する」と約束したクリントン氏が米大統領選で敗北し、UFOファンたちがガッカリするのもつかの間、アメリカで11月11日に封切られたUFO映画『アライヴァル』(邦題『メッセージ』来年5月公開予定)が、次のホットな話題になっている。

 

 

「宇宙語」が鍵を握る筋書

この映画は、「UFOが地球に突如現れる」というよくあるアメリカのSF映画だが、今までのバトル系エイリアン映画とは趣が違っている。武器で攻撃されるような侵略性の高い筋立てではなく、「宇宙人の言語の解読」がテーマの1つとなっているのだ。

 

ある時、いきなり地球に巨大UFOが現れ、18時間おきにその扉が開く。軍に依頼された言語学者のルイーズ・バンクス博士(エイミー・アダムス)が、宇宙人の言語を解析し、彼らの目的を知ろうと試みるが、理解が進むとともに地球の運命を握ることとなってしまう――。

 

 

元・英国防省の研究者もレビュー

90年代前半、英国防省でUFO情報の分析をしていたUFO研究者ニック・ポープ氏が英ニュースサイト「i News」に、以下のような映画レビューを書いている。

 

「私が英国防省でUFOの情報分析をしていたとき、英国は宇宙人が実際に現れた時のことを想定してはいなかったが、この映画を見た人は、そういう想定もしておいたほうがいいと思うかもしれない」

 

「非常にメッセージ性の高い映画であり、地球外生命体とのコミュニケーションの模索だけではなく、地球内部でのコミュニケーション、例えば宇宙物理学者と言語学者、軍と科学者、東西などの国家間のコミュニケーションのミスから最大の危機が生じることも示している」

 

 

宇宙語と地球語が似ている……?

ちなみにニック・ポープ氏は、別名"英国のロズウェル事件"と呼ばれる「レンドルシャムの森事件」というUFO着陸事件の元分析官だが、この事件で目撃されたUFOには地球のヒエログリフのような文字が書かれてあったと言われている。

 

この映画は「言語の解析」を一つのテーマとしているが、「地球にある多くの言語が、もともと宇宙由来のもの」という考えもある。

 

大川隆法・幸福の科学総裁の霊的な調査によると、古代日本で使われていたとされる神代(じんだい)文字の一種、「秀真(ほつま)文字」は、宇宙から来た文字だという。この文字はエジプトのヒエログリフにも似ており、「レンドルシャムの森事件」で目撃されたUFOの文字との関連も勘繰りたくなる。

 

アフリカのドゴン族や古代シュメールなどにも宇宙的な神話や文字が遺っているが、大川総裁は、そのルーツは宇宙にあったと明かしている(関連書籍参照)。

 

「本当に宇宙人が地球に現れたとき、何が起きるのか」「どうするべきなのか」という問いは、欧米メディアもよく扱うテーマだ。"有事"の際に現場で責任を負わねばならない各専門家のためにも、こういう想定は必要だろう。(純)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ザ・コンタクト』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1531

 

【関連記事】

2014年2月号 ここまでわかった 建国の神々の真実 日本神話の謎に迫る - 新たなルネッサンスへ 大川隆法・霊言シリーズの衝撃5

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消費増税再延期の裏で見送られた自動車新税の導入 日本は自動車「重税」大国

消費増税再延期の裏で見送られた自動車新税の導入 日本は自動車「重税」大国

2016.11.21(LIVERTY WEB)

 

 

消費税10%への増税を来年4月から、2年半後に再延期する法案が18日に可決成立した。これに伴い、増税と同時に導入を予定されていた、自動車の新しい税金「燃費新税」の成立も見送られた。

 

燃費新税とは、普通車を購入する場合、購入価格の0～3%を課すもので、燃費が良い車ほど税率が低くなる税金だ。主に自動車業界から、「消費税との二重課税」と批判を受けてきた自動車取得税を廃止し、その代わりに導入される予定だった。

 

 

日本は自動車「重税」国家

一見すると、新税の導入は、二重課税の解消につながるように見えるが、それは事実ではない。実は日本は、自動車関係の税金だけで9種類もあるほどの「重税国家」である。

• 自動車取得税（自家用車の取得価格の3%）
• 自動車税（総排気量に応じて課税）
• 軽自動車税（自家用軽自動車は年10800円）
• 自動車重量税（重量に応じて課税）
• 揮発油税（ガソリン1リットル当たり48.6円）
• 地方揮発油税（ガソリン1リットル当たり5.2円）
• 石油ガス税（LPG1キログラム当たり17.5円）
• 軽油取引税（軽油1リットル当たり32.1円）
• 消費税（車・ガソリンなどの購入時点）

 

そうした重税感は、大半の自動車ユーザーも感じ取っている。

 

日本自動車工業会の「2015年度 乗用車市場動向調査」によれば、「負担感が大きい」と回答されたもののうち、自動車税は75%、自動車重量税は74%、燃料代は65%であったという。これは、年収や地域、家族構成などに大きな違いが見られず、多くの人が等しく負担を感じていることも分かっている。

 

それらに加えて、車検代や保険代も支払う必要があり、消費者には、自動車保有の経済的負担が重くのしかかっている。

 

 

日本の税負担はアメリカの38倍

実際、自動車税制改革フォーラムの調べによると、180万円の車を3年間利用した場合、約53万円の税金を負担しなければならないと試算されている。自動車本体への課税のみを国際比較しても、日本の税負担は、ドイツの4倍、フランスの13倍、アメリカの38倍にも達するという。つまり、日本の税金は、世界的に見ても異常に高いというのだ。

 

そんな中、さらに消費税を増税すれば、日本の自動車業界が壊滅的な影響を受けるのは必至だ。若者が「コスパが悪い」と感じて、車離れがさらに加速すれば、かえって自動車関連の税収も、ジリ貧になっていく恐れもある。

 

日本の景気を回復させるために、自動車関連の税金を引き下げることも考えるべきではないか。

(山本慧)

 

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