ドミニオンの自動投票機による不正選挙で当選した米国大統領のバイデン氏。
巷では保守層を中心に世界的に「悪名が轟く程に」有名です。
何故ならば、極左反日反米の従北媚中従中の社会主義者なのですから！！
そして、フリン副大統領は、正に共産主義者なのです！！
どこかで観た記憶に新しい、東日本大震災等で右往左往した日本の「悪夢の民主党政権」そのものです！！
１月２５日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「“４年死に体”バイデン大統領は「悪夢の米民主党政権」に 中国・ウクライナや認知症疑惑…「エプスタイン問題」も“大きな爆弾” 大原浩氏緊急寄稿」の題で「激突！米大統領選」の特集項目にて、次のようにバイデン大統領や米国の政権を批判しました。
『前代未聞の選挙戦の末に誕生した民主党のジョー・バイデン米大統領（７８）だが、これからの４年間は波乱含みだ。国際投資アナリストの大原浩氏は緊急寄稿で、ドナルド・トランプ前大統領（７４）の人気が根強いうえ、政権の周囲には疑惑が山積しており、「悪夢の米民主党政権」になる恐れがあると指摘した。
２０日の大統領就任式は無事執り行われた。それまでの激しい選挙戦を考えれば、意外にあっけない幕切れとも感じる。また、平和的な政権移行には、トランプ前大統領の「民主主義と平和への強い思い」も感じた。
しかし、米国民が世間を騒がせた不正選挙問題を忘れたわけではない。１７日に発表されたワシントン・ポスト紙とＡＢＣの共同世論調査で、国民の３２％が「大統領選でバイデン氏は正当に勝利しなかった」と答えたことが明らかになった。
偏向メディアやビッグテック（巨大ＩＴ企業）を総動員して「臭いものに蓋」をしても、年齢的にも２期目はないものと考えられるバイデン氏の「４年レームダック（死に体）」政権の先行きは暗い。
問題はそれだけではない。バイデン氏の息子、ハンター氏らが絡んだ中国・ウクライナ関係の疑惑が渦巻く。
また、１回目のトランプ氏弾劾の理由とされたロシア疑惑が、バラク・オバマ元大統領らによってでっちあげられたとされる「オバマゲート」がある。
さらには、ヒラリー・クリントン氏のメール問題は、そもそもオバマゲートの動機となったといわれる。
「エプスタイン問題」も大きな爆弾だ。米国の実業家で投資家ジェフリー・エドワード・エプスタイン被告は、「ロリータ・エクスプレス」と揶揄（やゆ）されたプライベートジェット機を所有していた。もちろん、目的は「少女買春」やここでは書けないような行為である。顧客には、驚くような大物が並んでいるとされるが、児童買春で起訴されたエプスタイン被告は全貌が明らかになる前の２０１９年にニューヨーク州の拘置所内で首をつって自殺したと発表された。この「自殺」は大物顧客たちには極めて都合がよいものだった。
このような「疑惑のデパート」ならぬ「疑惑の万国博覧会」の状況での政権運営は困難を極めるはずだ。トリプルブルー（大統領、上院、下院で民主党が優勢になること）などと騒いでいるが、いわば「ごり押し」でバイデン氏が大統領になったことを国民は目の当たりにしている。
それに対して、トランプ氏の国民的人気はいまも圧倒的だ。昨年末（調査は大統領選投票日後の１２月１日から１７日に行われた）に発表されたギャラップ社の調査で、「世界に存命している男性の中で、最も尊敬している人物は誰か？」という質問に１８％の人がトランプ大統領と答えて１位となった。バイデン氏と答えた人は６％だった。
ナンシー・ペロシ下院議長（民主党）は、トランプ氏の在任中、憲法修正第２５条を適用し「大統領の職務が遂行不能」であるという名目で大統領の座から引きずり降ろそうとした。マイク・ペンス前副大統領などの良識ある人々の反対で未遂に終わったが、これが大ブーメランとなって返ってくるかもしれない。
バイデン氏の「認知症疑惑」は、選挙期間中は新型コロナウイルスへの感染症対策を大義名分として覆い隠されてきたが、大統領に就任にすれば人前に出ないわけにはいかず、大きな問題としてクローズアップされるだろう。仮に「認知症の疑いがある大統領が核ミサイルのボタンを持っている」としたら、世界中が恐怖におびえる。
それでは、副大統領のカマラ・ハリス氏にバトンタッチしたら何かが変わるのか。それはあるまいと考える。
無理やり勝ち取ったバイデン民主党政権は、良くても「４年レームダック」の政権であり、日本がかつてそうであったように「政権を獲得した政党が消滅する」という事態さえ起こりかねないと考える。
■大原浩（おおはら・ひろし） 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」（木曜掲載）を連載中。』
正に、大原浩氏のご指摘の通りですが、これでも相当、現実の米国の酷さをオブラートに書かれているかと存じます。
この記事に対して、鋭い批評をされる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は同日、自身のツイッターで次のように賛同しています。
『バイデン大統領が「中国・ウクライナ疑惑」や「認知症疑惑」それに「エプスタイン問題」という“大きな爆弾”を抱えているのに、主要メディアは全く触れず、ひたすらヨイショするばかり。それで一体報道機関の役目を果たしているつもりなのか？』
正に、その通りです！！
バイデン大統領は、大統領選挙の公約すら守るどころか次々と「公約破棄」「公約と真逆の政策」を打ち出し、民主党支持者ですらも怒り心頭の状況です。
逆に申し上げるならば、それだけトランプ前大統領の公約発言や政策が正しかった、とも言えるでしょう。
何しろ、バイデン大統領を「当選」させたＡＮＴＩＦＡやＢＬＭですらも、「バイデン憎し」で固まってしまった程ですからねえ～（皮肉の棒読み）。
保守層の重鎮とも言える藤原直哉氏は、自身のツイッターで意味深い発言をしています。
１月２５日：
『バチカン市国、シティー・オブ・ロンドン、コロンビア特別区、特別な世界の3つの都市「国家」がまさに終わった。バチカンは大量のスキャンダル、ロンドンはEU離脱で飛べない鳥に、そしてコロンビア特別区に今回決着がついた。そら、花火も上げたくなるわさ。百年栄えても終わりはあっさりしたものだ。』
１月２６日：
『（保守派の動画サイトを観て）
なるほど、バイデンの支持率が3割に落ちるまでやらせておいてそれから一気に排除すると。私もそれが良いと思う。この破綻局面に喜んで大統領をやってくれる人がいる。たとえ偽物でも全部そいつのせいにしてから片付けて全く遅くない。』
今後の米国の動向は、正に「激動」となるでしょう。
このような激動の中、日本でも動きが。
１月２６日、自民党参議院議員の和田政宗氏は自身のツイッターで、次のように訴えました。
『外交部会・外交調査会。
ウイグル、香港、チベットをはじめ中国の人権問題を議論。
私からは政府に対し、世界各国と団結して中国への圧力と制裁の必要性と強く取り組むよう要請。
台湾についても守るために強い声明を発すべきと要請。
部会と党へは、国会で中国への非難決議を行うよう提起。実現したい』
正に、喫緊の重要課題です！！
これについて、同日、前出の加藤清隆氏は偏向報道をする報道機関への怒りを爆発させています。
『（保守速報の「自民外交部会「本日は香港ウイグルチベットの人権問題がテーマ。いつも沢山押しかけてくるマスコミ、今日はほぼゼロでした」」に対して）
本当に情けない。そんな重要な問題を取り上げているのに、取材にも来ないなんて。勿論予算委員会は重要だが、人員を振り分けることくらいできるだろう。こんなことじゃ新聞やテレビなどの既成メディアが消えるのはそれほど先ではないだろう。真実を報道しないメディアなど必要がないからだ。』
正に、正にその通りです！！
正に米国バイデン政権は無能で無為無策で米国や世界を混乱に陥れているのです！！
全く、エラそうなドヤ顔で、イヤラシイ極左のキツネ目がますます悪化する韓国の「自称・外交の天才」文在寅大統領とウリ二つでしょう！！
そう言えば、１月２６日に、ｚａｋｚｋａ ｂｙ 夕刊フジにて文在寅大統領が推進しているＫＦＸが「貧弱戦闘機」そのものだ、という主旨の報道をされましたよねえ。
バイデン大統領の実現不可能な公約を掲げ、その後公約違反、公約と真逆の事をする行為と、全く同じですね！！
米国バイデン政権は日本を覆った悪夢の民主党政権そのもの！！
韓国の文在寅大統領の悪政と同一！！
バイデン親子のスキャンダルは数多いが、ウクライナ疑惑が
最も酷い亡国売国奴的な行為です！！
画像：バイデン親子のスキャンダルを報じたＮＹタイムズを大手ＳＮＳが「情報統制」した表紙画像
出典：保守系ツイッター画像
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巷では保守層を中心に世界的に「悪名が轟く程に」有名です。
何故ならば、極左反日反米の従北媚中従中の社会主義者なのですから！！
そして、フリン副大統領は、正に共産主義者なのです！！
どこかで観た記憶に新しい、東日本大震災等で右往左往した日本の「悪夢の民主党政権」そのものです！！
１月２５日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「“４年死に体”バイデン大統領は「悪夢の米民主党政権」に 中国・ウクライナや認知症疑惑…「エプスタイン問題」も“大きな爆弾” 大原浩氏緊急寄稿」の題で「激突！米大統領選」の特集項目にて、次のようにバイデン大統領や米国の政権を批判しました。
『前代未聞の選挙戦の末に誕生した民主党のジョー・バイデン米大統領（７８）だが、これからの４年間は波乱含みだ。国際投資アナリストの大原浩氏は緊急寄稿で、ドナルド・トランプ前大統領（７４）の人気が根強いうえ、政権の周囲には疑惑が山積しており、「悪夢の米民主党政権」になる恐れがあると指摘した。
２０日の大統領就任式は無事執り行われた。それまでの激しい選挙戦を考えれば、意外にあっけない幕切れとも感じる。また、平和的な政権移行には、トランプ前大統領の「民主主義と平和への強い思い」も感じた。
しかし、米国民が世間を騒がせた不正選挙問題を忘れたわけではない。１７日に発表されたワシントン・ポスト紙とＡＢＣの共同世論調査で、国民の３２％が「大統領選でバイデン氏は正当に勝利しなかった」と答えたことが明らかになった。
偏向メディアやビッグテック（巨大ＩＴ企業）を総動員して「臭いものに蓋」をしても、年齢的にも２期目はないものと考えられるバイデン氏の「４年レームダック（死に体）」政権の先行きは暗い。
問題はそれだけではない。バイデン氏の息子、ハンター氏らが絡んだ中国・ウクライナ関係の疑惑が渦巻く。
また、１回目のトランプ氏弾劾の理由とされたロシア疑惑が、バラク・オバマ元大統領らによってでっちあげられたとされる「オバマゲート」がある。
さらには、ヒラリー・クリントン氏のメール問題は、そもそもオバマゲートの動機となったといわれる。
「エプスタイン問題」も大きな爆弾だ。米国の実業家で投資家ジェフリー・エドワード・エプスタイン被告は、「ロリータ・エクスプレス」と揶揄（やゆ）されたプライベートジェット機を所有していた。もちろん、目的は「少女買春」やここでは書けないような行為である。顧客には、驚くような大物が並んでいるとされるが、児童買春で起訴されたエプスタイン被告は全貌が明らかになる前の２０１９年にニューヨーク州の拘置所内で首をつって自殺したと発表された。この「自殺」は大物顧客たちには極めて都合がよいものだった。
このような「疑惑のデパート」ならぬ「疑惑の万国博覧会」の状況での政権運営は困難を極めるはずだ。トリプルブルー（大統領、上院、下院で民主党が優勢になること）などと騒いでいるが、いわば「ごり押し」でバイデン氏が大統領になったことを国民は目の当たりにしている。
それに対して、トランプ氏の国民的人気はいまも圧倒的だ。昨年末（調査は大統領選投票日後の１２月１日から１７日に行われた）に発表されたギャラップ社の調査で、「世界に存命している男性の中で、最も尊敬している人物は誰か？」という質問に１８％の人がトランプ大統領と答えて１位となった。バイデン氏と答えた人は６％だった。
ナンシー・ペロシ下院議長（民主党）は、トランプ氏の在任中、憲法修正第２５条を適用し「大統領の職務が遂行不能」であるという名目で大統領の座から引きずり降ろそうとした。マイク・ペンス前副大統領などの良識ある人々の反対で未遂に終わったが、これが大ブーメランとなって返ってくるかもしれない。
バイデン氏の「認知症疑惑」は、選挙期間中は新型コロナウイルスへの感染症対策を大義名分として覆い隠されてきたが、大統領に就任にすれば人前に出ないわけにはいかず、大きな問題としてクローズアップされるだろう。仮に「認知症の疑いがある大統領が核ミサイルのボタンを持っている」としたら、世界中が恐怖におびえる。
それでは、副大統領のカマラ・ハリス氏にバトンタッチしたら何かが変わるのか。それはあるまいと考える。
無理やり勝ち取ったバイデン民主党政権は、良くても「４年レームダック」の政権であり、日本がかつてそうであったように「政権を獲得した政党が消滅する」という事態さえ起こりかねないと考える。
■大原浩（おおはら・ひろし） 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」（木曜掲載）を連載中。』
正に、大原浩氏のご指摘の通りですが、これでも相当、現実の米国の酷さをオブラートに書かれているかと存じます。
この記事に対して、鋭い批評をされる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は同日、自身のツイッターで次のように賛同しています。
『バイデン大統領が「中国・ウクライナ疑惑」や「認知症疑惑」それに「エプスタイン問題」という“大きな爆弾”を抱えているのに、主要メディアは全く触れず、ひたすらヨイショするばかり。それで一体報道機関の役目を果たしているつもりなのか？』
正に、その通りです！！
バイデン大統領は、大統領選挙の公約すら守るどころか次々と「公約破棄」「公約と真逆の政策」を打ち出し、民主党支持者ですらも怒り心頭の状況です。
逆に申し上げるならば、それだけトランプ前大統領の公約発言や政策が正しかった、とも言えるでしょう。
何しろ、バイデン大統領を「当選」させたＡＮＴＩＦＡやＢＬＭですらも、「バイデン憎し」で固まってしまった程ですからねえ～（皮肉の棒読み）。
保守層の重鎮とも言える藤原直哉氏は、自身のツイッターで意味深い発言をしています。
１月２５日：
『バチカン市国、シティー・オブ・ロンドン、コロンビア特別区、特別な世界の3つの都市「国家」がまさに終わった。バチカンは大量のスキャンダル、ロンドンはEU離脱で飛べない鳥に、そしてコロンビア特別区に今回決着がついた。そら、花火も上げたくなるわさ。百年栄えても終わりはあっさりしたものだ。』
１月２６日：
『（保守派の動画サイトを観て）
なるほど、バイデンの支持率が3割に落ちるまでやらせておいてそれから一気に排除すると。私もそれが良いと思う。この破綻局面に喜んで大統領をやってくれる人がいる。たとえ偽物でも全部そいつのせいにしてから片付けて全く遅くない。』
今後の米国の動向は、正に「激動」となるでしょう。
このような激動の中、日本でも動きが。
１月２６日、自民党参議院議員の和田政宗氏は自身のツイッターで、次のように訴えました。
『外交部会・外交調査会。
ウイグル、香港、チベットをはじめ中国の人権問題を議論。
私からは政府に対し、世界各国と団結して中国への圧力と制裁の必要性と強く取り組むよう要請。
台湾についても守るために強い声明を発すべきと要請。
部会と党へは、国会で中国への非難決議を行うよう提起。実現したい』
正に、喫緊の重要課題です！！
これについて、同日、前出の加藤清隆氏は偏向報道をする報道機関への怒りを爆発させています。
『（保守速報の「自民外交部会「本日は香港ウイグルチベットの人権問題がテーマ。いつも沢山押しかけてくるマスコミ、今日はほぼゼロでした」」に対して）
本当に情けない。そんな重要な問題を取り上げているのに、取材にも来ないなんて。勿論予算委員会は重要だが、人員を振り分けることくらいできるだろう。こんなことじゃ新聞やテレビなどの既成メディアが消えるのはそれほど先ではないだろう。真実を報道しないメディアなど必要がないからだ。』
正に、正にその通りです！！
正に米国バイデン政権は無能で無為無策で米国や世界を混乱に陥れているのです！！
全く、エラそうなドヤ顔で、イヤラシイ極左のキツネ目がますます悪化する韓国の「自称・外交の天才」文在寅大統領とウリ二つでしょう！！
そう言えば、１月２６日に、ｚａｋｚｋａ ｂｙ 夕刊フジにて文在寅大統領が推進しているＫＦＸが「貧弱戦闘機」そのものだ、という主旨の報道をされましたよねえ。
バイデン大統領の実現不可能な公約を掲げ、その後公約違反、公約と真逆の事をする行為と、全く同じですね！！
米国バイデン政権は日本を覆った悪夢の民主党政権そのもの！！
韓国の文在寅大統領の悪政と同一！！
バイデン親子のスキャンダルは数多いが、ウクライナ疑惑が
最も酷い亡国売国奴的な行為です！！
画像：バイデン親子のスキャンダルを報じたＮＹタイムズを大手ＳＮＳが「情報統制」した表紙画像
出典：保守系ツイッター画像
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