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米国トランプ大統領ですら過去の過ちを後悔するが韓国の文在寅大統領はしないのがヘル朝鮮化の原因!!

2019-08-14 00:00:01 | 防衛
米国トランプ大統領が兄をアルコール依存症にして短命にしたのは過去の大きな過ちだったと後悔し反省している旨の報道がありましたが、それより遙かに大きな過ちや悪政をし続けている、北朝鮮以下の国家に堕ちた下朝鮮・ヘル朝鮮と国内からすら罵倒されるレベルの韓国の最高指導者、「自称・外交の天才」文在寅大統領にとって、後悔や反省の言葉というものが彼の辞書には存在しない模様です。

8月13日にzakzak by 夕刊フジが「トランプ氏、異例の後悔「私が追い詰めた…」 米紙に兄のアルコール依存症死を語る」の題で次のように伝えました。

『兄に家業をやらせようとして追い詰めてしまった-。トランプ米大統領は自分が酒を飲まないのは、兄のフレッド氏がアルコール依存症で若くして亡くなったためで、その責任の一端は自分にあると後悔の念を吐露した。8日付の米紙ワシントン・ポストに語った。強気一辺倒のトランプ氏だけに「後悔や過ちを認めるのは珍しい」と同紙は指摘している。

 フレッド氏はトランプ氏より8歳年上の長男。家業の不動産業を継ぐよう幼少時から期待されたが、夢だった航空会社のパイロット養成コースに入った。

 父とトランプ氏は「時間の無駄だ」と早く家業に加わるよう説得。フレッド氏は酒量が増えて航空会社を退職し、不動産業に取り組んだもののアルコール依存症が悪化、1981年に42歳で死亡した。

 トランプ氏はインタビューで「兄を追い詰めたことを本当に後悔している。誰もが家業を継ぐことを喜ぶと考えていたが、兄はやりたくなかった。大きな間違いだった」と語った。自身についても「もし酒を飲んでいたら、今こうやって取材を受けるような立場になかっただろう」と話した。

 同紙は、酒を飲めば兄と同じように依存症になるとトランプ氏が懸念していると指摘。ただ、アルコール恐怖心を抱えつつも2011年には南部バージニア州でワイン農園を購入したという。(共同)』

後悔先に立たず、ということわざがありますが、トランプ大統領にとって兄のアルコール依存症がいかに心に大きな傷を受け、後悔と反省をしたのかが分かります。
反省する事は、大切な行為なのです!!

一方、後悔しても反省すらせず、同じ事を繰り返して自爆、そして自殺へと追い込まれる典型的な国家には、特亜3国と呼ばれる西朝鮮たる中国、北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮たる韓国があります。

その中でも「味方のふりをして平気のヘイサで裏切る」下朝鮮・ヘル朝鮮たる韓国には、自分が散々国際法や条約に違反する行為をしておきながら、他国のせいにする極悪行為を「正当化」するという、詐欺国家、嘘つき国家、そしてあらゆる犯罪大国と化してしまいました。

同日、同メディアが「韓国「GSOMIA」破棄は“自殺行為”!? 「私は死ぬけど、あなたも一緒…」利害を無視して日本に固執 識者「日本は巻き込まれぬよう『断韓』徹底すべき」」の題で次のように韓国の姿勢を批判糾弾しました。

『貿易上の優遇措置を適用する「グループA(ホワイト国から改称)」の剥奪後、一段と「反日」姿勢をあおりたてる韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権。米国に仲介を頼んだが見捨てられ、日本にゆがんだ感情をぶつけているかのようだ。国際投資アナリストの大原浩氏は寄稿で、利害を無視して日本に固執する韓国の「自爆テロ」まがいの妄動に巻き込まれないよう、「断韓」を徹底すべきだと提言する。

 現在の朝鮮半島の情勢がベトナム戦争当時の南北に分かれたベトナムに酷似していることは、以前から述べているが、韓国政府はかつての南ベトナム政府のように、ついに米国から見捨てられたようだ。

 一部報道で「輸出規制」と誤って呼ばれている「輸出管理」の厳格化、いわゆる「ホワイト国優遇」の通常国への格下げは、韓国の急所を突き、文政権をパニックに陥れた。
 これは決して「制裁」ではない。制裁が必要なら今後改めて実行するということである。
 輸出管理の厳格化は安全保障上の問題に起因しており、韓国という国が安全保障上の義務をきちんと果たしていることを証明すれば、再度優遇国にしてもらうのも不可能ではない。

 もちろん、再び「優遇」してもらおうというなら、当然、日本政府の求める方法でそれを証明すべきで、説明責任は120%韓国側にある。

 今回の輸出管理厳格化をめぐっては、韓国から北朝鮮への流出懸念も取り沙汰されたが、実際には、米国の最大の敵でもある中国への流出をストップさせるのが最大の目的であろう。
 官邸がトランプ政権と緊密な連携を取りながら、粛々と政策実行をしているのは間違いない。

 トランプ大統領は「日本からも申し入れがあれば韓国との仲介を行う」とも述べたが、これは要するに安倍晋三首相からの連絡待ちということであり、安倍首相がそのような連絡をするはずがないから、単なるポーズにすぎない。
 ポンぺオ米国務長官は日米韓の外相会談を行ったが、これも「放置しなかったですよ…」というアリバイづくりだった。

 レーダー照射問題を始めとした韓国の「嘘」や「捏造(ねつぞう)」にさすがの米国もうんざりしている様子がうかがえる。対照的に、北朝鮮が短距離弾道ミサイルを頻繁に発射することについてはトランプ政権は鷹揚(おうよう)に構えている。

 日本との比較だけではなく、北朝鮮との比較でも文政権は取るに足らない存在であると見捨てられているのである。
 日本に対し、これほどまでに異常な対応を続ける韓国の背景にあるのは、ある意味で「日本が死ぬほど大好きでたまらない」ことにある。

 例えば、第三者(米国など)が、「ここをこんな風に直したら日本も振り向いてくれるんじゃないかな?」と親切にアドバイスをしても聞く耳を持たない。
 揚げ句の果てには、話などする気のない日本にのこのこやってきて、事務的に扱われると激怒する。最近では、日本が出席する国際会議の席上でまとわりついてわめき散らす。
 トラブルにならないように韓国にお愛想を振りまいていただけの日本にとっては大迷惑だ。

 それでも相手にしてもらえなくなったので、「私は死ぬけど、あなたも一緒よ」とばかりに抱きついてきたのが、24日に期限を迎える日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)を「更新しないかもしれない」と発言している意味だ。GSOMIAは韓国防衛の生命線ともいえるもので、これを破棄するのは韓国にとって自殺行為だ。

 しかし、これまでの経緯を考えれば、韓国が理性的な判断をするとは考えにくいから「自爆テロ」まがいの行動に出る可能性は低くない。
 日本はこれ以上巻き添えを食わないよう「断韓」を徹底すべきだ、最大の防御法は「接触しないこと」に尽きる。

 ■大原浩(おおはら・ひろし) 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」(木曜掲載)を連載中。』

大原浩氏の言われる通り、「断韓」を徹底するには、日本国民の間でも最近非常に流行している「助けない、教えない、関わらない」の「非韓三原則」の徹底遵守しかないでしょう!!


米国トランプ大統領ですら過去の過ちを後悔するが韓国の文在寅大統領はしないのが下朝鮮・ヘル朝鮮化の原因!!

このような悪辣かつ極悪な極左反日反米行為を平気のヘイサで連発する韓国には、「助けない、教えない、関わらない」の「非韓三原則」の徹底遵守しかないでしょう!!



5月26日、東京の両国国技館にて、アメリカ杯のトロフィーを背景に握手する、安倍首相(右)と来日したトランプ大統領(左)

出典:トランプ大統領自身のツイッター

このように、日米両国の同盟関係は進化、そして深まり続けています!!



8月11日付けの夕刊フジ紙面
出典:こちら夕刊フジ報道部 ツイッター

『利害を無視して反日に固執、軍事情報協定の破棄へと暴走する韓国・文政権の自殺行為は目を覆うばかりとなっています。』


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韓国が我が日本に対して国際法違反と言っていた「ホワイト国」からの除外、記憶にございません!?

2019-08-14 00:00:00 | 報道/ニュース
ブーメラン効果、という旧民主党などへの「批判そのものが自らに跳ね返ってくる」ものがあります。

韓国の最高指導者である極左反日反米で従北媚中の思想を持つ文在寅大統領が率いる韓国政府や、それに扇動され踊らされている韓国国民にも良くあてはまります!!

8月12日18時30分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「韓国の日本優遇国除外 事実上の対抗措置も実効性に疑問の声」の題で「韓国へ輸出管理」の特集項目にて、次のように伝えました。

『【ソウル=桜井紀雄】韓国政府は12日、安全保障上の輸出管理で優遇措置を取る対象国から日本を除外する制度改正案を発表した。日本政府が安保上の輸出管理で優遇措置を取る「ホワイト国」からの韓国除外を決めたことへの事実上の対抗措置だ。20日間の意見公募や審査を経て9月中に施行される見通し。韓国側も貿易制度上の措置を打ち出したことで、さらなる日韓関係の悪化は避けられない状況となった。

 成允模(ソン・ユンモ)産業通商資源相が記者会見で、制度改正の理由を「国際的な輸出管理体制の原則に背いて制度を運用したり、不適切な運用事例が繰り返し発生したりする国とは緊密な協力が難しい」と述べ、日本によるホワイト国除外への対抗措置であることを実質認めた。

 韓国は、輸出管理に関する4つの国際的な枠組みに加わる29カ国を優遇措置の対象である「カ」地域に、中国などそれ以外を「ナ」地域に振り分けてきた。今回の改正案では、新たに「カの1」と「カの2」に分けて日本だけを中間の「カの2」に分類する。

 「カの2」に入ることで、韓国からの戦略物資の輸出で包括許可が適用されにくくなるほか、個別許可の審査期間が5日以内から15日以内に延びるなど、手続きが厳格化される。
 成氏は、20日間の意見公募期間中に「日本政府が協議を求めれば、いつどこでも応じる準備ができている」と述べ、今回の発表が日本側と措置撤回を交渉するカードであることをにじませた。

 韓国政府では当初、「カ」と「ナ」に、新たに「タ」分類を加え、日本だけをそこに振り分ける案も検討された。その場合、日本によるホワイト国からの韓国除外よりも強い排除措置と受け止められかねない。今後の世界貿易機関(WTO)への提訴も見据え、措置のレベルを調整した形だ。

 ただ、韓国紙、中央日報(電子版)は「鉄鋼・金属など一部の品目を除いて先端素材など戦略物資の対日輸出比率は非常に低く、実効性があるかどうかは未知数」という分析を紹介。逆に、日本への輸出を行う韓国企業の損失を増やすとの指摘も出ている。』

あのねえ、「歴史を忘れた民族に未来は無い」と発言したのは、韓国の朴槿恵前大統領ですよねえ(強烈な批判と怒り)!!
今、正にその言葉の通り、韓国は歴史を忘れ、自らの未来そのものを破壊しているのですよ!!

そもそも、韓国の経済が発展してきたのは日本の下請け受注が増え、そして米国や欧州からの下請けも増え、発展してきた歴史すら忘れた、としか思えません!!
貿易依存度が高い国家がこのような事をするなら、正に自殺行為です!!

このような愚か極まりない韓国の自殺的・破滅的行為には、日本の世論ですら怒り心頭の状況である事はご承知の通りかと存じます。

同日12時30分に同メディアが「【JAPAN Forward 日本を発信】日韓関係の真実を世界に」の題で「徴用工・挺身隊訴訟」の特集項目にて、次のように伝えました。

『At the Crossroads: Can South Korea Survive Without Japan?(岐路にある日韓関係:韓国は日本なしに生き残ることができるのか)

 日本と韓国の関係がきしんでいる。なぜ、日韓両国は対立し、それは何をもたらすのか-。英語ニュース・オピニオンサイト「JAPAN Forward」(JF)はそんな問いに答えようと、日韓関係の様々な意見を世界に発信している。

 1つ記事を紹介しよう。上の英文(日本語訳)は、JFが先月掲載した記事の見出しだ。日韓両国の未来を占う内容である。

 朝鮮戦争を2度戦った日系の退役米陸軍中尉、アーチー・ミヤモト氏が、JFに特別に寄稿した。台湾やベトナム、日本で米軍将校として駐在、数々の勲章を授与されたミヤモト氏は、韓国からも叙勲され、退役後は米国の日系物流会社社長、会長を務めた。引退後は『第二次大戦・慰安婦についての軍の記録』という電子書籍を出版している。

 同氏はまず、最近の日韓対立を理解するには「100年以上前に遡(さかのぼ)る必要がある」と述べ、日韓の歴史をひもとく。

 韓国側が1910年の日韓併合条約を「歴史上、最も残忍な植民地化」と呼んでいることなどを紹介しながらも、日本が韓国併合直後から、日本軍を指揮する将校として相当数の韓国人を受け入れた事実を明らかにし、「韓国人に対する日本の扱いは、欧州諸国の植民地統治と異なる…いかなる西欧諸国も、植民地から支配勢力の将官に昇格し、その部隊を指揮した人物はいない」と論じる。

 そのうえで、「日本に対する憎悪と憤りを引き起こしている韓国の歴史認識が現在の危機の根本的な原因だ」と喝破した。

 その一例として、韓国人が信じている慰安婦問題に言及。「元慰安婦の確証のない陳述以外に、日本人による韓国人慰安婦の強制連行を示す文書はひとつもない」ことを示し、韓国人が「根拠なき慰安婦物語」を信じ込まされていることに問題があると指摘する。

 さらに、すでに解決済みの第二次大戦中のいわゆる徴用工をめぐる問題を蒸し返す韓国に、「1度だまされ、2度だまされ、3度だまされた日本は、韓国との条約は価値がないとみなしている…韓国での日系企業の資産差し押さえにより、日本の忍耐力は尽きた」と解説。

 日本から離れた韓国の未来について、「日本のこれまでの経済的支援がなければ、韓国は今日はないだろう。日本の将来的な援助なしに、韓国は生き残ることができるのか」と指摘し、韓国が深刻な経済問題に直面すると予測する。

 記事は「『歴史を捏造(ねつぞう)する国の運命は決まっている!』との言葉がある。次は韓国か」と締めくくられているが、どうなるか。
 JFの読者からは「韓国は歴史の真実を受け入れて方向転換するか、北に吸収されるしかない」「近代化をもたらした日本にこそ感謝すべきだ」「彼らは時を置いてまた欺(だま)そうとする。準備を怠ってはいけない」などのコメントが並ぶ。

 韓国の文政権は生き残りをかけ、情報戦争を仕掛けてきている。日本は侮(あなど)ることなく、歴史の真実を冷静に世界に発信することが肝要だと考える。(JAPAN Forward編集部)

http://japan-forward.com/

正に、その通りでしょう!!

そう言えば、8月11日、安倍首相が脚本と監督が三谷幸喜氏の映画『記憶にございません!』の試写会に参加し、大笑いしたとか。
さすが、安倍首相は余裕ですね!!


韓国が我が日本に対して国際法違反と言っていた「ホワイト国」からの除外、記憶にございません!?

「策士、策に溺れる」「人を呪わば穴二つ」とはこの事だ!!



8月11日、安倍首相(右)が脚本と監督が三谷幸喜氏(左)の映画『記憶にございません!』の試写会に参加後、面談する様子

出典:安倍首相自身のツイッター

『(大学の同窓生である)中井貴一さんが総理大臣の役を演じると伺い、本日は、来月公開の映画「記憶にございません!」の試写会に参加させていただき、たくさん笑わせて頂きました。脚本、監督の三谷幸喜さんも駆けつけて頂き、制作のご苦労も伺いました。』



何度も掲載している画像で恐縮ですが、韓国は歴史的にすらも詐欺国家、嘘つき国家なのです!!
特に、このエラそうなドヤ顔で、卑屈なニタニタ笑いやケラケラ笑いをする極左反日反米の従北媚中の文在寅大統領(右)やその側近達など、全く信用ならん!!

出典:日本を守り隊 ツイッター


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